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一体感のある組織づくりで、組織と個人の成長に貢献する有限会社グローイング

ユウゲンカイシャグローイング

自分理解研修:パワハラ予防意識を醸成し、マネジメントセンスを強化する!_画像
育成・研修

自分理解研修:パワハラ予防意識を醸成し、マネジメントセンスを強化する!

パワハラをするリスクの自己理解を促し、お互い指摘しあいえる土壌

このサービスのポイント

1
パワハラ行為をするリスクを客観的自己理解
50,000人以上の役員・管理職が受検するWeb適性検査「パワハラ傾向振り返りシート」で自分のどんな特性にパワハラをする芽があるのかを自己理解を促し自分ごと化。
2
お互い指摘しあえる土壌づくりの契機を提供
ワークを通じて「自分ってこんな風に他者から感じられているのか!」という気づきや、パワハラ予防の文脈でも役員や管理職同士で積極的に会話(壁打ち)をする契機を提供
3
グレーゾーン解消のアプローチの理解と実践
グレーゾーンをクリアにする会話(壁打ち)のアプローチを理解し、現場で直面する参加者自身のリアルなケースでアプローチを実践する。マネジメントスキルの底上げにも効果

サービスDATA

対象企業規模 すべての企業規模
対応エリア 全国
費用 (見積例:3時間研修の場合 *時間のカスタマイズは可能です)
1.講師派遣パッケージ:30万円(税抜)/1開催 *20名様分の適性検査費用を含む
2.追加適性検査費用:20名様を超える適性検査費用は5,500円(税抜) / 1名様
 *100名単位でボリュームディスカウントが有
3.追加研修開催費用:25万円(税抜)/1開催
導入社数 225社 ※2025年4月期実績
対象階層管理職経営者・経営幹部
対象職種全職種
テーマ意識改革・モチベーション向上マネジメント
サービス形態研修講師派遣貴社での集合研修[テスト&フィードバック・ワークショップ・講義]
期間・回数・時間1.5H/2.5H/3H/3.5H/1日研修/2日間研修等の時間のカスタマイズが可能。3カ月後等にフォローアップ研修実施も可能。オンライン研修も承っております。
対象人数1開催あたりの参加人数に制限は設けておりません。リアルでは1開催で約120名が参加されるケースや、オンラインでは200名以上の方が参加されるケースもあります。

サービス詳細

パワハラ傾向振り返りシートでパワハラ行為をするリスクの客観的自己理解を促します!

パワハラ行為者の実に2人に1人以上、54%のパワハラ行為者は自分自身の行為に無自覚という厚労省の以前の調査結果を踏まえると「自分もやるかもしれない」と気づきを持ってもらうことはパワハラ予防施策において欠かせない重要なポイントです。

厚労省や民間の調査で4割前後のパワハラ行為の被害者はパワハラ行為を受けた後に「何もしなかった」「誰にも相談していない」と答えています。つまり、パワーハラスメントは潜在化しやすい特徴もあるのです。

また何か1つの言動で相談窓口に相談があるケースは少なく、ある期間や頻度でネガティブな働きかけを受けた後に「もう我慢できない」と申告・打ち上げに至るケースが多く見受けられます。

その意味では特に部下をお持ちの皆さんが客観的に自分を振り返ることはとても大事なことだと弊社では考えています。客観的自己理解のため、Web適性検査「パワハラ傾向振り返りシート」は225社(半分以上は上場・上場関連会社)50,000名以上の役員・管理職の皆様にご活用いただいています。

キャリアを積み、ポジションも上がると人から指摘される機会も少なくなるものです。長年、生きていると「自分のことは分かっている」つもりにもなりがちです。忙しいと自分を振り返る余裕もなくなっていくものです。そんな、ともすれば独りよがりになりやすい立場とも言ってもいい、役員・管理職の皆さんに自分を振り返る機会を提供されるだけでもとても意義のあることだと思います。

この適性検査はEmotional Intelligence(感情知性)と呼ばれる理論をもとに開発がなされています。適性検査「パワハラ傾向振り返りシート」の検査エンジンとなる「行動価値検査」は日本心理学会や日本教育心理学会でも論文発表や引用がなされるアカデミックにも信頼性の高い検査です。採用や最適配置のシーンを含めると既に150,000人以上の受検実績があります。

適性検査「パワハラ傾向振り返りシート」では上記の受検実績の中でパワハラをする人に共通して傾向が見受けれる6項目を抽出してリスクとして表示がなされます。

【導入企業様の言葉】
「受講者にとってとてもインパクトのある研修になった。」(自動車部品メーカ)
「スコアの効果は絶大。数字で見せられると他人事でいられないので参加者の行動変容につながると改めて感じた。」(自動車メーカ)


自己理解版/パワハラ傾向振り返りシート

お互い指摘しあい、助言しあえる土壌づくりのきっかけを提供します!

