企業が英語研修を行う目的は? 意義のある研修にするポイント

企業向け英語研修の必要性を理解しているものの、どのような研修を実施すればよいのか、実りある研修にするため何が重要なのか、と頭を悩ませている企業の担当者は少なくないでしょう。
研修を効果的に行うためには、いくつかのポイントを押さえておかねばなりません。本記事では、企業が英語研修を行う目的や研修のコツなどを解説します。

企業向け英語研修の主な目的

企業が英語研修を導入する最終的な目的は、組織の利益拡大や成長につなげることです。社員の英語力を向上させ、英語の資料を用いたプレゼンや海外赴任といった業務に対応できる人材を育成し、競争力や組織力の強化を目指します。

社員全体の英語力向上のため

グローバルに活躍できる企業を目指すにあたり、社員全体の英語力向上は避けて通れません。

近年では、日本でも社内公用語を英語にする企業が増えてきました。グローバル企業を目指すうえで社内公用語を英語にするのは1つのアイデアではあるものの、その前にまずは社員の基礎的な英語力を高める必要があります。

社員全体の英語力を基礎から養うのに、英語研修は有効です。ただ、社員によって英語力は異なり、一律で同じ内容の研修を実施しても効果は見込めません。そのため、研修を実施するにしてもレベルごとのクラス分けが求められます。
英語力を見極めるには、TOEICなどのテストが効果的です。スコアごとに分け、それぞれのレベルにマッチしたカリキュラムの導入を考えましょう。

また、英語の習得に消極的な人や、業務のうえで英語を用いない人員に対して研修を行っても効果は得られません。事前に研修対象とする人員を吟味し、参加者を絞ることで費用を削減できます。
 

英語での業務に対応するため

業務で英語を使用する頻度が多いのであれば、社員の英語力強化は必須です。グローバルに事業を展開している企業であれば、メールでのやり取りや顧客へのプレゼンなど、業務で英語を用いるシーンが多々あります。
そのため、日常業務のなかで英語を用いてスムーズにコミュニケーションを取れる人材を育成することを目的として研修を行います。

海外の顧客や取引先の担当者とやり取りする際には、英語で会話するケースが一般的です。英語力の低い人材では意思疎通がうまくできず、伝えたいことが伝わらない、相手の意図が理解できないといった状況に陥りかねません。
たとえば、やり取りに翻訳を挟む手間や時間をかけていると業務効率を悪化させてしまいます。加えて、遅延や誤解が重なることで、結果的に機会損失や顧客離れなどのリスクも生じます。
業務では顧客との会話をはじめ、メールでのやり取りや英語で記述された資料を迅速かつ的確に理解できるよう、英語力を高めなくてはなりません。

このような状況では、多様なビジネスの現場に対応できる英語力を習得できるカリキュラムが求められます。グローバルなビジネスシーンでは英語での会話や読み書きが求められるケースもあるため、研修ではこれらの能力を養うとよいでしょう。

リーダー育成のため

グローバル社会で活躍できる、将来のリーダーを育成するために英語研修を活用する企業も少なくありません。海外向けのプロジェクトをけん引できるリーダーや、管理職の育成に英語研修は有効です。

リーダークラスともなれば、英語を用いてコミュニケーションが取れるだけでは不十分かもしれません。グローバル展開している企業なら、海外の現地でリーダーとして外国人の部下にさまざまな指示を出すケースも想定されます。また、外国人の顧客と交渉したり、プレゼンしたりといったシーンにも直面すると考えられます。コミュニケーションを取れることは大前提として、ネイティブ相手でも臆さずリーダーシップを発揮できるスキルが求められます。

将来の幹部候補やリーダー育成に英語研修を活用するのなら、リーダーシップの育成にも有効なカリキュラムを検討しましょう。例として、英語で受けられるリーダーシップ研修などがあります。このような研修では、英語力を強化しつつリーダーとしての能力を効果的に養えます。

