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「はたらく」に寄りそう株式会社パソナセーフティネット

パソナセーフティネット

育成・研修 働きやすい職場づくりのための研修サービス

変化する時代に即した職場づくりを始めませんか?従業員の健康と職場の成長を支える研修サービスのご紹介

働きやすい職場づくりのための研修サービス_画像

このサービスのポイント

1
専門講師による豊富なプログラム
心理の専門講師による講義やワークを行い、スキルアップを図ります。
2
お客様のご要望や課題に応じてカスタマイズ
綿密な打ち合わせを行い、貴社に必要な課題を把握します。ご要望に応じ、研修実施前にアンケート調査を行うことで、従業員の悩みに添ったカリキュラムの構築も可能です。
3
対面・オンライン・動画配信を選択可能
ご要望に応じ、受講しやすい研修実施方法をお選びいただけます。オンライン研修のアーカイブ配信などのオプション対応も可能です。

サービスDATA

対象企業規模 1人~100人101人~500人501人~1000人
対応エリア 全国
費用 7万5000円 / 1時間 ~ 
※時間、条件などによって変動します。詳しくはお問合せください。
導入社数 導入社数非公開
対象階層全階層
対象職種全職種
テーマ意識改革・モチベーション向上コミュニケーション
サービス形態eラーニング・学習支援システム貴社での集合研修[講義]
期間・回数・時間ご相談に応じます
対象人数多人数の場合は同じ内容で複数回実施、またはオンラインでの実施をおすすめしております。ワークの有無など、人数規模に応じて適した研修方法をご提案します。

サービス詳細

研修の目的

ハラスメント研修の目的は、職場におけるハラスメントを未然に防ぎ、健全で安全な労働環境を確保することが重要です。

意識の向上
従業員がハラスメントに関する知識を深め、その重要性を理解することを目指します。
これにより、ハラスメントがどのような形で発生するか、そしてそれがなぜ問題であるかを明確に理解できます。

予防策の確立
ハラスメントを未然に防ぐための具体的な対策や行動指針を従業員に提供します。
これには、適切なコミュニケーション方法や問題発生時の対応方法が含まれます。

報告制度の周知
ハラスメントが発生した場合の報告手続きや相談窓口について従業員に知らせます。
これにより、被害者が適切に報告できる環境を整えます。

法令遵守
ハラスメントに関する法令や規則を遵守することを従業員に認識させ、企業としての法的リスクを軽減します。

組織文化の改善
ハラスメントのない職場環境を作り出すことで、従業員のモチベーションやパフォーマンスを向上させ、全体的な職場の雰囲気を改善します。
これらの目的を達成することで、企業は従業員にとってより良い働きやすい環境を提供し、持続的な成長と発展を支えることができます。

豊富な研修プログラム

ご要望に応じ、対面研修・オンライン研修・研修動画の豊富なコンテンツを受講いただけます。企業様のニーズに合わせて内容をカスタマイズすることも可能です。

PROGRAM 01
メンタルヘルス(セルフケア、ラインケア)

PROGRAM 02
マネジメント

PROGRAM 03
ハラスメント

PROGRAM 04
コミュニケーション

PROGRAM 05
キャリア

PROGRAM 06
社会人基礎力

PROGRAM 07
女性活躍

PROGRAM 08
ダイバーシティ・インクルージョン※

※ダイバーシティ(多様性):人種や性別、宗教、価値観、ライフスタイル、など多様な属性を持つ人材の集まり
インクルージョン(包摂):多様な人材が集まり、互いに機能している状態



ハラスメント研修 プログラム(一例)
・ハラスメントの基礎知識(パワハラ防止法など)
・発生のメカニズム
・行為者にならないために
・ハラスメントに遭遇したら

導入効果

・ヘルスリテラシーの向上や意識醸成を図ることにより、従業員のワーク・エンゲイジメントを高めます。
・研修効果により職場の雰囲気の醸成を図り、生産性向上が期待できます
・教育研修によりハラスメント、メンタル不調の予防に寄与します

研修が必要とされる背景

法的義務
2020年6月に改正された労働施策総合推進法により、企業は職場でのハラスメント対策を講じることが義務付けられました。 これにより、社員がハラスメントの定義や防止策を理解するための研修が必要となっています。

職場環境の改善
ハラスメントは職場の人間関係を悪化させ、生産性の低下や離職率の増加を引き起こします。 研修を通じてハラスメントの認識を高めることで、円滑なコミュニケーションが促進され、職場環境の改善が期待できます。

企業イメージの向上
ハラスメントが発生すると、企業のイメージが低下し、優秀な人材の流出や新規採用の難航などの問題が生じます。
研修を実施することで、企業としてのコンプライアンス意識を高め、社会的信頼を得ることができます。

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