『日本の人事部』 - 人材採用・育成、組織開発のナレッジコミュニティ

本事業について

本事業は、東京都内の大企業や中小企業・スタートアップを対象に、越境学習（『在籍型出向』や『副業』）を通して人材交流を促進し、双方の成長と発展を支援する東京都の公共事業です。

特例子会社として40年近い実績。「仕事を通じて社会に貢献したい」という障害を持つ方々に、就労機会を提供しています。

東京都ビジネスサービスは、東京都と株式会社システナとの第三セクター企業です。当社自身が障がい者を雇用。生き生きと働ける環境を提供するだけでなく、採用支援サービスなどを通じて障がいを持った方々と企業とのマッチングをお手伝いしています。

日本を再興し、世界の発展に貢献する
「人財育成企業」です。

「独立自尊の社会・世界に貢献する人財を育成する」という企業理念のもと、
幼児から社会人の一貫教育を通じて、人間力（＝心知体）を鍛え、
日本、そして世界の発展に貢献する次代のリーダー育成に注力しています。

Learning Analytics 研究を行う学術団体

教育の高度情報化と共に、学習者の学習活動を記録・分析し、その結果を様々な形で役立てる Learning Analytics が注目されています。本学会は、Learning Analyticsに関する調査・研究・普及啓蒙を進めています。

JITAは、過去5万人以上の学生指導実績を踏まえ人間力の醸成に力を注いでいます。

学生と企業の最適なコミュニケーション環境整備、採用チャネルの構築支援をはじめ、企業側インターンシッププログラムの構築、大学の就業力向上カリキュラムの設計や教員研修、学生個別指導、インターンシップ・採用マッチング等のサービスを行っています。

不妊治療と仕事を、企業から変えていく

不妊治療と仕事の両立には、企業側の理解と良好な社内風土が必要。そこで、私たちは企業向けに不妊治療研修を行い連携を図ります。その後、従業員向けに相談窓口を提供、実際の両立に向けて企業担当者と当団体の専門家が連携し、従業員を伴走サポートします。

ＩＴコーディネータはＩＴ経営を実現するプロフェッショナルです

「ＩＴコーディネータは経済産業省推進資格です」
2001年、通商産業省による国家プロジェクトの一環としてＩＴコーディネータ資格制度は設けられました。現在、経済産業省の推進資格として、約6500名の資格保有者が全国各地で活動しています。

人と人とのよりよいコミュニケーションを目指し活動するNPO法人

アサーティブとは「自分も相手も大切にした、誠実で対等、率直なコミュニケーションの理論と方法」。アサーティブジャパンは、アサーティブなコミュニケーションを習得したいと願う、全ての人を応援しています。

キャリア・コンサルティングが社会のインフラになることを目指しています。

キャリア・コンサルティング協議会は、キャリア・コンサルタントの資質確保活動と、キャリア・コンサルティングの普及・啓発のための活動を目的として設立された団体です。

メンタリングを通じて「居心地の良い居場所」つくりを提供します

メンタリングを通じて、かたい信頼で結ばれる仲間をつくり、
“つながり” を楽しめる時間を、職場で、学校で、家庭で、
あらゆる場で繰り広げることに、少しでも後押しすること。
それが、私たちの目指すところです。

全ての働く人々に安全・健康を　～Safe work,Safe life～

事業主の自主的な労働災害防止活動を促進し、働く人々の安全と健康を確保するための総合的活動を行っています。近年は、中小規模事業場・サービス産業の労働災害防止活動・高齢化・メンタルヘルス・化学物資管理・職場環境改善支援に力を入れています。

「気持ちよく、はたらく」の実現をサポート。
チームの好循環を生み出すアプリ、『TONOME』を開発・運営しています。

TONOME株式会社は、株式会社リコーの事業創造プログラムTRIBUSから生まれた企業です。個人・組織が最も生産性/創造性を発揮できる状態である「気持ちよく、はたらく」をテーマに、様々な製品やサービス、コミュニティを広く提供しています。

企業マンガの制作実績No.1！採用・教育などインナーマンガ制作ならおまかせください！

株式会社トレンド・プロは、「私たちは文章をマンガに変換します」を企業理念に、35年にわたり、官公庁や大手企業をはじめとする2,000社10,000件の課題をマンガで解決してきました。

国家公務員の再就職の支援及び官民の人材交流の支援を行う内閣府の機関です

ご利用お待ちしております

中川総合法務オフィスは、コンプライアンス、著作権及び相続を専門分野とする事務所です。コンプライアンス等の研修講師実績は800回超あります。

中川総合法務オフィスは、全国で研修講師を担当しており、企業や自治体の内部統制・コンプライアンス・リスクマネジメント・職業倫理・行政法・著作権法等の800回を超える実績があります。民亊実務法務は、相続法等を中心に地元京都で活動しています。

人が人らしく生きられる社会を創る

AI技術の革新が産業構造と社会を大きく変化させています。
人と技術、そして社会の関わり方が大きく変化する中、社会をより良く・あるべき方向に進めるために、人が人らしく生きられる社会の実現に向けて、技術で貢献していきたいと考えています。

与信管理のナレッジマネジメントジャパン

ナレッジマネジメントジャパンは与信管理専門のコンサルティング会社です。ビジネスセミナー、中国企業信用調査、社内研修、与信管理マニュアルの発行、与信管理コンサルティングなどを行っております。

障がい者雇用のプロフェショナルパートナーとして、
障がい者雇用で悩んでいる企業をサポートしています。

親会社が製造系の請負や派遣をしているため、特例子会社といえども障害者雇用で必要な業務が全く足りませんでした。新たに業務を作り出しながら、当初6名からスタートし、現在75名の障害者を雇用しているノウハウを御社にお伝えできます。

ブレイクスルー思考を使って「問題の専門家」ではなく 「解決策の専門家」として、人間中心の豊かな社会の実現を目指しています。

ブレイクスルー思考はデカルト以来400年にわたる科学的方法論を転換し、これまでの思考では解決できない問題に解決方法を示すものです。当支部は「未来を哲学する場を提供する」を目的に研究と様々な分野での実践により生活の質を豊かに向上させます。

日本経済新聞は1876年（明治9年）に「中外物価新報」として創刊して以来、独立・自主の精神を守りながら、経済を中心とする言論報道機関として発展してまいりました。現在日本経済新聞は３００万人以上の購読者があり、信頼できるメディアとして国内外から高い評価をいただいております。
私たちは新聞を中核とするメディア事業を通じて、迅速で正確な情報の提供という社会の要請に応えると同時に、企業の皆様に日経のコンテンツを生かした社員教育用の商品を提供しております。２００８年秋には、経済知力を測る「日経ＴＥＳＴ」をスタートさせ、多くの企業で導入いただいております。その他企業向けには「日経プレビジネスパック」、「日経MJ　LOOK」など、新聞を活用する社員研修プランを提供したり、入社内定者から中堅社員までの能力向上をサポートビジネスに役立つ実務的な知識・情報を提供する「日経ビジネススクール」「日経ビジネススクールオンライン講座」など、各種シンポジウム、セミナーを主催しています。