インスタグラムの“ストーリーズ機能”を活用した新たなインスタ採用『24R』を開始。24時間以内に一次審査の合否を連絡～24時間で消えるストーリーズ投稿機能を活かして魅力的な自己PRを：LIDDELL LIDDELL株式会社 (本社：東京都渋谷区、代表取締役：福田晃一、以下リデル) では業務拡大につき新規採用を大幅に増やす計画です。従来からのリクルーティングに加え、イン...
採用選考時にレジリエンスを見極めるグループ選考ツール「ビジネス・レジリエンスセレクション・プログラム(BRSP)」の提供を開始：ヒューマンブリッジ 人事領域（採用・教育・制度）をワンストップで支援する株式会社ヒューマンブリッジ（本社：東京都中央区、代表取締役佐々木拓哉：以下ヒューマンブリッジ）は、メンタルタフネスと成...
企業内英語力向上に貢献。簡単に組み立て可能なおひとりさま英語研修スペース『オンライン英会話BOX』を10月中旬より販売開始～周りの視線を気にせず集中できる“おひとりさま仕様”：ビズメイツ ビジネス特化型オンライン英会話学習サービスを展開するビズメイツ株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：鈴木伸明）は、オンライン英会話レッスンに集中しやすい個室空間を簡単...
人事にかかわる項目は”数字”で把握できる！～『経営力を鍛える人事のデータ分析30』（林 明文・古川 拓馬・佐藤 文：著）中央経済社より発刊 株式会社トランストラクチャ（本社：東京都千代田区 代表取締役：林明文）は、書籍「経営力を鍛える 人事のデータ分析30」（林 明文・古川 拓馬・佐藤 文：著）を中央経済社よ...
2017年8月の転職求人倍率は前年同月比0.11ポイント増の1.90倍～『2017年8月の転職求人倍率』：リクルートキャリア 株式会社リクルートキャリア（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：小林大三）が提供する転職支援サービス『リクルートエージェント』における2017年8月末日時点の転職求人倍...
東日本エリアは7円増の996円、西日本エリアは7円増の960円、関西3府県の「フード･サービス職」は調査集計以来過去最高額の913円～『平成29年6月 パートタイマーの募集時平均時給』(アイデム調べ) 株式会社アイデムは、当社発行の新聞折込求人紙『しごと情報アイデム』紙面より、平成29年6月のパートタイマー募集時平均時給を集計いたしました。 調査では、平成29年...
我が国産業における人材力強化に向けた研究会を設置～リカレント教育の充実、転職・再就職の円滑化、必要とされる人材像の明確化や確保・活用や産業界として果たすべき役割などを検討（経済産業省） 第四次産業革命等の急激な環境変化の中で、我が国産業が持続的に成長していくためには、基盤となる「人材力」の抜本強化は喫緊の課題です。 「人生100年時代」を踏まえ、社会全...
求人広告には「給与」と「勤務地・リモートワーク制度」の売り込みが有効。79％が同一賃金でも「正社員で働きたい」～『「働き方」に寄せる期待と転職の価値観』調査：ロバート・ウォルターズ・ジャパン 英語を使う求人を紹介する人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社 （本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：デイビッド・スワン）は9月6日、日本語・英語の2言語...
働き方改革プラットフォームに人事情報管理機能を加えた「TeamSpirit HR」を提供開始～人事情報をクラウドで一元化し、人事業務の効率化、高付加価値化を支援：チームスピリット 株式会社チームスピリット（本社：東京都中央区、代表取締役社長：荻島 浩司、以下チームスピリット）は、勤怠・工数管理、経費精算、電子稟議が一体となった働き方改革プラットフォ...
経済産業省 大企業から中小・ベンチャー企業への人材流動化を支援 経済産業省は、大企業から中小・ベンチャー企業に出向や副業、兼業、転職などを行う人材を増やし、人材の流動化を促すため、月内にも人事や教育の専門家でつくる研究会を設ける。企業...
