業務の月報
業務を月単位で上司に報告する際のテンプレートです。振り返り用としても使えます。
32.50KB 提供: 『日本の人事部』事務局
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業務を月単位で上司に報告する際のテンプレートです。振り返り用としても使えます。
32.50KB 提供: 『日本の人事部』事務局
従業員の緊急連絡先を、必要な範囲で収集し、緊急時に安否確認などを行うための一覧表です。
企業の役員がどのようなスキルを持っているか示すための表です。2021年のコーポレートガバナンス・コードの改訂から、取締役会の知識・経験・能力の状況について開示が求められており、スキルマトリックスは開示形式の一つです。
全建統一様式第5号をもとにした、建設などを想定した作業員名簿です。
社外の人がオフィスに入ったことを記録するためのテンプレートです。
メンターとして面談を行うときに使用できます。面談を通じてメンティーの成長につなげましょう。
従業員が退職したことを証明する「退職証明書」のサンプルです。ダウンロードして自由に編集することができます。
本テンプレートファイルは、「ビジネスプラン提案演習」の講座を行う際に用いているテンプレートです。本テンプレートは、企業内において新事業を提案する場面を想定し、必要と思われる構成を示しています。
ビジネスプランをまとめる形式はこれに限らず様々ありますので、一例として参考にしてください。もちろんこのテンプレートをそのままお使いになっていただくのも問題ございません。構成が満たされていくに従い、ご自身で必要と思われるアレンジを加えていくことをお勧めします。
なお、このテンプレートにおける各ページ(スライド)は、以下の構成におおむね沿っております。
1.コンセプト選択図
表現方法:マトリックス
チェックポイント:主題のビジネスを選んだ理由が、評価指標によって分かること。
2.表紙
表現方法: −
チェックポイント:事業名、日付、提案者
3.事業の概要
表現方法:文章
チェックポイント:事業の定義が平易に分かること。商品・サービスのイメージが分かること。
4.事業化の背景
表現方法: データ+文章
チェックポイント:市場、顧客の声、業界の動きなど、現状認識を踏まえて、機会や命題が客観的に語られていること。
※データが揃わない段階では、現状認識→顧客命題→事業化による解決に至るロジックがチャートとして描かれていること。
5.事業戦略1
表現方法: マトリックス等(1〜2枚)
チェックポイント:SWOT分析、ポジショニング分析、強み弱み分析の一部を適切に組み合わせて、戦略の焦点が明らかになること。
6.事業戦略2(応用)
表現方法:展開図
チェックポイント:コアコンピタンスの観点からみて事業の着手順序に合理性があること。
7.ビジネスモデル
表現方法: フロー図(2枚)
チェックポイント:お金と仕事の流れが見え、スケーラビリティを上げる方法が見えること。
8.顧客ターゲット
表現方法:顧客ピラミッド
チェックポイント:顧客による購買動機の違い、顧客を広げていくシナリオが読み取れること。
9.マーケティング戦略
表現方法: 4P(文章)
チェックポイント:顧客ターゲットに4施策(Product, Price, Place, Promotion)が合っていること。
10.収支計画 (収支計画はテンプレートにはページを設けておりません)
表現方法:数表・グラフ(3枚)
チェックポイント:
?初期投資・固定費リスト・・・リスクの大きな費用が見えること
?第1期の収支計画・・・仕事量と稼働率を踏まえた売上、損益分岐点
?5カ年の収支計画・・・稼働率、売上、利益の推移。単黒・累黒時期
(注意)このテンプレートを使用するにあたって発生する問題について、当社はいかなる責任も負いかねますのでどうかご了承ください。
チームメンバー(部下)の「行動評価」や「行動開発(能力開発)」をするためのデータの基本となるものです。
行動評価、行動開発の基本は「行動観察」です。
行動観察は2ヶ月くらい毎日、訓練しないとなかなか習得できません。
メンバーの行動開発のみならず、リーダー(管理者)自身の行動開発も可能となります。
パソコンに向かって仕事をしている姿が一般的になったチームリーダー(管理者)は、個人の成果は上がるかもしれませんが、チームのマネジメントができません。
チームのマネジメントやリーダーシップの発揮は、チームメンバーひとりひとりを良く観ることから始まります。
このシートを使い、2ヶ月間地道に観察を続けていると「大きな気づき」を得ること間違い無しです。
有限会社ライフデザイン研究所
ダウンロードが完了しました
本ホワイトペーパーでは、昨今人事に求められている「戦略人事」についての解説とともに、戦略人事を実現するための2ステップと、ステップ毎に障壁となっている人事部門の「7つ」の課題について紹介するとともに、その課題について、どのような対応が必要かを分かりやすく解説します。
70歳までの就業機会の確保が企業の努力義務となり、長い老後生活への不安や健康維持などを理由に働き続ける人が増加し、シニアの就業率は年々上昇している。
「シニア就業者」と「プレ・シニア就業者」に注目し、就業実態や意識の変化、そこから見えてきた企業・個人双方にとって活躍のヒントとなるポイントを紹介する。
「日本の人事部 人事白書2021」でも取り上げられた今注目すべき人事課題のひとつ「テレワーク」について、キーワード解説やオピニオンリーダーの解説を交えてご紹介します。
また「人事白書2021」内「働き方」「評価」の章でそれぞれ取り上げられた、テレワークに関する実態調査の貴重な回答データもご参考いただけます。