『「仕事を続けられる人」と「仕事を失う人」の習慣』（前川孝雄：著）明日香出版社より刊行 明日香出版社は、前川孝雄：著『「仕事を続けられる人」と「仕事を失う人」の習慣』を刊行しました。 ■紹介文 終身雇用はすでに崩壊し、大企業に入れても一生安泰なんて言えない...
2018年6月の転職求人倍率は前年同月と比べて0.10ポイント減の1.77倍～『2018年6月の転職求人倍率』：リクルートキャリア 株式会社リクルートキャリア（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：小林大三）が提供する転職支援サービス『リクルートエージェント』における2018年6月末日時点の転職求人倍...
平成30年度「テレワーク先駆者百選」の募集及び総務省働き方改革セミナー（－『働く、が変わる』テレワーク－）開催等（総務省） 総務省では、ICTを利用し、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方であるテレワークの普及促進のため、先行事例の収集・表彰、セミナーや講習会の開催等の施策を推進しています...
2018年6月転職求人倍率は前月比0.03ポイント増の2.43倍～今年度の中途採用活動が本番を迎え、求人数は２カ月連続で最高値を更新～(転職サービス「DODA(デューダ)」調べ)：パーソルキャリア 総合人材サービス、パーソルグループのパーソルキャリア株式会社（旧社名：インテリジェンス、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：峯尾 太郎）が運営する転職サービス「DODA...
日系企業の社長の総直接報酬水準の中央値は8,853万円。役員の総直接報酬は上昇傾向にあるが、依然諸外国より低い水準～『役員報酬サーベイ－MERCER EXECUTIVE REMUNERATION GUIDES 2017』：マーサージャパン 世界最大級の人事・組織コンサルティング会社マーサーの日本法人であるマーサージャパン株式会社は、日本における役員報酬に関する市場調査「Mercer Executive Re...
「三井ダイレクト損保 健康宣言」を制定～健康宣言を制定し、健康経営を推進：三井ダイレクト損害保険 MS&ADインシュアランス グループの三井ダイレクト損害保険株式会社（取締役社長：船木 隆平／URL）は、2018年6月26日に「三井ダイレクト損保 健康宣言」を制定した...
紙文書の処理を含むワークフローの整流化と自動化の実現により、企業の働き方改革を支援～クラウド対応型ソリューション「Smart Data Entry」を提供開始：富士ゼロックス 富士フイルムグループの富士ゼロックス株式会社（本社:東京都港区、社長:玉井 光一）は、価値提供戦略「Smart Work Innovation（スマートワーク・イノベーシ...
『障がい者の能力を戦力にする――新しいカタチの「特例子会社」』（川島薫：著）中央公論新社より刊行 中央公論新社は、川島薫：著『障がい者の能力を戦力にする――新しいカタチの「特例子会社」』を刊行しました。 ■内容情報 楽天グループの特例子会社として、障がい者雇用を担う...
欠勤でも出勤扱い 地震時に特別休暇活用 神戸デジタル・ラボ 6月18日の朝に関西圏で発生した「大阪北部地震」の影響で通勤困難者が多く発生するなか、ＩＴ業の神戸デジタル・ラボ（＝ＫＤＬ、兵庫県神戸市、永吉一郎代表取締役）では、一昨年...
仕事での充実より、私生活を重視する傾向は継続。「自分が大事（判断基準が自分の好み）」の傾向が多方面に見られる～2018年 新入社員「企業人としての意識」調査：ジェック 株式会社ジェックは2018年 新入社員「企業人としての意識」調査報告を発表しました。 本調査は、株式会社ジェックが担当した新入社員研修において、新入社員自身が自分の企業...
世界35か国の中堅企業の多様性を調査した「ダイバーシティスナップショット」を発表～日本は経営幹部における女性比率が対象国中最低。改善への意向では、ジェンダーの多様性より年齢の多様性に高い関心を示す：太陽グラントソントン 太陽グラントソントンは、2017年11月に非上場企業を中心とする中堅企業経営者へ、企業の経営幹部における多様性の調査を行い、その分析結果を「ダイバーシティスナップショット...
過労死等の労災補償、脳・心臓疾患の時間外労働時間別では「80時間以上～100時間未満」が101件が最も多い～平成29年度「過労死等の労災補償状況」を公表（厚生労働省） 厚生労働省は6日、平成29年度の「過労死等（※1）の労災補償状況」を取りまとめましたので、公表します。 厚生労働省では、過重な仕事が原因で発症した脳・心臓疾患や、仕事によ...
2019年卒7月1日時点の内定率は81.1％で前年同期実績を2.1ポイントを下回る～キャリタス就活2019 学生モニター調査結果（2018年7月発行）速報：ディスコ 株式会社ディスコ（本社：東京都文京区、代表取締役社長：新留正朗）は、2019年3月卒業予定の大学4年生（理系は大学院修士課程２年生含む）を対象に、7月1日時点での就職活動...
7割の学生がインターンシッププログラムに参加、もしくは申し込み済み。在学中に「平均4.2回」参加したい～『2020年卒マイナビ大学生インターンシップ前の意識調査』：マイナビ 株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中川信行）は、「2020年卒マイナビ大学生インターンシップ前の意識調査」を発表しました。本調査は、インターンシップ...
18年新入社員の傾向は「積極的で活発な社員が増加」～成長意欲が高く前向きである一方、周囲との連携に課題がある傾向：ファーストキャリア 年間約17,000人の新入社員研修を担当する株式会社ファーストキャリア（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：瀬戸口航、以下「ファーストキャリア」）は、2018年度の新入社...
職場の飲料自動販売機で近隣レストランに宅配弁当を注文できる法人向け新サービス「宅弁」を開始～働く人の「食」を豊かにし、より快適な職場づくりをサポート：サントリー、ぐるなび サントリーの飲料自動販売機（以下、自販機）をはじめとした総合飲料サービスを展開する、サントリービバレッジソリューション（株）（東京都中央区京橋三丁目1－1、代表取締役社長...
採用もできるピープルアナリティクス「GROW360」に定期評価＆フィードバック支援機能を搭載：Institution for a Global Society Institution for a Global Society株式会社(本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：福原 正大、以下 IGS)が提供する採用もできるピープルアナ...
テレワーク活用のきっかけに テレワーク・デイズ実施がせまる 総務省、厚生労働省、経済産業省などは、2020年東京オリンピックの開会式にあたる7月24日を「テレワーク・デイ」、その前後の7月23日～7月27日の期間を「テレワーク・デ...
社長を推進リーダーとして働き方改革活動を積極的に展開～オカムラの働き方改革「WiL-BE（ウィル・ビー）」：オカムラ 株式会社オカムラは、2018年6月より、これまでの働き方改革に関するさまざまな取り組みを「WiL-BE（ウィル・ビー）」と総称し、代表取締役社長の中村雅行を推進リーダーと...
ロシア・カザン連邦大学およびTalentEx社と、日本語教育とIT分野での来日就職支援で覚書を締結～IT専攻の学生に日本語講座を提供、日本への就職支援で国内IT人材不足解消に寄与：ヒューマンホールディングス ヒューマンホールディングス株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：佐藤朋也、以下「当社」）は、ロシア連邦タタールスタン共和国のカザン連邦大学（Kazan Feder...
