希望する就業形態は「正社員で管理職以外」が全体の24.6％、現在契約社員・派遣社員として働いている人では3割強～『就業意識に関するアンケート調査』：マイボイスコム マイボイスコム株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：高井和久）は、5回目となる『就業意識』に関するインターネット調査を2018年7月1日～5日に実施し、10,518件...
転職の理由、20代は「仕事内容」、40代以降は「給与」が最多。「定年後も働きたい」と回答した人は60.1％～『働き方改革に関する実態調査 【企業の選び方編】』：ジャストシステム 株式会社ジャストシステムは、マーケティングリサーチに関する情報サイト「Marketing Research Camp（マーケティング・リサーチ・キャンプ）」で、ネットリサ...
自社の「働き方改革」に満足しているワーカーは約40%だが、オフィス環境に満足しているワーカーでは約90％と満足度が高まる～働き方とオフィスに関する意識調査（イトーキ調べ）：イトーキ オフィス家具をはじめとしたオフィス関連事業を手掛ける株式会社イトーキ（本社:東京都中央区 社長:平井嘉朗 以下、イトーキ）は、「働き方改革」に対する意識を調査するため、全...
働き方改革関連ICTツールの導入率上位3項目は「旅費／経費精算」「勤怠管理」「ワークフロー」。今後も使用したいツールのトップ2は「PCモニター」と「ビジネスチャット」～『働き方改革関連ICTツールの利用動向調査』：IDC Japan IT専門調査会社IDC Japan 株式会社（所在地：東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役社長：竹内正人、Tel代表：03-3556-4760）は、日本国内におけ...
「健康経営ハンドブック２０１８」を発行～健康経営の実践事例や健康経営に取り組む企業へのインセンティブ情報などを紹介：東京商工会議所 東京商工会議所（会頭：三村明夫）は、中小企業における健康経営の普及・推進のため、「健康経営ハンドブック２０１８」を発行しましたので、お知らせします。 主な内容は、日本健...
働く主婦に聞く、子育てと仕事の両立のために利用したいサービスとは？１位：家事代行 55.8％：ビースタイル 主婦に特化した人材サービス『しゅふＪＯＢ』（事業運営者：株式会社ビースタイル／本社：東京都新宿区、代表取締役：三原邦彦）の調査機関しゅふＪＯＢ総研は『利用・提供したいサー...
生活における仕事とプライベートのバランス、「仕事が中心」派は1割未満、「バランスをとりたい」派は7割以上～「リクナビNEXT」登録者アンケート集計結果：リクルートキャリア 株式会社リクルートキャリア（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：小林 大三）は、転職情報サイト『リクナビNEXT』の登録者の方を対象にアンケートを行いました。その結果の...
学び直しをするために勤務先に期待することは、学び直し経験者と将来学び直しをおこないたい人は「情報提供」、おこなうつもりはない人は「昇進や昇給など処遇に反映してほしい」が第1位～『人生100年時代の働き方に関するアンケート調査』：第一生命経済研究所 第一生命ホールディングス株式会社（社長 稲垣 精二）のシンクタンク、株式会社第一生命経済研究所（社長 丸野 孝一）では、2,000人を対象に「人生100年時代の働き方に関...
日本の回答者の85％が、フレキシブルなワークスペースがビジネスの成長とコストの最適化に役立つと回答～『フレキシブルな働き方に関する調査』：リージャス・グループ 世界100カ国以上1,000都市を超える地域で、3,000拠点を展開する世界最大のレンタルオフィスプロバイダーであるリージャス・グループ（IWG）（日本法人：東京都新宿区...
会社員の54.6%が自分が勤める会社を「昭和的」と評価。昭和的な働き方TOP3は、1位「休暇が取りづらい」、2位「働く時間が長い」、3位「残業が評価される」～「昭和的働き方」についての意識調査：ワークスモバイルジャパン 「LINE」とつながる唯一のビジネスチャット「LINE WORKS」を提供するワークスモバイルジャパン株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：石黒豊、以下「ワークス...
