人的資本の情報開示～企業価値を高める１１の人事戦略要素とKPIを押さえよう～

当社の代表取締役　平康慶浩が過去に『月間人事マネジメント』に寄稿した内容をご紹介します。
2020年度後半から適用されている米国証券取引委員会（SEC)により人的資本の情報開示義務化は、日本の証券取引所でも取り入れられる可能性が高くなっています。
会社の「人的資本」がどのような状態にあるかを明らかにし、自社の持続可能性、企業価値の高さを内外に証明する必要にも迫られています。
この資料では、人的資本に対する考え方と、具体的な対応について一定の方向性を示します。