海外赴任対応のため

海外赴任では母国語が英語でない国へ赴任するケースも珍しくありません。
ビジネスシーンでは英語が共通語であるものの、現地の生活では対応する母国語もある程度は話せなくてはなりません。
また、長期的な赴任であれば、文化や生活様式の異なる土地で根を張って活動することになるため、それに対応できる必要があります。日本と海外の国々ではさまざまな部分で文化が異なり、戸惑いを感じることも少なくないでしょう。あらかじめ現地の文化を理解し、対応できる力を身につけておけば、赴任後もスムーズに現地で生活基盤を築けます。

上記を踏まえて、海外赴任への備えとして研修を行うのであれば、英語力だけでなく現地の言語も学習でき、なおかつ国際感覚や異文化への対応力を高められるカリキュラムが有効です。

企業が英語研修を行う意義

企業が英語研修を導入すれば、社員が英語学習を始めるきっかけができ、継続的に学習を続けてくれる可能性があります。また、英語学習が習慣化することで英語力が向上し、ビジネスで活用できるようになれば業績向上にもつながります。

社員が英語学習を始めるきっかけとなる

英語研修の導入によって、これまで英語と無縁であった社員が学習を始めるきっかけとなる可能性があります。

積極的に英語学習へ取り組んでもらうには、きっかけが必要です。どのようなことでも、まずは始めてみないと楽しさや素晴らしさを理解できません。
英語研修を導入し、やや強制的でも英語を学ぶ環境を整備することで、社員は英語学習の楽しさや素晴らしさに気づける可能性があります。今まで興味がまったくなかったものの、勉強してみたら楽しい、もっと学びたいと感じられれば、自主的な学習を促せる点がメリットです。

部門の責任者や組織のトップが、口頭で「英語を学ぶように」と伝えただけでは行動に移す方は少ないでしょう。組織が主導して英語を学べる環境を整えることで、社員が英語を学ぶきっかけをつかめます。

業績向上につながる

英語研修の実施によって、組織の業績向上につながるのもメリットです。社員の英語力が強化されれば、海外の顧客や取引先ともスムーズにコミュニケーションを取れます。今まで以上にスムーズなやり取りができ、ときに雑談も交えられるほどになれば、より良好な関係を構築できます。

営業活動を海外向けに展開できれば、販路を拡大させられます。自社の商品やサービスの魅力を英語で余すことなく伝えられるため、扱ってくれる企業や店舗を増やせる可能性があります。

他にも、英語力の向上によって業務効率の改善が見込めます。たとえば、海外の顧客へメールを作成する際に、辞書を使いながら時間をかけていては非効率的です。対応する社員が日本語と同じように迅速な英作文ができれば、1つの業務にかける時間を短縮できます。
業務の効率化によって、少人数でも多くの顧客をさばけるようになれば、浮いた業務時間や人員を有効に活用できます。顧客へのプレゼンやクロージングなど、利益に直結するコア業務へとより注力できるようになり、組織の売上、利益拡大が見込めます。

英語研修の目的を達成するためのポイント

英語研修を実施するにはコストがかかります。コストを無駄にせず、社員にとって実りある研修にするため、いくつかのポイントを押さえておきましょう。大切なのは、社員の英語学習を習慣化させること、学習効果を可視化することの2点です。

社員の英語学習を習慣化させる

英語研修を実施しても、社員の学習が習慣化しなければ成功したとは言えません。社員が自主的に英語学習を継続できるようになって初めて、英語研修が成功したと判断できます。

母国語以外の言語を習得するのは簡単なことではありません。日本人が英語を習得するには、継続的な学習が不可欠です。学習が義務で行うものに留まり、結果的にそれを活用するまでに至らなければ実利に結びつかず、研修に使った時間と費用に無駄が生じます

英語学習を習慣化するには、モチベーションの維持が何より大切です。それを踏まえたサポートが可能な研修を導入するとよいでしょう。
たとえば、目的が曖昧だったり、学習方法がマッチしていなかったりすると、モチベーションの低下を招きます。定期的にカウンセリングを行い、ともに目標設定や学習プランの提案などをしてあげられるような研修であれば、モチベーションの維持につながります。