一定期間有給で出産休業・育児休業・看護・介護休業を付与～働き方改革の推進と D&I カルチャーの一層の強化に向けて、新たな「ファミリーフレンドリー休業制度」を開始：日本マイクロソフト 日本マイクロソフト株式会社（本社：東京都港区、代表執行役 社長：平野 拓也）は、自社の働き方改革の推進、ならびにダイバシティー＆インクルージョン（D&I）の取り組みとして...
平成29年7月分、現金給与総額の前年同月比は0.3％減・所定外労働時間は0.6％増・常用雇用は2.8％増～毎月勤労統計調査平成29年7月分結果速報（厚生労働省） 毎月勤労統計調査平成29年7月分結果速報を、今般とりまとめましたので公表します。 【調査結果のポイント】 1 賃金（一人平均） (1) 現金給与総額の前年同月...
働き方改革を実施済、実施中と回答した企業が2015年調査時の34％から73％に倍増～ 『働き方改革の実態調査2017 ～Future of Workを見据えて～』調査結果：デロイト トーマツ コンサルティング デロイト トーマツ コンサルティング合同会社（本社：東京都千代田区 代表執行役社長：近藤 聡、以下DTC）は、『働き方改革の実態調査2017～Future of Work...
ワンオペ業務は健康リスクに影響大？上司との関係性が健康に与える影響～『ストレスチェック全業種データ分析レポート』：ドクタートラスト 株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：高橋雅彦、以下「ドクタートラスト」）は、ストレスチェックの実施を受託した321の企業・団体における集団分析デ...
報酬委員会および指名委員会の両方を設置している企業が約9割～『報酬・指名委員会および取締役会の実態調査結果 』：ウイリス・タワーズワトソン ウイリス・タワーズワトソン（NASDAQ: WLTW）は、経営者の報酬および指名に関する委員会の体制や運用の実態、また取締役会および取締役会評価の実態等について、報酬委員...
「健康経営度向上支援サービス」提供開始～『健康経営度調査票』の作成支援から、健康経営のモデルプラン提供まで経験豊富な専門職がサポート：保健同人社 事業者様や保険者様へのEAP（従業員支援プログラム）、メンタルヘルス対策、相談サービス、保健指導サービスの提供、「家庭の医学」をはじめとした書籍、パンフレット、モバイルア...
2020年までにグループ従業員約7万人が「ユニバーサルマナー検定」を取得～従業員一人ひとり、お客さま一人ひとりの考えを受容し、活かす企業へ：イオン イオン株式会社（代表取締役社長：岡田元也以下、イオン）は、グループ企業の従業員をはじめ、グループの商業施設内のテナントで働く方々を対象に「ユニバーサルマナー検定３級」（主...
1分単位で残業時間を予測し、レコメンドする仕組み『レコメンド残業システム』を自社導入～不公平感のない適正な残業申請を実現：ランドスケイプ 株式会社ランドスケイプ（本社：東京都新宿区、代表取締役社長:福富 七海、以下 ランドスケイプ）は、 従業者の適正な労働時間（残業時間）を予測し、企業から従業者に残業時間を...
社員10人未満の企業では4社に1社が人材育成方針を定めず、OJT経験の自覚がない従業員が3割超～『人材育成と能力開発の現状と課題に関する調査』(企業調査、労働者調査)：JILPT 労働政策研究・研修機構（JILPT）では、「人材育成と能力開発の現状と課題に関する調査」（企業調査、労働者調査）を実施しました。このほど、調査結果がまとまりましたので公表...
働くモチベーションアップにつながるものトップは「給与」と「仕事の達成感」。女性は“プライベートとのバランス”も大切～『働きがいに関するアンケート』：日経BP 日経BP社（本社：東京、社長：新実 傑）が持つ専門性と発信力を生かしたコンサルティングを行う、日経BP総研（所長：望月洋介）は、ビジネスパーソン873人を対象に、“働きが...
