人材不足の日本企業が求職者に求めるのは、ソフトスキルよりもハードスキル～「ヘイズアジア給与ガイド2019年」調査：ヘイズ 外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（本社：港区、マネージング・ディレクター：マーク・ブラジ、以下ヘイズ）はこの度、先に発表した「...
正社員のキャリア採用に特化したサービス『Jobギアキャリア』をリリース～正社員領域における採用課題の解決を目指します：アイデム 株式会社アイデム（東京都新宿区 代表取締役社長:椛山亮）は、この度、正社員のキャリア採用に特化したサービス『Job ギアキャリア』をリリースいたしました。 『Jobギア...
男女計の賃金は前年比0.6％増の306,200円。男性は0.6％増の337,600円、女性は0.6％増の247,500円～『平成30年賃金構造基本統計調査』（厚生労働省） 厚生労働省では、このほど「平成30年賃金構造基本統計調査」の結果を取りまとめましたので公表します。 「賃金構造基本統計調査」は、全国の主要産業に雇用される労働者の賃金の...
優れたシルバー人材を直接採用～シルバー人材の採用を支援する新サービス『シルバーギアサービス』をリリース：アイデムコーポレーション 求人広告特化型代理店の株式会社アイデムコーポレーション（本社：東京都新宿区 代表取締役社長 椛山亮）は、シルバー人材の採用に特化した『シルバーギアサービス』を4月1日（月...
「中途入社者の定着率が低い」と感じている企業は4割。定着率向上に寄与する企業の取り組みは「定期で行なう人事や上司との面談」～「中途入社者の定着」実態調査：エン・ジャパン 人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木孝二）が運営する人事向け総合情報サイト『人事のミカタ』上でサイトを利用している企業の...
企業がOFF-JTに支出した費用の労働者一人当たりの平均額は1.4万円と前回より減少。OFF-JTを正社員に対して実施した事業所は75.7％～平成30年度「能力開発基本調査」（厚生労働省） 厚生労働省では、このほど、平成30年度「能力開発基本調査」の結果を取りまとめましたので、公表します。 「能力開発基本調査」は、国内の企業・事業所と労働者の能力開発の実態...
人生100年時代のこれから、私たちの「生き残り」と「幸福」の両立を考える～『「働く」ことについての本当に大切なこと』（古野 庸一：著）白桃書房より刊行（リクルートマネジメントソリューションズ） 企業の人材育成を支援する株式会社リクルートマネジメントソリューションズ（本社：東京都品川区 代表取締役社長：藤島敬太郎 以下、当社）は、3月29日（金）に書籍『「働く」こ...
転職したいと感じるきっかけ、1位は「学べることがない」。2位「昇進・昇給がない」、3位「人材価値が下がる」～「ホワイトカラー会社員の転職の本音」調査アンケート：ロバート・ウォルターズ・ジャパン グローバル人材の転職を支援する人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社 （本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：ジェレミー・サンプソン）は4月2日、英語力と専...
従業員の時間外労働と年次有給休暇管理が可能に～ジョブカン勤怠管理に「働き方改革関連法」対応の新機能を実装：Donuts あらゆる企業の働き方改革を推進するクラウド型バックオフィス支援システム『ジョブカン』シリーズを提供する株式会社Donuts（東京都渋谷区、代表取締役：西村啓成）は、本日4...
平成29年度 労働者供給事業の需要延人員は1.0％減の1,872,580人。供給実人員は4.7％減の30,287人～平成29年度 労働者供給事業報告書の集計結果（厚生労働省） 厚生労働省では、このほど、「労働者供給事業報告書」（平成29年度報告）をとりまとめましたので、発表します。 職業安定法施行規則（昭和22年労働省令第12号）では労働者供...
民営職業紹介事業所の求人数は前年度比5.0％増の約705万件。年度末求人倍率0.43倍～平成29年度職業紹介事業報告書の集計結果（厚生労働省） 厚生労働省では、このほど、「職業紹介事業報告書」（平成29年度報告）集計結果をまとめましたので、発表します。 職業安定法（昭和22年法律第141号）では、職業紹介事業者に...
完全失業率（季節調整値）は前月比0.2ポイント低下の2.3％。就業者数は74ヵ月連続の増加～『労働力調査(基本集計)平成31年(2019年)2月分(速報)』（総務省） 総務省は、労働力調査（基本集計）平成31年（2019年）2月分の結果を公表しました。 ●労働力調査（基本集計） 平成31年（2019年）2月分 （2019年3月2...
一般職業紹介状況、平成31年2月の有効求人倍率は前月と同水準の1.63倍～『一般職業紹介状況(平成31年2月分)』（厚生労働省） 厚生労働省では、公共職業安定所（ハローワーク）における求人、求職、就職の状況をとりまとめ、求人倍率などの指標を作成し、一般職業紹介状況として毎月公表しています。 【ポ...
AI・RPAを活用したサービスの開発及び提供を行う事業を開始～構造的な人手不足を解消する"Labor force solution company"へ進化：ディップ ディップ株式会社(本社：東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO：冨田英揮、以下 ディップ)は、求人広告メディアを主軸とする事業ドメインを拡大し、『労働力の総合商社』として...
男性の育児休暇の取得をサポートする社内窓口を設置～保険料免除による収入減対策などを助言。1週間の短期取得を推進し、育休取得のハードルを下げる：ノバレーゼ 婚礼大手の（株）ノバレーゼ（本社:東京都中央区、荻野洋基社長、資本金：100百万円）は、男性の育児休暇の取得をサポートする社内窓口を、2019年3月から設置します。 当社...
ドナー登録へ積立休暇利用 東邦銀行 (株)東邦銀行（福島県福島市、北村清士頭取）は、失効した年次有給休暇を定年である60歳まで最大で120日保存できる積立特別休暇制度の利用目的範囲を拡大した。新たに、骨髄バ...
卒業時点での大学生の就職内定率は95.9％で、前年同月の96.7％と同水準～『就職プロセス調査(2019年卒)』(2019年3月度(卒業時点) 内定状況)【確報版】：リクルートキャリア 株式会社リクルートキャリア（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：小林大三）のよりよい就職・採用の在り方を追究するための研究機関・就職みらい研究所（所長：増本全）は、就職...
中国の日系企業、2月の求人案件数は春節休暇が明けた影響で前年同月比39％増。1～2月の合計では前年同期比11％増～『中国における日系企業の求人動向レポート2019年2月分』：リクルート 株式会社リクルートホールディングスのグループ会社である、中華人民共和国(以下、中国)で人材紹介事業を行う現地法人 RGF HR Agent 中国（中国語法人名：上海艾杰飛...
入社2年未満で退職を経験したことがある人は64.0%。退職理由については「社内体制に対する不満」が44.0%と最多～「新入社員の退職理由」に関するアンケート：エニワン 4月は新卒社員が新たな社会人としての第一歩を迎えることとなりますが、入社前に抱いていた期待とは裏腹に、社会の厳しさや現実を目の当たりにすることで、様々なギャップを感じるこ...
人材定着と戦力化を支援する中小企業向けサービス～隙間時間に動画で学べる「人財教育パック」を提供開始：リコージャパン リコージャパン株式会社（社長執行役員：坂主 智弘、以下リコージャパン）は、TATEITO株式会社（代表取締役：平野 考宏、以下TATEITO）の学習プラットフォームとリコ...
