ニュース 【書籍紹介】『戦後労働史研究 成果主義人事管理 オーラルヒストリー ―90年代以降の富士通・NECの制度改革』(八代 充史、牛島 利明、梅崎 修、島西 智輝、南雲 智映、山下 充:編)慶應義塾大学出版会より刊行
コロナ禍での転職活動者動向 株式会社リクルート(本社:東京都千代田区、代表取締役社⾧:北村 吉弘)は、全国の20歳~59歳の転職活動者1,040名を対象に、コロナ禍における転職活動の実態を把握するた...
2021年3月度 派遣スタッフ募集時平均時給調査 株式会社リクルート(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:北村 吉弘)の調査研究機関『ジョブズリサーチセンター』が、2021年3月度の「派遣スタッフ募集時平均時給調査」を...
2021年1-3月期 転職時の賃金変動状況 株式会社リクルート(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:北村 吉弘)が提供する転職支援サービス『リクルートエージェント』における2021年1-3月期の「転職時の賃金変動...
SDGsの取り組みが、会社選びに影響するグローバル人材、約60%~転職先を決める新たな重要ポイントとして~ バイリンガルのための転職・求人情報サイト「Daijob.com」を展開するヒューマングローバルタレント株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役:横川 友樹、以下「当社」)...
4月時点での体育会学生の内定率は34.5% 22卒体育会学生を対象としたアンケート調査レポート 就職活動支援サイト「スポナビ」を運営する株式会社スポーツフィールド(代表取締役:篠﨑 克志)は、22卒の体育会学生を対象としてアンケート調査を実施し、レポートをリリースい...
人事・総務関連業務アウトソーシング市場に関する調査(2021年) 株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、国内の人事・総務関連業務アウトソーシング市場を調査し、主要14分野サービスの動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした...
企業の戦略人事を支援するデジタル人事コンサルティングサービス「Latenta(TM)」を開発、提供を開始 科学的・客観的なスキル・コンピテンシーアセスメント、教育研修、組織人財分析の教育サービスベンチャーである、株式会社ネクストエデュケーションシンク(NET)(本社:東京都文...
英語教育を導入・検討している企業へのアンケート 半数の企業が中長期的に3割以上の社員に英語が必要になる 機械学習エンジンとネイティブスピーカー講師の融合による独自の英語学習をプロフェッショナル向けに提供する株式会社NEIジャパン(本社:兵庫県神戸市、代表取締役:Frith ...
フリーランスと働く企業の実態調査(pasture(パスチャー)調べ) 人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:鈴木孝二)が運営するフリーランスマネジメントシステム「pasture(パスチャー)」は...
経済財政諮問会議 経済回復向け最賃引上げを 雇用正規化も促進 経済財政諮問会議の有識者議員は、「緊急事態宣言解除後のマクロ経済政策運営の課題」について提言し、地方での最低賃金引上げを訴えた。 それによると、コロナ禍前の経済水準に速...
中途入社者のオンボーディング実態調査 日本最大級のグローバル人材に特化した人材紹介会社 エンワールド・ジャパン株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:ヴィジェイ・ディオール)は、「中途入社者のオンボーデ...
体育会学生就職活動状況調査レポート~2021年3月~ 就職活動支援サイト「スポナビ」を運営する株式会社スポーツフィールド(代表取締役:篠﨑 克志)は、21卒の体育会学生を対象としてアンケート調査を実施し、レポートをリリースい...
毎月勤労統計調査 令和3年2月分結果速報 厚生労働省は、毎月勤労統計調査令和3年2月分結果速報をとりまとめましたので、公表します。 【調査結果のポイント】〔()内は、前年同月比または前年同月差を示す。〕 1 ...
毎月勤労統計調査 令和3年1月分結果確報 厚生労働省は、毎月勤労統計調査令和3年1月分結果確報を発表しました。 (前年同月と比較して) 現金給与総額は271,761円(1.3%減)となった。うち一般労働...
「最低賃金引上げの影響に関する調査」集計結果 日本商工会議所ならびに東京商工会議所(ともに三村明夫会頭)は、標記調査を実施し、以下のとおり結果を取りまとめましたので、お知らせいたします。 本調査は、最低賃金について...
採用活動や人材育成のサポートを女子アナが代行するサービス 「女子アナ人事室」をリリース 現役アナウンサーによる話し方研修事業などを展開する株式会社トークナビでは、採用の活動や人材の育成をサポートする人事の仕事を女子アナが代行する「女子アナ人事室」を今月12日...
最新の法改正に対応したeラーニング「ハラスメント対策シリーズ」の提供を開始 上場企業売上TOP100社の47%が導入する*学習管理システム(LMS)『CAREERSHIP®(キャリアシップ)』を開発・提供する株式会社ライトワークス(本社:東京都千...
ダイバーシティ経営で中小向け診断ツール作成 課題を「見える化」へ 経産省 経済産業省は、多様な人材が能力を発揮できる環境を整えて価値創造につなげる「ダイバーシティ経営」を推進するため、中堅・中小企業の取組みに関する新しい診断ツールを作成した。ツ...
『生産性向上に効くジョブ型人事制度』(加藤守和:著)日本生産性本部より刊行 日本生産性本部 生産性労働情報センターは、加藤守和:著『生産性向上に効くジョブ型人事制度』を刊行しました。 ■内容紹介 これまで「職務よりひと」に焦点を当てた人事マネ...