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株式会社HRBrain

カブシキガイシャエイチアールブレイン

「HRBrain 組織診断サーベイ」_画像
企業・組織診断

「HRBrain 組織診断サーベイ」

組織の課題が一目瞭然!改善に繋がる組織診断サーベイ

このサービスのポイント

1
エンゲージメントの可視化・向上
・採用から離職まで、従業員体験(EX)の期待値と実感値を収集し、ギャップを可視化
・個人の課題から組織の課題までを具体的に把握
2
人的資本の情報開示に活用可能
・人的資本の情報開示で重要な従業員エンゲージメントを定量的に可視化できる
・シリーズ累計導入社数3500社 ※2025年4月時点
3
シャープな分析と厚い実行支援サポート
・分析から課題発見、施策実行までをワンプロダクトで実現
・高度な統計分析と、顧客満足度No1の運用サポート(※1)

サービスDATA

対象企業規模 101人~500人501人~1000人1000人以上
対応エリア 全国
費用 別途お問い合わせ
導入社数 約3500社 ※2025年4月期実績
サービス形態調査・分析コンサルティング

サービス詳細

組織診断サーベイ『EX Intelligence』とは

人事・経営・現場すべての方が活用できる、組織診断サーベイです。
エンゲージメント向上に効果的なEX(従業員体験)を可視化。
データアナリストとコンサルタントが伴走することで解像度高く課題を発見するとともに、課題の優先順位づけ〜改善アクションの示唆を提供します。

<こんな課題をお持ちの方にぴったりです>
1.離職率を下げたい。どの従業員が離職リスクが高いのか把握し、先手を打ちたい
  従業員一人ひとりの離職割合をサーベイ結果と統計分析で把握できます。

2.従業員の会社に対する期待と実感をモニタリングし、最適な施策を打ちたい
  設問のカスタマイズや分析手法も多角的なので、部署・年代・個人などあらゆる切り口で会社に対する期待と実感を把握できます。

3.人的資本開示の文脈で、エンゲージメントや社員定着率を数値化・レポート化したい
  MITの教授による監修のもと、人的資本開示に対応したスコアリングを実施。

4.施策に対して専門家の伴走支援を受けたい
  顧客満足度No1(※1)のデータアナリスト、コンサルタントがパートナーとして
  課題特定〜施策立案〜施策実行をサポートします。
  ※1 ITreviewカテゴリーレポート「組織サーベイ部門(中堅企業)」(2023 Fall)

5.既存のサーベイのスコアとの一貫性を担保したい
  どのサーベイでもスコアの一貫性を担保することが可能です。


 

誰でも見やすい・使いやすいUI/UXと、具体課題を抽出できる設問設計

誰でも直感的に操作できるUI/UXで全社員の声を簡単に集められます。
EX(従業員体験)に基づく質問で、従業員1人ひとりの期待・実感を可視化。
カスタマイズ性が高く、業界・企業特性に合わせた設問で“本当の課題”を特定でき、
優先度が高い課題から着手でき、施策の打ち手が明確になります。


 

統計分析で離職予兆をいち早く察知!人的資本開示にも対応した学術性・スコアリング

組織改善、スコアに直結する課題を特定。
決定木分析で、スコアを最も効率的に引き上げる“優先課題”を瞬時に抽出。
個人ごとの離職リスクを予測する“離職予兆分析”で早期に手を打てます。
MIT教授監修の学術的エビデンスに基づいたスコアリングは人的資本開示にも対応します。


 

顧客満足度No1(※1)のコンサルタント・アナリストによる実行支援

課題特定から施策立案、実行までをプロがサポート。
社員の定着率アップとエンゲージメント向上につながる具体策を提案します。
※1 ITreviewカテゴリーレポート「組織サーベイ部門(中堅企業)」(2023 Fall)


 

安心のセキュリティ体制


 

・人材データ等のすべての通信データをSSL/TLS暗号化通信
・IPアドレス制限の設定可能
・柔軟なアクセス権限設定
・外部セキュリティ調査機関による定期的な脆弱性診断に合格
・ISO27001(ISMS)を取得
・プライバシーマークの取得

導入実績

導入社数 約 3500社 ※2025年 4月 期実績
導入先一覧 TOPPANホールディングス株式会社

サステナビリティレポート2022にて「EXスコア」開示

TOPPANホールディングス株式会社様では、組織改善において「EX Intelligence」にて収集した「EXスコア」をKPIの一つとして設定しています。
2022年9月に同社より発行された「サステナビリティレポート2022」にも「EXスコア」が掲載されております。
今後も継続的に推移を追うことで、「比較可能性のある開示」の実現を見据えており、HRテクノロジーを効果的に活用した人的資本開示に取り組まれています。

関係する資料をダウンロード