2021年10月1日時点の就職活動調査 株式会社ディスコ（本社：東京都文京区、代表取締役社長：新留正朗）は、2022年3月卒業予定の大学4年生（理系は大学院修士課程2年生含む）を対象に、10月1日時点での就職活...
イマドキ新入社員の仕事に対する意識調査2021 株式会社日本能率協会マネジメントセンター(代表取締役社長：張士洛、東京都中央区、以下JMAM[ジェイマム])は、2020～2021年に入社した新入社員と、新入社員の育成に...
『withコロナのテレワーク実態調査』を実施 キャリアや就職・転職全般に関する研究や各種調査を行う機関『Job総研』を運営する株式会社ライボ（本社:東京都渋谷区 代表取締役：小谷匠 以下「ライボ」）は、917人の社会...
日本で働く外国籍人材の離職とモチベーションダウンに関する調査 日本で働く外国籍人材の超早期離職率28％、モチベーションダウン率53％の実態とは？ バイリンガルのための転職・求人情報サイト「Daijob.com」を展開するヒューマン...
働き方改革の取り組みに関する企業の意識調査 オンライン会議増えていませんか？ 49.4％の企業でオンライン会議を導入 2021年9月、新型コロナウイルスの感染者数は大きく減少した。また、企業として新しい働き方への...
求人広告掲載件数等集計結果（2021年9月分） 公益社団法人全国求人情報協会は、求人広告掲載件数等集計結果（2021年9月分）を公開しました。 9月の職種分類別件数は、全体で944,715件（+37.0%）となりまし...
2022年卒大学生 活動実態調査（10月中旬） 2022年卒業予定の大学生・大学院生の10月中旬時点での内定率は87.2％。コロナ禍における就職活動のアドバイスは「人との交流機会を持つこと」 株式会社マイナビ（本社：...
「令和3年版 過労死等防止対策白書」を公表します 政府は、10月26日、過労死等防止対策推進法に基づき、「令和２年度 我が国における過労死等の概要及び政府が過労死等の防止のために講じた施策の状況」（令和３年版 過労死等防...
育休30％めざしイクボスガイド ＮＴＮ ベアリング大手のＮＴＮ㈱（大阪府大阪市、鵜飼英一取締役 代表執行役 執行役社長 ＣＥＯ）は、管理職向けに「イクボスハンドブック」を作成し、社内イントラネットで公開した。自...
＜採用担当者にアンケート＞ 77％が「即戦力採用の難度が高まった」と回答 Visionalグループの株式会社ビズリーチ（所在地：東京都渋谷区/代表取締役社長：多田洋祐）が運営する、即戦力人材と企業をつなぐ転職サイト「ビズリーチ」は、企業の採用担...
23卒体育会学生に関する就活調査レポート 株式会社スポーツフィールド（代表取締役：篠﨑 克志）は、23卒の体育会学生を対象とした2021年10月時点の就職活動に関するアンケート調査のレポートをリリースいたしました...
『フィードバックの真価～職場に信頼を生み出し、共に成長する～』（タムラ・チャンドラー、L・グレーリッシュ：著）ヒューマンバリューより発刊 株式会社ヒューマンバリューは、タムラ・チャンドラー、L・グレーリッシュ：著『フィードバックの真価～職場に信頼を生み出し、共に成長する～』を2021年11月1日に発刊します...
新規学卒就職者の離職状況を公表します ～令和２年度における新規学卒就職者の就職率は例年に比べ低下～ ～就職後３年以内の離職率は新規高卒就職者36.9％、新規大卒就職者31.2％～ 厚生労働省は、このたび、新...
令和３年度「テレワーク推進企業等厚生労働大臣表彰（輝くテレワーク賞)」の受賞者を決定しました 厚生労働省では、このほど、令和３年度「テレワーク推進企業等厚生労働大臣表彰（輝くテレワーク賞)」の受賞者を決定しました。 この賞は、テレワーク（※１）の活用によって、労...
11月はテレワーク月間です 総務省、厚生労働省、経済産業省、国土交通省（以下「テレワーク推進４省」）と産業界、学識者の産官学で構成される「テレワーク推進フォーラム」では、11月を「テレワーク月間」と...
毎月勤労統計調査 令和3年8月分結果確報 厚生労働省は、毎月勤労統計調査 令和3年8月分結果確報を発表しました。 （前年同月と比較して） 現金給与総額は274,671円(0.6％増)となった。うち一般労働者...
人材ビジネス市場に関する調査を実施（2021年） 2020年度の人材ビジネス主要3業界市場は前年度比0.3％増の8兆2,225億円 ～コロナ禍により人材紹介業市場がマイナス成長となるも、人材派遣業市場が微増、再就職支援業...
【2023年卒】「OB・OG訪問」に関するアンケート 就職活動の相談をしたい人は「OB・OG」が最多。口コミを重視するZ世代は、「OB・OG訪問」において、採用に携わっている人ではなく、採用に携わっていない人に話を聞くことを...
『日本企業の経営課題2021』 調査結果速報【第8弾】これからの時代の人材戦略 人材戦略の成果をあげている企業の特長の分析結果：カギとなるのは、「経営に貢献する人事部門体制の構築」 一般社団法人日本能率協会（会長：中村正己、ＪＭＡ）は、企業が抱える...
企業の福利厚生向けオンラインカウンセリングサービスの提供を開始 顔出し・通院不要のオンラインカウンセリングサービス「Unlace（アンレース）」を開発・運営する株式会社Unlace（アンレース）（本社：東京都渋谷区、代表取締役：前田康...
