企業研修、採用、評価、人材開発、労務・福利厚生のナレッジコミュニティ

無料会員登録

会員登録すると検討フォルダがご利用いただけます。 日本の人事部への登録は45秒で完了
※登録内容はマイページで確認・変更できます

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

HRカンファレンス2020-秋- 参画企業
事業カテゴリ:
組織・人事コンサルティング
人材育成・研修
安全衛生・リスクマネジメント・EAP

自らギモンを起こし、自ら解決する力を身につける力が、時代に挑み、未来の扉を開く人を育てる株式会社インプレッション・ラーニング

カブシキガイシャインプレッションラーニング

http://www.impression-ilc.jp/

〒104-0031 東京都中央区京橋1-14-9依田忠ビル5F
対応エリア:全国、海外、代表者名:藤山晴久、従業員数:5名、資本金:1,000万円

育成・研修 【コンプライアンス教育】新入社員対象 コンプライアンス研修

新入社員対象 コンプライアンス研修
社会人なったその日から、コンプライアンスの重要性を認識させるために

解決できる課題:新人・若手社員の戦力化企業理念、価値観共有・浸透コンプライアンスへの対応

このサービスのポイント

コンプライアンスに適う行動を考えさせる
自分の仕事、役割を踏まえた上で、自社にとってのコンプライアンスに適う行動を一人ひとり深く考えさせ、行動に結びつけます。
演習を通じてリスクへの嗅覚を磨く
実際に会社で起きた事例を脚色したオリジナルケースをご用意。ケーススタディを通して、リスクに対する想像力、嗅覚を磨きます。
法律の学び方と、使いこなすセンス
法令の目的・趣旨を正しく理解した上で、ビジネスパーソンが法律と向き合い、使いこなしていくために必要なリーガルセンスを学びます。

サービスDATA

対象企業規模 すべての企業規模
対応エリア 全国海外
費用 講義料 約40万円程度 詳しくお問い合わせください。
導入社数 導入社数非公開
対象階層新入社員若手社員
対象職種全職種
テーマ意識改革・モチベーション向上ビジネスマナー・ビジネス基礎
期間・回数・時間半日コース2時間~4時間程度
対象人数1回30名程度 グループ演習、討議を多用します。
詳しくはお問い合わせください。

サービス詳細

新入社員のタイミングだからこそ、コンプライアンスの意味を正しく理解します。

 

社会人経験のない新入社員に、そもそもコンプライアンスとは何か、なぜ守らなければならないのかを分かりやすく説明し、遵守しない怖さを実感させます。

新入社員が出会う可能性が高いコンプライアンスに関わる判断力やセンス を問われる場面において、自分がどのような意識を持って、どのような行動を選択すべきかを学びます。
(御要望に応じて新入社員として最低限知っておくべき、基本法令の考え方 と主要なルールもご紹介します)

会社生活の中で、会社が目指そうとするコンプライアンスの意味や目的を知り、 その実現のために、自分が置かれた立場で何を通じて貢献すべきかを考える ヒントを得ます。

カリキュラム

新入社員コンプライアンス研修 プログラム
日程・トピックス 内容
講義時間、2時間~4時間
新入社員にコンプライアンスを正しく理解させるために
1.社会人としての行動とコンプライアンス
・そもそもコンプライアンスとは
・あなたは会社と労働契約を結んでいる!
 ~懲戒規定、見たことがありますか
・コンプライアンスを知らない・守らない怖さ
 ~もう学生ではない
2.事例で学ぶコンプライアンス
・会社のコンセントでプライベート携帯の充電はOK?
・飲み会・電車での雑談は要注意
・新聞記事のコピー回覧は著作権法違反
・交通費の上乗せ精算は詐欺罪
・SNSの落とし穴
・同僚のいじめを見た時
3.あらためてコンプライアンスの重要性を考える
・あなたは会社の看板を背負っている
・社会人としてどんな行動が求められ、期待されているのか

導入実績

導入社数 導入社数非公開
導入先 総合商社、都市銀行、地方銀行、出版社、百貨店、食品メーカー、重機械メーカー、スーパー、石油会社、鉄道会社、建設会社、広告代理店、バス会社、通販事業会社、社団法人、独立行政法人、協同組合、ゴルフ場経営会社、ホテル、造園会社、ショッピングセンター、不動産会社(賃貸、分譲、建売、ビル管理、リース)、製紙メーカー、ブライダル会社、ガス販売会社、半導体メーカー、情報システム会社、プロ野球球団、プラントエンジニアリング、地方自治体、製薬メーカー、車載機器メーカー、システムインテグレーター、化粧品メーカー、樹脂繊維メーカー、農協、福祉施設、リゾートホテル運営会社、弁護士事務所、コンサルティング会社、中古車販売業、プラスチックメーカー、自動車リース、アパレルメーカー、労働組合、品卸売業、海運業、総合電機設備業、社会保険労務士事務所、石油化学メーカー