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ジェンダーギャップ解消がうまく行かないことの弊害

「うちの女性社員にはそんなに活躍してもらわなくても
いいんじゃないかと思っている」

このセリフは誰の言葉だと思いますでしょうか?


なんと、メディア業界(500名規模)の人事部長さんの言葉です。

 

私はこれを聞いて、このご時世になんと勇気のある発言・・しかも貴社の業界で!
と色々な意味で衝撃を受けました。


━━━━━━━━━━━━
■労働人口が減っていく
━━━━━━━━━━━━

これからは人材不足がどんどんと加速していくと
予想されていることは皆さんご存知だと思います。

日本の人口構造から考えて、いわゆる生産年齢
(15〜64歳)の人口が2020年ぐらいから加速度的に
減少して行くと予測されています。

今後、少ない労働力で効率的に働くことが
求められているということですね。

つまり、女性が活躍し、生産性を上げて働く、
ということは必須事項、マストと言えます。

しかしながら、冒頭の人事部長さんのように
現時点で女性社員の存在を軽くあしらっていると、
来たる人口減少時代に多様な人材の活かし方が
ままならず、

・生産性が上がらず残業時間が増加
・メンタルダウン者の増加
・離職者発生

このような事態に陥ることは明確です。


━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
■人的コスト増で破綻する時代がやってくる
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

さて、メンタルダウン休職者の1人あたり年間費用は
どのくらいかご存知でしょうか?



答えは、約400万円。
退職者1人あたりの採用育成費用は約1,000万円
とも言われています。

次に、残業時間のコストを考えてみましょう。
1日30分残業時間を長くすると・・・

----------------------------------
従業員500名規模の企業で年間約1億3500万円
従業員1,000名規模の企業で年間約3億円
----------------------------------

これだけのコスト増となるのです。


━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
ジェンダーギャップ解消が解決の糸口
━━━━━━━━━━━━━━
━━━━━

これまでお伝えしてきたように、
ジェンダーギャップ解消の重要性に気づかないままだと
働き方改革もうわべだけの施策となり、
最終的に会社の存続を揺るがす
大きな問題に発展しかねないのです。

人材育成は一朝一夕にはできません。

だからこそ、今のうちから真の女性活躍推進の
目的を理解して、社員全員が短時間で成果を
出せるように訓練して行く必要があるのです。


━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

私は管理職という立場になってから、
ほぼ残業0で業務を行っていました。

私の部下には女性社員が多かったのですが、
一人ひとりのモチベーションを上げ、
パフォーマンスを最大化することで、
チームで短時間で成果を出すということが、
できたことによると思っています。

女性社員に限らず、全員が最大限の
パフォーマンスで、イキイキと働くための
サポートを行うことが、これからの人事の
重要課題だと確信しています。

  • 経営戦略・経営管理
  • モチベーション・組織活性化
  • キャリア開発
  • リーダーシップ
  • マネジメント

◆技術系企業D&I突破口となる次世代リーダー・女性管理職を育成

元NTT女性管理職10年、約500名のSE部門における人事育成担当3年の豊富な現場経験を持つ。これまでのべ5,000人以上の技術系企業のリーダー・管理職育成に携わる。専門は技術系企業に特化したD&I推進コンサルティング。

細木聡子(ホソキアキコ) 株式会社リノパートナーズ代表取締役/技術系ダイバーシティ経営コンサルタント/(公財)21世紀職業財団客員講師/中小企業診断士

細木聡子
対応エリア 全国
所在地 千代田区

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