社員の本音を引き出せていなかった？

現在、コンサル先で一足早く女性活躍推進2.0実態調査を実施しています。

こちらの企業は、ダイバーシティ経営の意識が高く向いている技術系企業で、
経営層のみならず社員までその意識を浸透させようとしています。

これまでも、現場の声を集める努力を行なっており、
経営層と社員のグループセッションに定期的に取り組んでいる素晴らしい企業です。

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■本音を引き出せていなかった？
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現在、この企業は実態調査期間となっているのですが、
社員数名から

「これまで言えなかった本音で回答したいと思います」

といった声が人事部へ届いているというのです。

実態調査は、本音をあぶり出すために
・無記名式
・基礎項目で個人が特定されないように選択肢を配慮
といった対応をしています。

更に、必要に応じて、協力会社様と弊社の間で機密保持契約を締結しています。

このように回答者個人が特定されないことから、
社員の皆様が安心して、本音を言えるという気持ちに
なっているのだと思いました。

今回の件から、私が１つ気づいたことがあります。

それは、どんなに現場の実態を正しく把握しようと
経営トップや上司が直接社員へヒアリングしたとしても、
やはり相手から本音はなかなか引き出せないし、
社員も本音は言えないものだ、ということです。

これは、みなさんもお感じになっているかと思いますが、
当たり前のことかもしれません。

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■事前の実態調査がもたらした人事施策の成功
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他にも、女性活躍推進2.0実態調査の導入が決まった企業様
（大手IT系企業）の人事担当者からも、こんな課題感が
あることを教えていただきました。

「できる限り、個人面談を実施しているのですが、
『ああ、本音じゃないんだろうな』ということが
なんとなく伝わってくるんです」

昨今の状況から、仕事の効率化・生産性向上がさらに
重要度を増してるのはご周知の通りです。

人材育成においても同様で、いかに費用対効果の高い
人事施策を実行できるかが益々求められています。

社員の本音から、仕事に対する意識、今後仕事を通して目指す姿、
現在感じている不安、会社に言えないこと、会社に求めていること・・
様々な角度から実態を把握した上で、人材育成施策を打っていくことが
結果として会社成長につながる、成果の出る人事施策となるのではないでしょうか。

だからこそ、成果につながる人事施策立案のためにも、
社員の本音ベースの実態把握から始めることを私はお伝えし続けています。

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■分析から企業ごとの提案まで一手に引き受ける
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もちろん、実態調査を自社で取り組むには労力がかかります。
本音を引き出すために質問項目・選択肢を工夫する必要から、
分析や結果をまとめ、施策立案まで考える人事担当者の苦労は
容易に想像がつきます。

会社成長につながる人事施策が、結果として
「誰もが安心して成長できる会社づくり」という
私の目指す姿をもたらすことになります。

それであれば、ダイバーシティ経営コンサルタントである私が
役に立てることがあるとすれば、無償で実態調査アンケートを実施し、
分析結果から課題整理した上で、それぞれの企業においての
効率的かつ効果的な施策立案のサポートではないかと考えたのです。

全国の調査結果を広く公開すると同時に、
提言としてまとめたものを政府へ提出しているのも
実態に即した国の施策につなげていただくことが目的です。

新型コロナウイルスの影響を受けた倒産は400件を越したと
帝国データバンクの発表があったことをご存知の方も
多いことと思います。

会社を支えるのは「人」である以上、今だからなおさら、
人材育成の手を止めず、かつ、投資対効果をよく考えるべき
フェーズにいるのだと、人材育成に携わる一人として
改めて身が引き締まる思いです。

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■ES調査に「ダイバーシティの観点」を盛り込む
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すでに自社でES調査を実施している企業様も
多くおられることと思い、その取り組みは本当に素晴らしく、
働く社員もその思いに応えたい、という人材に
溢れているのではないかと思います。

そういった企業の人事担当者の皆様には、
ぜひ今後も引き続き定点観測を継続いただきたいと思います。

特に社員のマインド醸成はじわじわと変化するものだというのが
私の経験則上の考えです。

もし可能であれば、ES調査に「ダイバーシティの観点」を
盛り込むことで、多面的な視点で社員の意識レベルや
マインドについても把握できるので、活用いただきたいなと
思っております！