睡眠が生産性向上のカギになる！

・日本人と睡眠

日本人は睡眠を軽視する文化があるかもしれません。死語かもしれませんが、「モーレツ社員」、「24時間戦えますか？」などという言葉が一世を風靡したように、眠らないで働くことが美徳とされた時代もありました。実際、諸外国と睡眠時間を比べても日本人の睡眠時間は７時間24分とOECDが公開したGender data portal 2021のデータでは加盟国の中で最下位です。同調査の上位3位は南アフリカ：９時間13分、中国：9時間2分、アメリカ：8時間51分と続き、日本人の睡眠時間は3位のアメリカと比べても約1時間半短いことになります。

では、短い睡眠で満足しているのかというと、そうでもなく、厚生労働省が2024年に公開した「令和4年度国民健康・栄養調査」の結果では、20歳以上のうち2割以上が「睡眠で休養が十分に取れていない」と感じており、その割合は男女とも年々増加しています。

・こんなにある睡眠不足の悪影響

厚生労働省が公開している『健康づくりのための睡眠ガイド 2023』では、睡眠時間の不足による影響として、「日中の眠気や疲労に加え、頭痛等の心身愁訴の増加、情動不安定、注意力や判断力の低下に関連する作業効率の低下、学業成績の低下等、多岐にわたる影響を及ぼし、事故等の重大な結果を招く場合もある。」と、冒頭から述べられており、近年の研究では睡眠不足と重大な産業事故との関係も指摘されています。

睡眠不足の影響は身体面では、肥満、高血圧、２型糖尿病、心疾患や脳血管障害の発症リスクの上昇や症状の悪化に関連し、死亡率の上昇にも関与することが明らかとなっています。また、精神面でもメンタル不調者は睡眠の問題を抱えていることが多く、私がこれまでお会いしたメンタル不調者の方も大多数が、睡眠の課題を抱えていました。

健康への影響は医療費の増大にもつながり、令和５年度は全体で1367億円の赤字とも言われている健康保険組合にとっても深刻なダメージとなってきます。

医療費だけではなく、企業利益においても睡眠不足は深刻な問題となっています。アメリカのシンクタンクが2016年に行った試算では、日本では睡眠不足により年間約15兆円の経済損失が生じているとの調査結果を公開しました。これは日本のGDPの約3％に相当します。例えば、一人当たり3％の経済損失があるとすると、単純計算で年収500万円の従業員では、年間約15万円分の働きができていないことになります。「給与総額×0.2（睡眠で休養が取れていない人）×3％（睡眠不足による損失率）」で貴社全体の損失額を考えたとき、非常に大きな金額となるのではないでしょうか。

このように、「仕事はしているもののパフォーマンスが発揮できないことにより損失が生まれている」という考え方が、近年よく言われる、プレゼンティーイズムの考え方になります。プレゼンティーイズム低下の原因は睡眠不足だけではありませんが、睡眠不足との関係が特に強いとされています。健康経営の効果測定指標として、自社のプレゼンティーイズムの目標値を定めている企業も多いのではないでしょうか。

・企業で行う睡眠施策とその効果

一部企業では睡眠による疲労回復や認知機能の向上に注目し、例えば、大手コンサルティング会社では、昼の仮眠（パワーナップ）の推奨や睡眠の質を向上させるサプリメントの配布などを行っています。また、大手生命保険会社では、睡眠に課題がある人を対象に脳波の測定装置などを貸し出し、自分の睡眠状態を正確に可視化することで睡眠改善に活用してもらうなど、積極的な支援を行っている企業もあります。近年では従業員の睡眠時間や質が企業利益と正の相関があるという研究も明らかになってきました。加えて、これらの施策は、睡眠不足による生産性の低下防止と同時に、社員一人一人が大切にされているという自社への帰属意識（エンゲージメント）を醸成するという意味でも有効な施策となります。

従業員への睡眠支援については、個人的な要素も大きいため、具体的な支援を行っている企業はまだまだ多くないことも事実です。しかし、睡眠への支援は従業員のパフォーマンス最大化のための投資という意味で、今求められる人的資本経営の施策としての側面もあります。睡眠の課題が及ぼす影響範囲の大きさが明らかになるにつれ、個人が睡眠習慣を見直すだけでなく、企業として従業員のより良い睡眠を支援していくことも、今後さらに重要になっていくと考えられます。