結果速報【第3回全国1万人従業員エンゲージメント調査 】3

株式会社アジャイルHRと株式会社インテージが共同開発し、東京大学と共同研究を行った「A&Iエンゲージメント標準調査」の全国調査を実施しました。2023年、2024年に続き、今年が第3回となります。その結果からわかった、日本における従業員エンゲージメントの実態について、数回に分けてお届けします。
前回のコラムはこちらからご覧いただけます。https://jinjibu.jp/spcl/keiji-matsuoka/cl/detl/6019/
第3回目のコラムは、前回に引き続き、日本の従業員エンゲージメントが低い理由について、調査結果をもとにお届けします。
■年代:組織コミットメントが希薄な30歳代~50歳代
以下の図は、年代別のワークエンゲージメントと組織コミットメントの全国平均値を表しています。

30歳代で組織コミットメントは大きく低下し、その後、50歳代まで低空飛行を続けています。30歳代~50歳代の組織コミットメントの低さが従業員エンゲージメントの全国平均値を引き下げる要因となっています。
30代以降は、責任のある仕事に就くことが増え、管理職としてのさらなる活躍を期待され続けることが多いことも影響していると考えられます。
一方で、60歳代以上のワークエンゲージメントはすべての年代の中でもっとも高くなっています。60歳代以上に関しては、元気に働くシニアの姿がイメージされます。
シニア層のモチベーションの低下を懸念し、シニアのキャリア開発に取りくむ企業も少なくありませんが、役職を離れることで、仕事への向き合い方の変化がある可能性もあります。
以上、第3回のコラムでは、年代別のワークエンゲージメントと組織コミットメントの結果をお届けしました。次回は、役職別・雇用形態別のワークエンゲージメントと組織コミットメントの全国平均値についてお届けします。
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日本において、1on1とOKRを含む、パフォーマンスマネジメントの重要性をいち早く唱え、多くの企業の経営者と共にマネジメント改革に携わる。
東京大学法学部卒業後、アクセンチュアにて、人と組織の変革を担当するチェンジマネジメントグループの立ち上げに参画。同社のヒューマンパフォーマンスサービスライン統括パートナー、エグゼクティブコミッティメンバーを歴任後、アジャイルHRを設立。
松丘啓司(マツオカケイジ) 株式会社アジャイルHR 代表取締役社長

対応エリア | 全国 |
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所在地 | 港区 |
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