グローバル人材が選ぶ「上司にしたい有名人」、3割が海外の有名人に。総合1位は孫正義、2位スティーブ・ジョブズ～『バイリンガル・スペシャリスト「理想の上司」アンケート調査』：ロバート・ウォルターズ・ジャパン グローバル人材に特化した人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社 （本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：デイビッド・スワン）は5月17日、バイリンガル会社員...
LGBTに関する企業による取り組みは「必要」90％以上。4分の3の企業が既にLGBTに関して何らかの取り組みを実施または検討している～『ダイバーシティ・インクルージョン社会の実現に向けて』：日本経済団体連合会 一般社団法人 日本経済団体連合会は5月16日、『ダイバーシティ・インクルージョン社会の実現に向けて』を発表しました。 ＜はじめに＞ いま、ダイバーシティ（多様性）...
上司が外国人であろうが日本人であろうが関係ない 48.8％。残業が少なく、自分の時間を持てる職場がよい 74.0％～『2017年度 新入社員 春の意識調査』：日本生産性本部 公益財団法人日本生産性本部は5月18日、2017年春に実施した経営開発部主催の新入社員教育プログラム等への参加者を対象としたアンケート結果を発表しました。本調査は1990...
派遣社員を評価する際に重要視するのは、「まじめさ」や「報告連絡相談」などの基礎力。処遇向上や正社員登用の際には「責任感」が最も重要視～『派遣社員の評価に関する派遣先担当者調査』：人材サービス産業協議会 一般社団法人人材サービス産業協議会（事務局：東京都港区、理事長：水田正道、略称「JHR」）は、派遣先担当者が派遣社員に求めるスキルや、契約更新や処遇向上、正社員への登用の...
2017年版「女性が活躍する会社BEST100」総合ランキング1位は第一生命保険～『企業の女性活用度調査』(日経WOMAN・日経ウーマノミクス・プロジェクト)：日経BP 働く女性のキャリアとライフスタイルを応援する女性誌『日経WOMAN』（発行：日経BP社）と日本経済新聞社グループの「日経ウーマノミクス・プロジェクト」は、「企業の女性活用...
社会人1年生・2年生にとって仕事とは「お金を得る手段」と6割。「必要のない残業」は8割半がナシ、「タバコ休憩のとりすぎ」は7割半がナシ～『社会人1年目と2年目の意識調査2017』：ソニー生命保険 このたび、ソニー生命保険株式会社（代表取締役社長 萩本 友男）は、2017年3月27日～4月5日の10日間、この春から働き始めた、または、就職してから1年経つ20～29歳...
2017年度 新入社員は「給料が増える」ことよりも「残業がない・休日が増える」ことを求める。理想の上司は「寛容型」～『2017年度 新入社員意識調査アンケート結果』三菱UFJリサーチ&コンサルティング 三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：藤井 秀延）は、「2017（平成29）年度 新入社員意識調査アンケート結果」を発表いたしま...
好調な輸出や生産が寄与し3ヵ月連続で改善。個人消費の本格的な持ち直しに期待～『TDB景気動向調査 2017年4月調査結果』：帝国データバンク 2017年5月8日、帝国データバンクでは「TDB景気動向調査」のプレスリリースを行いました。 ＜調査結果のポイント＞ 1. 2017年4月の景気DIは前月比0....
賃金に改善の動き。景気や世帯収入の現状認識と見通しも、やや改善～第33回『勤労者の仕事と暮らしに関するアンケート（勤労者短観）』調査結果：連合総研 連合総研では、4月初旬に第33回勤労者短観調査を実施しました。今回の調査では、勤労者の景況感や物価、仕事に関する意識などの定点調査のほか、「家計の経済状況」、「3年後の経...
現状で残業時間上限を超えている企業は13％。うち、規制をすべてクリアできる見通しがない企業が46.2％～『中小企業における残業時間上限規制について』：大阪シティ信用金庫 大阪シティ信用金庫は「中小企業における残業時間上限規制について」の調査結果を発表しました。 政府が進める働き方改革の柱と位置付けられる残業時間の上限規制は、基本的...
