自己啓発としての一般(私的)サイト紹介について
いつも拝見させていただいております。
社内で通信教育講座などを紹介する自己啓発案内の担当をしております。
通信教育講座にない内容を、従業員に知識として得てもらいたいため、厚労省等の公的機関以外にも、...
- sbtnさん
- 東京都／ 販売・小売（従業員数 5001～10000人）
「自己啓発」に関するQ&A一覧
7件中1～7件を表示
- 1
啓発講座修了未達時の自己負担について
いつも参考にさせていただいております。
今回新入社員に自己啓発講座として英語学習（E-learning）のコースを希望制で調査することとなりました。
その際に講座費用については最初は会社ですべて負...
- tkfm80plさん
- 熊本県／ 輸送機器・自動車（従業員数 10001人以上）
資格取得支援制度について
いつも大変参考にさせて頂いております。
従業員のスキルアップを支援するため、業務にかかわる資格を取った社員に
費用の一部を補助する制度づくりを検討しております。
３点お伺いさせて頂きます。
①日本...
- *****さん
- 東京都／ その他メーカー（従業員数 301～500人）
自己啓発における休日の研修受講について
いつも大変お世話になっております。社内研修を担当しております。初歩的な事になりますがご教示いただければ幸いにございます。
弊社におきまして、学べる環境を整備するために、自己啓発における休日の研修受...
- かもがわさん
- 京都府／ 情報サービス・インターネット関連（従業員数 3001～5000人）
就業制限者の自己啓発時間（勤務外）の取り扱いについて
当社では昇格・昇級試験を6月に行っております。
その際の試験勉強や論文作成のため、社内に在籍している場合の時間は自己啓発として労働時間にカウントしておりませんが、 健康上の問題があり、産業医より時間外...
- 衛生担当者Tさん
- 福岡県／ 鉄鋼・金属製品・非鉄金属（従業員数 1001～3000人）
自己啓発の取り扱い
いつも参考にさせていただいております。
自己啓発と位置づけ推奨する講習参加等の
取り扱いについてご相談です。
会社で具体的に業務に有益とされる資格取得などを指定して
自己啓発と位置づけて講習参加な...
- jinjinさん
- 神奈川県／ 紙・パルプ（従業員数 3001～5000人）
自己啓発に対する人事考課について
いつも大変お世話になっております。
教育研修制度の改善策として、自己啓発支援制度（資格取得者、通信教育受講者への補助金支給等）の導入を検討しておりますが、自己啓発を人事考課としてどう取り扱うかご教示願...
- planさん
- 東京都／ その他金融（従業員数 11～30人）
7件中1～7件を表示
- 1