2200名のアンケート調査からみえた、成果連動型報酬が与える従業員への影響とは

本レポートは、国内営業職2,208名を対象に実施した「成果連動型報酬」に関する意識・実態調査の結果をまとめたものです。近年注目を集めるこの報酬制度ですが、導入率はまだ約38％にとどまる一方、導入済み企業では制度の納得感やモチベーションの維持・向上に一定の効果があることが明らかになりました。

導入企業では「基本給60％：インセンティブ40％」の報酬構成が主流で、全体平均よりも約10ポイント高い報酬満足度が確認されています。また、未導入企業の従業員でも約半数が「導入されれば嬉しい」と回答しており、特に20代ではその傾向が顕著です。成果連動型報酬は「達成後の行動」や「離職防止」「優秀人材の採用」にも効果があるとされ、企業戦略との連動がカギとなります。

制度設計にあたっては、目標の明確さや達成可能性に加え、「報酬予定額の可視化」を求める声が全体の6割を超えており、ツールの導入や可視化プロセスの工夫も重要です。

本レポートは、営業現場のリアルな声をもとに、制度の現状・メリット・課題を網羅的に整理。自社への導入を検討する経営層・人事・営業企画担当者にとって、制度設計のヒントとなる1冊です。