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プロフェッショナルコラム

グローバル人材育成=英語研修と捉えている企業は何%?

本コラムは当社ブログ(2020年5月16日掲載)を編集したものです。

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先週、2020年5月14日(木)に開催したG研(グローバル人材育成研究会)、

「事例発表:自社のグローバルマインド醸成率50%を目指す、人材育成担当者の想いと戦略に迫る!」

もZoomを使って開催した。

 

今回は自社の事例を大手製造業人材育成部門責任者にお話いただいたのだが、

20数名のご参加者には刺さる部分が多かったようで、終了後、下記のようなアンケートコメントをいただいた。

 

  • グローバル&デジタル型人財を育成する重要性を理解し、また、同時に組織の8割を占める実行部隊の底上げも同時にしなければ、組織の変革は進まないということが腑に落ちた。
  • 研修を行う層、どこに働きかけるべきか、その理由、共通言語を作り、社内に効果的な影響力を与えていく進め方はとても参考になった。
  • 事例発表企業のグローバルフェーズは非常に進んでいるため、自社ですぐに活用できるものばかりではないものの、取組事例と考え方が大変参考になった

 

私は、コロナ後の「ニューノーマル」をキーワードとして、

グローバル&デジタル型人材を育成する重要性についてお話させていただいたのだが、

その中でZoomの投票機能を使って、このような質問をしてみた。

答えはかなり私の想像と近いものだった。合計するとなんと72% がイエスと答えたのである。

 

私が20年前に当社を設立した理由の1つがこの問題である。

「グローバル人材=日本社会で仕事のできる人+英語力」という全く論理的でない構図をぶち壊したかった。

しかし力不足もあり、20年経った今でも「とりあえず英語力だよね」と言う考え方は根強くある

欧米は当然だが、アジアにおいてもグローバル企業のホワイトカラーにとって

英語力は当たり前のものであって、英語が苦手であれば自分で使える英語を身に付けるのが常識である。

英語ができなければ採用さえもしてもらえない。

 

例え、このコロナ感染拡大の状況が終わったとしても、Beforeコロナの時代には戻れない

ZoomのようなITコラボレーションツールが改良を重ね、ますます使い勝手が良くなり、

通信環境も5Gや6Gで飛躍的にデータ量が増える世界では、世界中がよりコネクトされるのは間違いない。

そんな時に、英語でディスカッションもディベートもできない、

4カ国5カ国の専門家とオンラインでプロジェクトを組んで仕事をしていく能力も持っていない人が

果たして価値があるだろうか?

 

人材育成には近道がないし、時間がかかる。

しかも、世の中はより複雑になり、習得すべきことがより高度に、

しかも、数年で陳腐化する世界で私たちは生きている。

そんな中、人材育成担当として限られた予算をどこにどう投入して、

組織のグローバル&デジタル化を推進するのか?

前例踏襲が通用しない世界で、人材育成に携わる一人ひとりの覚悟が問われている。

 

オンラインG研は毎週開催している。ぜひご都合のよいタイミングでご参加いただきたい。


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コラム執筆者
福田 聡子
福田 聡子(フクダ サトコ)
グローバル・エデュケーションアンドトレーニング・コンサルタンツ株式会社 代表取締役社長
「グローバル&自立型人材育成」をミッションとし、プログラムの企画・開発・コーディネートを手掛け、講師としても活躍!
海外のトップビジネススクール(HBS・LBS・IMD等)、国内外のトップトレーナー(HRDコンサルタント、コミュニケーション・異文化・語学スペシャリスト等)との協働で、400社以上の企業向け人材育成に携わっている。
得意分野 経営戦略・経営管理、キャリア開発、グローバル、リーダーシップ、コミュニケーション
対応エリア 全国
所在地 渋谷区

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