賃金改善の動きが続く。家計消費は現状・見通しともに上昇。過去1年間にOFF-JTを受けた割合は、20代、30代で2割台～『第35回 勤労者の仕事と暮らしに関するアンケート(勤労者短観)』調査結果：連合総研 連合総研では、4月初旬に第35回勤労者短観調査を実施しました。今回の調査では、勤労者の景況感や物価、仕事に関する意識などの定点調査のほか、「家計の経済状況」、「3年後の経...
メンタルヘルス不調での休業者は昨年とほぼ同じ0人～2人が78％。ただし、その後の退職者は昨年より増の57％～平成28年度「メンタルヘルスに関する調査報告書」：コンピュータソフトウェア協会 メンタルヘルス研究会（主査：金成葉子 CSAJ理事・株式会社シーシーダブル 代表取締役社長）は、平成28年12月2日～平成29年1月20日までCSAJ会員企業を対象とした...
2016年の国内BPOサービス市場規模は前年比4.9％増の7,017億円～国内BPOサービス市場予測を発表：IDC Japan IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社（所在地：東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役：竹内正人、Tel代表：03-3556-4760）は、国内ビジネスプロ...
企業や団体における女性の活躍を客観的に評価する指標「女性活躍インデックス」を開発～法人ランキング2017を公開。1位はローソン：東洋大学 学校法人東洋大学( 東京都文京区／理事長福川伸次)の人間価値研究会ダイバーシティ研究グループ（座長：東洋大学副学長松原聡）は、企業や団体における女性の活躍を客観的に評価す...
70％超の企業が人材を確保するための取り組みを実施。求める人材像は「意欲的」で「コミュニケーション力」があり「素直」～『人材確保に関する企業の意識調査』：帝国データバンク 3月1日に、2018年卒業予定者の新卒採用活動が解禁され、大手企業を中心に各社のエントリー受付や採用活動のための企業説明会開催がスタートした。 1980年代後半のバブル...
2018年4月1日から始まる「無期転換ルール」を目前に控え、「雇止め」などの雇用問題が増加～『全国一斉労働相談キャンペーン-雇用の不安・雇止めの不安はありませんか？』：連合 日本労働組合総連合会（連合／会長：神津 里季生）は、2017年2月9日（木）～11日（土）に地方連合会において取り組んだ「全国一斉労働相談ダイヤル」について、下記の通り集...
社員の働き方改革に「取り組んでいる」企業は82.5％。取り組み内容の主流は「長時間労働をなくす(残業を減らす)」が68.9％と最も高い～『企業の「社員の働き方改革」に関する意識調査』：地方経済総合研究所 公益財団法人 地方経済総合研究所は、『企業の「社員の働き方改革」に関する意識調査』の結果を発表しました。 【調査結果の概要】 ●現在、社員の働き方改革に「取り組...
読み書きマスターの73％は「仕事に満足」、苦手な人では「満足」が僅か5％～『ビジネスパーソンの“読む力・書く力”に関する調査2017』：大谷大学 学校法人真宗大谷学園 大谷大学は作家やコピーライター、編集者など“書く仕事”を目指す学生のための「文藝塾」を開設し、主体的に自己表現ができる高度な文章作成能力を身につける...
メンタルヘルス不調者を生む要因とその対策に不整合。対策1位の「残業時間の削減(69.4％)は、要因6位(23.9％)～『組織のストレスマネジメント実態調査』：日本経営協会 一般社団法人日本経営協会（会長：浦野光人 東京都渋谷区千駄ヶ谷3－11－8）では、事業所におけるストレスチェック制度の実施状況やストレスマネジメント全般の状況、今後の課題...
日本のミレニアル世代は経済的・政治的状況の改善に悲観的。1年前の調査より、会社への帰属意識が低い結果に～『2017年 デロイト ミレニアル年次調査 日本版』発表：デロイト トーマツ コンサルティング デロイト トーマツ コンサルティング合同会社は、デロイトがグローバルでミレニアル世代を対象に調査した「デロイト ミレニアル年次調査」に、日本のサマリーをまとめた「2017...
