2023年3月期より上場企業に対して人的資本情報の開示が義務付けられました。

人的資本経営の実践において『健康経営』は最重要ファクターのひとつですが、

以下のように、多くの担当者が経営と現場のジレンマに頭を抱えているのではないでしょうか。

 

・調査票で求められる取組が年々増加し"担当者の負担"が増している

・認定取得に必死で"手段が目的化"している感がある

・"もっと主体的に"経営者にも協力してもらいたい

 

本セミナーは、産業医科大学で企業の健康経営に資する組織的要因について研究を行い、

上場企業の産業医や中央官庁の健康管理医も兼務する小田上公法先生（産業医科大学助教）より、

健康施策の成果を最大化する無形資源の中で最近注目され始めている『知覚された組織的支援（Perceived Organizational Support：POS）』をテーマにお話いただきます。

「従業員が主体的に健康経営に関わりたくなる要素は何か」「そのために有効な方法は何か」について、従業員の視点を重視するPOSという概念から紐解いていく内容となっており、エンゲージメント向上や離転職防止といった観点からもお役立ていただけます。

 

《こんな企業におすすめ》

・健康経営を推進する上で、既存の健康活動（産業保健活動）を有効に活用し、より効果を高めたい。

・健康経営に役立てられる最新の概念POSについて関心がある。

・自社の健康経営推進に、経営者を巻き込むためのヒントが欲しい。

・健康経営を一過性のものではなく、継続的に推進していきたい。

 

また最後に、健康経営の推進を支える三井不動産の&well事業、ティーペックの健康経営支援についてもご紹介いたします。

 

健康経営の取組を始めたばかりの企業様も、推進を加速させたい企業様も、参加をご検討いただけますと幸いです。

 

共催：三井不動産株式会社×ティーペック株式会社