【無料セミナー】

人事責任者として困難事例への対応方針を決めるために必要なこととは

 

社内でメンタルヘルスに関する問題が起こったとき、人事責任者として対応方針を決めるために必要なものとは何でしょうか？

　医療の専門家としての「主治医の意見」？

　産業保健の専門家としての「産業医の意見」？

これら専門家の意見があれば、具体的な対応方針を決定できるのでしょうか。

今回は人事責任者が困難事例への対応方針を決定する際に必要なことを具体的な事例を参考にしながら考えてみたいと思います。

 

__________________________□

以下、本セミナーの一部内容です。

□＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿

◆　明らかに問題があるのに、主治医や産業医が「問題ない」という理由

◆　主治医や産業医の意見を聞いても意味がない？！

◆　「診断」がつくことで変わること、変わらないこと

◆　「医療の問題」？「労務の問題」？

◆　このような問題にメンタルヘルスの専門家が必要な理由とは？

◆　どのタイミングでメンタルヘルスの専門家を活用すべきか

長年、多数の企業においてメンタルヘルス関連のトラブル解決を支援してきた専門家が、具体的な対応のポイントを解説します。

 

≪参加にあたってのお願い≫

※本オンラインセミナーでは、Zoomを使用します。

※少人数セミナーとなっており、意見交換なども行いますので、

企業名および日頃の業務でお困りのことについての共有をお願いします。

※ログイン時には、氏名が分かる表記をお願いします。

※弊社内の教育目的で研修は録画させて頂きます。

（弊社外に開示することは御座いません）

※本勉強会は、人事・総務に関連する部署の方を対象としており、

HRビジネスや弊社競合となるサービスを提供されている企業様など、

自社に関する課題解決以外の目的の参加をご遠慮いただいております。

予めご了承ください。

 

≪申込≫

・複数名の申し込みをされる際は、申込者以外の方につき下記情報を備考欄に

　記載をお願いします。

　お名前　/　企業名　/　部署　/　役職　/　メールアドレス

 

ご参加をお待ちしております！