自分理解研修は適性検査結果を利用した個人ワークとグループワークが多く含まれます。一方的な座学ではないため、3時間の研修であっても「あっという間だった」との感想をよくいただいています。

個人ワークとしてパワハラをする人に共通して特性があらわれる項目(マネジメントの肝)について「過大評価」「過小評価」していないか振り返ってもらったり、短所としてリスクが表出しそうな(してしまっている)業務上のシーンなどを考えてもらったりします。

適性検査は「できる」「できない」といった能力を測定をしている訳でもないですし、性格のように変わらないものを測定している訳でもありません。日々お仕事の中で参加者が大事にしてういる行動を測定しています。その意味では、普段の仕事ぶりや雰囲気をご存知の皆さん同士で検査結果をもとにグループワークにも取り組んいただくことに問題はなく、有意義な時間を過ごしていただくことが可能になります。

スコアやコメントに乗せて、お互いを指摘しあったり、感想を伝えることで「他者に見られているんだな」「自分はこんな風に感じられているんだな」と気づきが得られたり、比較することで自己理解につながったり、他者理解にもつなげることができます。また、後述しますが、グレーゾーンを整理するきっかけにもなるかと思います。

個人ワーク、グループワークについて検査結果を利用したワークは同僚間でのコミュニケーションを促していきますので、研修が盛り上がる雰囲気をどの導入企業様でも感じていただいています。

【導入企業様の言葉】

「パワハラの研修というと一般に静かなイメージだが、チームビルディングにもつながるし、私自身もこれまでそんなに話をすることがなかった人とコミュニケーションする良いきっかけになった。」(プロスポーツ団体)

「こんなに盛り上がるとは思わなかった。うちの社員が盛り上がるのかなと心配していたが、お互いのことが実は気になっていたんですね。すごく良かった。」(マスメディア)


全体ワークシーン

グレーゾーン解消のアプローチの理解と実践を促します!

パワーハラスメントの問題には必ず「どこまでがセーフで、どこからがアウトか?」というグレーゾーンの問題がつきまといます。

法律の定義にある「業務上必要な範囲」は仕事の質、大事にしている仕事への向き合い方、価値観、風土などによっても異なってくるため、厚労省としては職場ごとで認識を合わせをしてほしいというスタンスです。その意味ではグレーゾーンというものはなくなるものではないと弊社では考えています。

弊社の研修ではグレーなケースに上司として相対したときにどのようにアプローチすべきか(グレーゾーン解消のアプローチ)をお伝えして、リアルケーススタディとして参加者の現場で起こっているケースを題材にグループワークとして実践してもらっています。

もちろん6類型など、どんな行為や言動・態度がパワーハラスメントにつながりやすいのかについて役員・管理職の皆さんが最低限の理解をしていただくことは大事なことです。弊社の研修でも参加者それぞれの適性検査の結果に引き寄せる形で理解を深めていただいています。但し、必要以上にその「線引き」にミッションや目標をお持ちの役員・管理職の皆さんが悩むことは時間の無駄であるとも考えています。

だからこそ、そういったグレーなケースに相対したときにどのようにアプローチするかを理解して実践することは重要です。弊社の研修ではこのアプローチを役員・管理職同士の5分程度のディスカッション(壁打ち)で実践してもらいます。

役員・管理職の皆さんは、普段、部下指導上の悩みを自分自身で抱え込みがちです。参加者からは「気づきがかなり多い場となった」となったというご感想を頂戴します。弊社ではこの壁打ちを研修の一過性の取り組みにせず、研修後も真面目な雑談として、また会議の延長戦として取り組めるように促しています。

サービスの流れ

自分理解研修
日程・トピックス 内容
研修アジェンダ
研修のアジェンダ
1.意義
2.自分を知る
(ア)自己理解版
(イ)パワハラ傾向振り返りシート
3.パワハラを知る
(ア)パワハラの基本理解(定義・要件等)
(イ)グレーゾーン解消のアプローチ
(ウ)6類型のチェック×適性検査結果
4.クリア会話の実践ワーク
5.まとめ

導入実績

導入社数 225社 ※2025年 4月 期実績
導入先一覧 適性検査パワハラ傾向振り返りシート 
225社(半分以上は上場・上場関連会社) 自分理解研修(120社以上)

入札情報で公知となっていたり、お客様の声を頂戴している企業・団体

・大同生命保険株式会社(研修及び検査)
・JUKI株式会社(研修及び検査)
・株式会社アイシン(研修及び検査)
・公益社団法人日本プロサッカーリーグ(Jリーグ)(研修及び検査)
・株式会社日本政策金融公庫 (検査のみ)(研修及び検査)
・国立研究開発法人 科学技術振興機構 (研修及び検査)
・川崎市体育協会 川崎市消防局  (研修及び検査)

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