【日テレHR】予測不能な時代PDCAではなくOODAが鍵に

予測不能な時代、「PDCA」では強くなれない。
「OODA」が企業が生き残る鍵になる。

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■2020年1月日テレHR掲載のインタビューを転載します。
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働き方改革、ハラスメント問題、そして貿易摩擦や災害などによる経済リスク……。予測不能なビジネス環境の変化に、高度経済成長期における業務改善の手法として提唱された「PDCA」では対応できないと言われる中、「OODA（ウーダ）」（Observe（観察）、Orient（状況判断）、Decide（意思決定）、Act（行動）のループを回す思考法）というビジネスメソッドが今、注目されている。

元吉本興業プロデューサーという経歴を活かし、これまで自己プレゼンテーション研修「タレント力」やコミュニケーション研修「アクトレーニング」などの人気講座を生み出してきた日テレHRシニアコンサルタント・眞邊明人さん。眞邊さんが新たに開発した研修「機動学」は、まさに「OODA」のメソッドを身につけられる研修だ。様々な研修を経て、今、なぜ「機動学」に辿り着いたのか。眞鍋さんに聞いた。

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印刷会社の営業マンから吉本興業へ。

タレントが身につけているスキルには

ビジネスに転用できるものが山ほどあった

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ビジネススキルに注目するようになったきっかけは、印刷会社の営業マンから吉本興業に転職した際、タレントさんたちが持っているスキルに、営業に転用できるものがたくさんあると気付いたことでした。彼らは人気を得るために自らマーケティングをして、戦略を立て、自分を演出する。それをノウハウとして体系化できたらおもしろいな、と思ったことがスタートです。

吉本興業ではプロデューサーとしてタレントの育成を始め、様々な新規事業を手掛けましたが、その中の１つに当時はまだ珍しかったインターンシップ事業がありました。学生さんたちに社内で2週間のインターンシップを経験してもらい、その後、大学で半年間掛けて新規事業を作るというプログラムでした。そこで大学生を教える機会にも恵まれ、入社から5年後に独立。エンターテイメント事業と教育事業を両輪とする先駆舎を立ち上げました。

タレント養成やテレビ番組の企画・演出などを手掛ける傍ら、研修講師としてインターンシップ事業で関わりのあった立命館大学をはじめ、様々な企業にも呼んでいただくように。前述の経験から生まれた「タレント力」という自己プレゼンテーション研修は、就活生やビジネスパーソンに役立つと好評で、2005年にダイヤモンド社から書籍を出版。当時、ビジネス業界で顧客満足度や非言語コミュニケーションといった切り口が流行っていたこともあり、人気を集めました。その後に開発した「アクトレーニング（Act＋Training）」も、俳優・タレントの表現技法を用いたコミュニケーション研修で、こちらも人気に。講師として多くの経験を詰むことができました。

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「PDCA」では対応できない職場の研修に、

「OODA」がぴたりと当てはまった
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「OODA」を最初に研修に取り入れたのは、ある百貨店から外商向けの研修を依頼されたときでした。外商では相手の反応に合わせて、瞬時に判断することが重要です。長い付き合いのあるお客さまとの「あうんの呼吸」を大事にする職場なので、「PDCA」のような思考はうまく機能しないということでした。当時はまだ、今のように「OODA」が注目されていなかったのですが、それならば「観察、状況判断、意思決定、行動」というループを回し、状況を見て素早く意思決定を行う「OODA」がぴったりなのではないか。そう考えて「OODA」を取り入れました。戦場での意思決定技術として生まれた「OODA」は歴史から学ぶことができるので、受講者に年長者が多かったこともあり、ミッドウェー海戦を例に解説したところ、こちらも好評でした。

この気付きをきかっけに、「OODA」に注目。最初は「OODA」をそのまま研修に使っていたのですが、それだけでは足りないことに気が付きました。「OODA」は目的が決まっている前提の思考法なので、目的の設定がきちんとできていないと機能しないのです。そこで、行動を生み出すきかっけとなる理念を作る手法を加え、そこから「OODA」という仕組みに入る「機動学」という研修を開発しました。「機動学」ではまず、行動目的を定める合意形成力を学びます。その上で「OODA」の思考法を用いたケーススタディを行い、機動的思考回路を作っていきます。

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予測不能なビジネス環境で生き残る鍵は、
人と組織の「迅速に状況を変える力＝機動性」
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「OODA」に限らず、「PDCA」「３C分析」など、フレームワークやメソッドはたくさん知っていた方が良いと思っています。大事なのは１つのフレームワークがすべてだと考えないこと。例えば、「PDCA」は1960〜70年代のアメリカを成長させるための仕組みで、物が売れ続ける時代にできあがったメソッドです。一方、「OODA」は戦場のような異常性がある状態でないと機能しません。異常性というのは、例えば、ある日突然、競合企業２社が合併して、それまで作ってきた競合計画が無意味になるといった状況です。計画を実行中に状況が変わった場合、「PDCA」だけでは環境の変化に対応できないのです。

近年は様々な国際問題や災害など、予測できない事態が数多く起こっています。最近では、日韓問題や中国での新型コロナウイルスの感染拡大により、観光を主体とするインバウンド事業が大きな打撃を受けました。このような状況の場合、瞬間的に対応することが重要で、意思決定の速さ、社内プロセスの少なさが鍵になります。

しかし、現在の日本の企業ではこの意思決定が非常に遅い。衰退した日本メーカーを例にするとよくわかるのですが、高速で技術革新が進む時代、後手に回れば終わりです。今の日本企業はなにが起こるかわからないリスクの方が大きい。「状況を変える力＝機動性」のある組織に変革することで、意思疎通と決定のスピードを早くしなければ、生き残れないのです。

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埋もれている人的資産を活かせるようになれば、

日本の企業は強くなれる
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ベンチャー企業のように少人数で有能なリーダーがいれば、状況判断や意思決定が迅速にできます。しかし、大企業のように人数が多ければ、当然ながら「機動性」を持つのは難しくなります。今まで多くの企業で社員研修をしてきて、「能力はあるのに力を発揮できていないな、もったいないな」と思う方と出会う場面が多々ありました。優秀な人材が揃っていても、意思決定が遅い組織構造になっているがために人的資産を活かせていない企業はたくさんあると思います。

これはエンターテイメント事業にも通じるのですが、長年、人材育成に携わってきた今、若い人たちがやりがいを持って働ける場を増やしたいというのが私の想いです。若い世代が起業をしなくても、その能力を企業でも存分に発揮できるようになれば、日本の企業は必ず強くなる。そのためにはまず、その上の次世代リーダー世代、そしてマネジメント世代が意識改革をすることが必要です。そうして組織構造を変革し、舵取りができれば、日本の企業の未来は明るいものになると思っています。

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日テレＨＲアカデミア理事 眞邊明人

大日本印刷での7年間の営業職を経て、吉本興業入社。ＣＭ制作、女性タレント育成など数々の新規プロジェクトをプロデュースし、2002年に独立。(株)先駆舎の経営責任者に就任し、エンターテイメント事業、教育事業、セールスプロモーション事業など多岐に渡った事業を展開。「演出」にフォーカスしたコミュニケーションプログラム「アクトレーニング」等、ユニークなカリキュラムを多数開発し、教育機関、企業、官公庁などで年間100本近い研修・講演を行う。
2018年にはWEBサービス事業を展開する株式会社エンゲートへ参画し、FACE理論を用いた思考分析ツール「KOTSU」のサービスを立ち上げる。日テレＨＲにおいては、主に大企業へ向けて「機動学」の研修・講演などを行っている。

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2020年1月19日日テレHR掲載