総実労働時間、時間外労働時間ともに減少傾向。勤務間インターバルを導入している企業は従業員数5,000人以上の会社でも17.0％に留まる～『2018年労働時間等実態調査』：日本経済団体連合会 一般社団法人日本経済団体連合会は「2018年労働時間等実態調査」の調査結果を発表しました。 【2018年労働時間等実態調査集計結果】 I.調査の趣旨 日本企業...
91.5%が「働き方改革」への取り組みを実施していると回答。取り組んでいるが、最も多い課題を感じている項目は「体制、仕組みの改善による生産性向上」～働き方改革についてのアンケート調査：働き方改革ラボ（リコージャパン） 働き方改革をテーマにしたメディアサイト『働き方改革ラボ』は、働き方改革に関する意識調査アンケートの結果を掲載いたしました。本アンケートは、業務課題解決を後押しするための総...
ダブルケア経験者の10％が「ダブルケアを理由に仕事をやめたことがある」。ダブルケアと仕事の両立で苦労した点は「ダブルケア問題が認知されていない」が最多～『ダブルケアに関する調査2018』（ソニー生命調べ） ソニー生命保険株式会社（代表取締役社長 萩本 友男）と横浜国立大学 大学院国際社会科学研究院 相馬 直子教授、ブリストル大学（英国） 社会・政治・国際学研究科 山下 順子...
働き方改革で会社全体の働き方が変わったと感じる人は47％。取り組み内容は「有給休暇取得の推進」「長時間労働の見直し」など“労働時間”に関するものが上位に～『勤め先における働き方改革の取り組み状況や、現在の意識に関する調査』：マクロミル 先月6月29日に、働き方改革関連法が「残業時間の上限規制」「高度プロフェッショナル制度（高プロ）」「同一労働同一賃金」の導入を柱として参院本会議で可決され成立。2019年...
管理職の約8割がテレワーク推進派だが、過半数が自身のチームでテレワークを活用していない。最大の理由は、「生産性が上がるかどうか疑問なため」～テレワークの活用状況や課題に関する意向についてのアンケート調査：アデコ 世界最大(※1)の人財サービス企業であるアデコグループの日本法人で、総合人事・人財サービスを展開するアデコ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：川崎健一郎、以下「ア...
働き方改革に取り組む企業は年々上昇し38.9%。働き方改革に取り組んでいる企業の従業員は、エンゲイジメントされている環境で働きがいを高めている～『働き方に関する調査』：NTTデータ経営研究所 株式会社NTTデータ経営研究所(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：川島 祐治、以下 当社)は、ＮＴＴコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社（本社：東...
人手不足倒産、3年連続の前年同期比増。負債1億円未満の小規模倒産が2倍に急増～「人手不足倒産」の動向調査（2018年上半期）：帝国データバンク さまざまな業界で人手不足を訴える企業が増えている。全国約1万社の回答を集計した「人手不足に対する企業の動向調査（2018年4月）」（帝国データバンク、5月24日発表）では...
金融は「ノー残業デー」、マスコミは「育児休暇」で働き方改革～『働き方改革に関する調査 【企業の取り組み編】』：ジャストシステム 株式会社ジャストシステムは、マーケティングリサーチに関する情報サイト「Marketing Research Camp（マーケティング・リサーチ・キャンプ）」で、ネットリサ...
世界35か国の中堅企業の多様性を調査した「ダイバーシティスナップショット」を発表～日本は経営幹部における女性比率が対象国中最低。改善への意向では、ジェンダーの多様性より年齢の多様性に高い関心を示す：太陽グラントソントン 太陽グラントソントンは、2017年11月に非上場企業を中心とする中堅企業経営者へ、企業の経営幹部における多様性の調査を行い、その分析結果を「ダイバーシティスナップショット...
国内テレワーク導入率 産業分野別予測を発表～2017年テレワーク導入企業は14万社と推計され、2022年で29万社になると予測。大企業で導入率が高い産業分野は、「サービス」「製造」「金融」：IDC Japan IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社（所在地：東京都千代田区九段北1-13-5、代表取締役社長：竹内正人、Tel代表：03-3556-4760）は、国内テレワー...
