結果速報【第3回全国1万人従業員エンゲージメント調査 】6

株式会社アジャイルHRと株式会社インテージが共同開発し、東京大学と共同研究を行った「A&Iエンゲージメント標準調査」の全国調査を実施しました。2023年、2024年に続き、今年が第3回となります。その結果からわかった、日本における従業員エンゲージメントの実態について、数回に分けてお届けします。
前回のコラムはこちらからご覧いただけます。https://jinjibu.jp/spcl/keiji-matsuoka/cl/detl/6036/
第6回目のコラムは、前回に引き続き、日本の従業員エンゲージメントが低い理由について、調査結果をもとにお届けします。
■従業員規模:50人の壁が存在?
前回のコラムでは、業種別の従業員エンゲージメントの数値を解説しました。
従業員数が増え、組織が大きくなるにつれ、必要とされるマネジメントのあり方も変化を求められます。
「~人の壁」という言葉をよく聞きますが、従業員エンゲージメントは、組織野規模によって異なるものなのでしょうか?
以下の図は、従業員規模別のワークエンゲージメントと組織コミットメントの全国平均値を表しています。

50人未満の小規模会社のワークエンゲージメントと組織コミットメントがもっとも高い値を示していますが、50~99人になると低下しています。
特に50~99人の組織コミットメントの低下幅が大きく、100人を超えて人数が増えるにつれ、緩やかに上昇していく傾向が見られます。
50人を超えた会社では、マネジャーの量的・質的不足が共通の課題となること(いわゆる「50人の壁」)が指摘されていますが、その影響による可能性が推測されます。
次回は過去3年間のエンゲージメント(全国平均値)の変化についてお届けします。
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日本において、1on1とOKRを含む、パフォーマンスマネジメントの重要性をいち早く唱え、多くの企業の経営者と共にマネジメント改革に携わる。
東京大学法学部卒業後、アクセンチュアにて、人と組織の変革を担当するチェンジマネジメントグループの立ち上げに参画。同社のヒューマンパフォーマンスサービスライン統括パートナー、エグゼクティブコミッティメンバーを歴任後、アジャイルHRを設立。
松丘啓司(マツオカケイジ) 株式会社アジャイルHR 代表取締役社長

対応エリア | 全国 |
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所在地 | 港区 |
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