無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了!
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

【ヨミ】トーイック

TOEIC

「TOEIC」とは、Test of English for International Communication(国際コミュニケーション英語能力テスト)の略称。英語を母国語としない人を対象とした、英語によるコミュニケーション能力を評価するための試験で、世界約90ヵ国で実施され、年間のべ約500万人が受験しています。日本における実施・運営は財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会が行っています。
(2011/3/14掲載)

採用や人事考課に活用する企業が増加
グローバル化先進国・韓国には及ばず

TOEIC 800点以上の新入社員は通常の3倍近い初任給で採用」――2010年、野村ホールディングスが「グローバル型社員」と呼ばれる40人限定の新卒採用枠を導入して話題を集めました。初任給が54万円2千円という破格の待遇で、採用にあたってはTOEIC 800点以上が要件といわれています。また武田薬品工業は、13年度の新卒採用から、TOEIC 730点以上の取得を義務付ける方針を明らかにしました。国内の大手企業が、海外赴任や海外関連部門への配属を前提とした採用枠に限定せず、新卒採用全体にTOEICの基準ラインを設けるケースはきわめて珍しく、他の大手企業にも同様の動きが波及するのではないかといわれています。

海外進出に欠かせないグローバル人材の育成が企業の喫緊の課題となる中、TOEICのスコアを、採用や昇進・昇格、海外赴任の要件として活用する企業が増えてきました。運営団体のホームページによると、従業員の自己啓発や英語研修の効果測定といった活用事例も含め、国内で2009年度に約2,700団体(企業、官公庁、学校など)がTOEICを導入しています。米国の非営利団体Educational Testing Serviceが制作するTOEICのテストは聞き取り問題(listening)と読解問題(Reading)で構成。内容は各国共通で、その国独自の文化的背景を知らなければ答えられないような問題は出題されません。合否の判定はなく、テスト結果は10~990点までのスコアで評価。そのスコアに応じて、コミュニケーション能力のレベルを次のA~Eの5段階で判定します。

■ レベルA (860点以上)  … Non-Nativeとして十分なコミュニケーションができる
■ レベルB (730~860点) … どんな状況でも適切なコミュニケーションができる素地を備えている
■ レベルC (470~730点) … 日常生活のニーズを充足し、限定された範囲内では
                       業務上のコミュニケーションができる
■ レベルD (220~470点) … 通常会話で最低限のコミュニケーションができる
■ レベルE (215点以下)  … コミュニケーションができるまでに至っていない

では、日本の主な企業が社員に求める英語のコミュニケーション能力とはどの程度でしょうか。TOEICの基準点が高い企業を挙げてみると、採用ではNTTコミュニケーションズが850点以上、住友不動産や野村不動産が800点以上を評価対象とし、昇進・昇格では日立製作所の経営幹部候補が800点以上、三菱商事の課長職や楽天の上級管理職などが750点以上を必要とします。海外赴任の条件としては日本マクドナルドが800点以上、丸紅や三井物産や住友商事などが730点以上となっています。

日本企業よりもグローバル化が進んでいるとされる韓国企業のハードルはさらに高く、たとえばサムスンでは05年に新卒採用の“足切りライン”を900点に設定しました。課長クラス以上に昇進できる中核人材A級には920点以上の取得が義務付けられ、それを下回ると事実上、会社に残れなくなるといわれています。

企画・編集:『日本の人事部』編集部

HRペディア「人事辞典」

HRペディア「人事辞典」

? このジャンルの新コンテンツ掲載時に通知します このジャンルの新コンテンツ掲載時に通知します
フォロー

無料会員登録

フォローすると、対象ジャンルの新着記事が掲載された際に通知します。
利用には『日本の人事部』への会員登録が必要です。

メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

用語の基本的な意味、具体的な業務に関する解説や事例などが豊富に掲載されています。掲載用語数は1,300以上、毎月新しい用語を掲載。基礎知識の習得に、課題解決のヒントに、すべてのビジネスパーソンをサポートする人事辞典です。

この記事ジャンル グローバル人材・語学

無料会員登録

会員登録すると、興味のあるコンテンツをお届けしやすくなります。
メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

この記事を既読にする

無料会員登録

「既読機能」のご利用には『日本の人事部』会員への登録が必要です。
メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

この記事をオススメ

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。
※コメント入力は任意です。

オススメ
コメント
(任意)
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

コメントを書く

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。

コメント
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

問題を報告

ご報告ありがとうございます。
『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。

報告内容
問題点

【ご注意】
・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。
・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。
・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。

「グローバル人材・語学」に関する記事

会員情報追加


メールアドレス
 
氏名

 人

※おおよその数字で構いません

担当する業務と人事経験年数を入力してください

都道府県

※内容はマイページで変更できます

「グローバル人材・語学」に関する書式・テンプレート

テーマ別研修の目的・テーマ例・留意事項

事業展開と課題から必要な研修テーマを決定します。テーマには「グローバル研修/コンプライアンス研修/リーダシップ研修/ダイバーシティ研修」などがあります。
ここでは、研修テーマの設定、テーマ研修例の解説、研修の運営上の留意事項などを盛り込み整理しました。

ダウンロード