また、ある程度の心理的なプレッシャーをかけることもモチベーションを高めるうえで有効です。それでも学習する本人にとって負担にならず、無理なくこなせる学習プランである必要があります。
各社員の能力や、向き不向きによって同じ研修内容でもかかる負担は変わります。各人が効果的な学習を続けていくためには、基礎・応用といった難易度や、目的によって個々に合わせたプランづくりが求められます。

学習効果の見える化をはかる

英語研修を成功させるには、社員が自身の学習状況を確認できる仕組みづくりが大切です。学習状況や成果が目に見えないと、モチベーションの低下を招くことがあります。

反対に、日々の学習で自身の英語力がアップしていると認識できれば、モチベーションはアップします。目標に近づいている、以前より英語力が強化されている、と実感することで、もっと頑張ろうという気持ちが湧きあがり、意欲的に学習へ取り組めます。

上記の理由から、研修を実施する際は、学習効果を可視化できる仕組みを構築しましょう。
具体的には、テストを実施する、フィードバックを行うことが挙げられます。カリキュラムの進捗や目標の達成率などがひと目で分かる仕組みを構築すれば、社員はモチベーションを下げず学習に励めます。
マンツーマンのレッスンや、書籍などの教材を解かせるような学習だけでなく、他の社員とのコミュニケーションを交えた研修を行うのもよいでしょう。他者の学習状況を知ることで自身の英語力を知る機会を得られます。比較的成績がよければ自信につながり、劣っていたとしても、まわりに追いつこうと励むきっかけとなります。

英語研修の成功事例を紹介

社員向けの英語研修導入を検討しているのなら、他社の成功事例にも目を通してみるとよいでしょう。どのような目的で導入し、どれくらいの期間で成果が現れたのかなど、事例をもとに自社での研修の方針や方法を明確にできます。

【全店舗スタッフ向け】小売業A社

雑貨類の小売業を営むA社は、急増する訪日客に対し、接客対応の強化を目的に英語研修を導入しました。全店舗のスタッフを対象に研修を実施し、現場で実際に使える接客表現の獲得とスピーディーなインバウンド対応の習得を目指しました。

もともと提供されていた英語研修の内容を、自社の目的やニーズにあわせてカスタマイズして導入している点が大きな特徴です。社員の英語レベルに合わせた研修を行うため、複数のレベルを設け合計17回の研修を実施しました。
研修では日本人と外国人講師が2名体制で対応し、集中的に楽しく学ぶことができたとのことです。

結果的に、研修を受けた社員の多くが現場で使える実践的なフレーズの習得に成功しました。また、英語への苦手意識の払拭や、英語学習へのモチベーション向上を成果として挙げています。

【リーダー候補向け】部品メーカーB社

海外展開を行う部品メーカーのB社は、グローバルリーダーの育成を目的に英語研修を導入しました。同社では、北米での好調な売上を受け、海外派遣のためのリーダー候補を対象として、通信教育による英語教育を実践していました。

しかし、通信教育を導入したものの、多くの社員は通常業務が忙しく、なかなか学習に時間を割けない問題が発生します。また、この方法は個々の英語レベルにマッチした学習に対応できておらず、モチベーションが低下した社員も大勢見受けられました。

そこで、同社は隙間時間を活用して学習できるeラーニングを導入しました。このeラーニングはレベルに合わせた学習コンテンツが配信されるため、事前にレベルチェックを行うことで、社員は自身のレベルにマッチした英語学習を効率的に行えるようになりました。
結果的に、eラーニングの導入とレベルチェックの実施により、TOEICの平均スコアを大きく向上させることに成功しました。

英語研修を導入し社員の英語力を高め、企業の組織力や競争力をアップさせることで売上や利益の拡大につながります。研修の実施においては、社員が学習を継続できる仕組みづくりが重要です。