復職支援への取組
【ヒューマン・タッチ レター vol.35】
みなさん、こんにちは。森川です。
復職支援の業務を行っていますと、
会社の休職者に対する姿勢には個性があると感じます。
『私傷病での休職中は、原則個人の責任で治療を行うべき。
会社からの専門的なフォローは一切しない。
加えて復職基準をしっかりと決め、
その基準が満たされた場合の復職の際には、
勤務再開に関しても馴らしの期間をほとんど設けない』
会社から、
『療養中も、可能であれば産業医面談を実施する。
来社等が難しい場合は、
産業保健スタッフによる訪問による面談やメール・電話などで支援する。
場合によっては、定例での面談も実施する。
復職の際も、主治医の診断書→外部心理職の面談→
精神科専門委によるセカンドオピニオンの実施→産業医面談→
復職判定委員会まで実施する。
また、復帰後は、産業医もしくは心理職の3か月間の面談を義務とする』
とする会社まで存在します。
どちらが良いかを言うことは出来ません。
会社や組織・代表者の思い、がベースにあるのだと感じます。
もちろん復職プランには5つのステップが存在しますが、
あくまでガイドラインです。
ただ、毎月の事例検討会や様々なお客様の様子をおうかがいすると、
当然ですが、後者のほうが、「手間がかかる」「難しい」「個別的な対応になりがちだ」
とのご意見が多数です。
では、「手間がかかり、難しく、個別的な復職支援」を、
会社がお金を出してまで行う必要がどこにあるのか？
最近考えることが多いこのテーマですが、理由はシンプルで、
まずは、「大切な人財」を失いたくない、ということだと思います。
「病気」としてのうつ病であれば、
しっかりとした療養と服薬、加えて心理療法などで、
以前よりも柔軟になって復帰することも可能です。
採用のコスト、教育研修のコスト、など考えれば、
人財不足の中しっかりと復帰してもらうことは
コスト面でも大きな意味があると思います。
次に、「周りの社員が見ている」ということです。
うちの会社は病休者にどのように対応するのか、
明日は我が身の従業員にとっては、
モチベーションにつながる大きな要素ですね。
最後に、「得られる情報が多い」「職場をよく理解できる」ということです。
場合によっては、退職にまで至る職員を持つ会社や上司に対する意見は、
有用なものが含まれていると感じます。
経営層には見えずらい、風土や個別的な課題は、
三次予防としての復職支援の枠を超えて、一次予防としての、
職場環境改善やいきいき職場づくり、
最終的には健康経営にもつながる、貴重な情報源になりうると感じています。
- モチベーション・組織活性化
- 安全衛生・メンタルヘルス
- コーチング・ファシリテーション
- チームビルディング
- コミュニケーション
通算500社以上のコンサルティング、900件以上の復職面談、年間100件以上のセミナーをこなすメンタルヘルス対策専門コンサルタントです。
メンタルヘルス対策の仕組みづくり、個別休職復職支援、ラインケアセミナー、セルフケアセミナー、全員面談、ストレスチェック、職場環境改善、災害・自死等の危機対応など、「こころ」の視点から、「いきいき職場づくり」をトータルに支援いたします
森川 隆司（モリカワ タカシ） 株式会社ヒューマン・タッチ 代表取締役 臨床心理士 公認心理師
| 対応エリア | 全国 |
|---|---|
| 所在地 | 船橋市 |
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