新人・若手の早期離職に関する実態調査

若手社員の58.8%が入社3年以内に退職・離職検討を経験。
離職防止の最重要は「チームの雰囲気」で待遇を上回る。

最大のストレスは“相談しづらい雰囲気”、入社前後のギャップは“本音で話せる人がいない”が最多。
一方で辞めたい気持ちが和らぐ最多要因は「チームでの成功体験」

「あそび」で社内コミュニケーションを活性化させる株式会社IKUSA（本社：東京都豊島区、代表取締役：赤坂大樹、以下IKUSA）は、社会人1〜3年目の若手社員400名を対象に「新人・若手の早期離職に関する実態調査」を実施しました。

本調査では、深刻化する若手社員の早期離職の実態と、離職の意思決定に影響する要因を明らかにしました。結果は、待遇面と同程度に“チームの関係性”が定着を左右していることを示しています。

調査結果サマリー

• 入社3年以内に「退職経験あり」または「辞めたいと思った経験あり」は計58.8%
• 辞めたい・辞めた理由は「労働時間・休日」に次いで「チーム内の人間関係」「給与水準」「上司との関係」が上位
• 日々の最大ストレスは「チーム内で相談しづらい雰囲気を感じたとき」29.8%が最多
• チームへの違和感の最多は「本音で話せる人がいない」34.7%
• 辞めたい気持ちが和らいだ最多要因は「チームで成功体験を得た」41.5%
• 早期離職を防ぐ上で最も重要なのは「チームの雰囲気」31.3%で、待遇面を上回る

若手社員の58.8%が入社3年以内に「離職・離職検討」を経験

現在の就業状況を尋ねたところ、「入社3年以内に退職経験あり」が37.0%、「退職経験はないが辞めたいと思ったことがある」が21.8%となり、合わせて58.8%が早期離職の当事者または予備軍であることがわかりました。退職経験者37.0%という数値は、厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況（令和4年3月卒業者）」の高卒37.9%・大卒33.8%とも近く、若手社員の離職リスクが依然として高い水準にあることを示しています。

離職理由は「待遇」と並んで「チームの人間関係」が上位に

辞めたい・辞めた理由（n=235）を尋ねると、「労働時間・休日」36.2%が最多でしたが、「チーム内の人間関係」と「給与水準」が共に33.2%、続いて「上司との関係」30.6%が僅差で続きました。労働時間や給与といった待遇面と同程度に、周囲との人間関係が離職の大きな要因となっていることが明らかです。

日常の最大ストレスは「相談しづらい雰囲気」、入社後に感じるギャップは「本音で話せる人がいない」

日々の業務で最もストレスを感じる瞬間は、「チーム内で相談しづらい雰囲気を感じたとき」29.8%が最多となりました。次いで「何を求められているのか分からないとき」24.0%、「上司からのフィードバックが曖昧なとき」22.3%と続きました。

さらに、入社後にチームへ違和感を覚えた点（n=317）では「本音で話せる人がいない」34.7%が最多で、「上司・先輩が忙しそうで相談できない」27.4%も上位に。若手社員は、心理的安全性が高く相談しやすい職場環境を強く求めていることがうかがえます。

辞めたい気持ちが和らぐ最多要因は「チームでの成功体験」41.5%

一方で、辞めたい気持ちが弱まった経験のある層（n=135）にその要因を尋ねると、「チームで成功体験を得た」41.5%が突出して最多となりました。「自分の存在価値を認められた」28.9%、「チームで感謝・称賛された」27.4%、「上司が話を聞いてくれた」27.4%が続きます。
若手社員がチームの一員として貢献し、認められる経験が、離職意向を和らげる鍵となることが示されています。

離職防止に最も重要なのは「チームの雰囲気」31.3%と待遇を上回る

早期離職を防ぐ上で最も重要だと思うものを尋ねると、「チームの雰囲気」31.3%が最多となり、「評価・制度」18.5%、「上司との関係性」18.0%、「給与・待遇」17.3%を大きく上回りました。

「これがあれば辞めずに済んだ」と思う取り組みでも「チームでの対話の場」34.3%、「チームビルディング施策」29.0%が上位を占めています。待遇を整えても、チームの雰囲気が悪ければ定着には至りにくいことが示唆されます。

考察：定着のカギは“待遇”だけでなく“関係性”

本調査から、若手社員の早期離職は待遇面だけでなく、チーム内の人間関係や心理的安全性に大きく左右されることが明らかになりました。

最大のストレスが「相談しづらい雰囲気」であり、離職防止の最重要要素が「チームの雰囲気」であることからも、若手社員の定着には、給与・制度の整備に加え、安心して相談し合える関係性づくりが不可欠だといえます。

【調査概要】

調査名：新人・若手の早期離職に関する実態調査
調査目的：若手社員の早期離職の実態と、その背景にある要因の把握
調査時期：2026年3月
調査対象：社会人1〜3年目
有効回答数：400名
調査方法：インターネット調査
※構成比は小数第2位を四捨五入しているため、合計が100%にならない場合があります。

◆本調査の詳細は、こちらをご覧ください。
（株式会社IKUSA ／2026年6月19日発表・同社プレスリリースより転載）