結果速報【第3回全国1万人従業員エンゲージメント調査 】14

株式会社アジャイルHRと株式会社インテージが共同開発し、東京大学と共同研究を行った「A&Iエンゲージメント標準調査」の全国調査を実施しました。2023年、2024年に続き、今年が第3回となります。その結果からわかった、日本における従業員エンゲージメントの実態について、数回に分けてお届けします。
前回のコラムはこちらからご覧いただけます。https://jinjibu.jp/spcl/keiji-matsuoka/cl/detl/6122/
■リスキリングにはエンゲージメント向上が不可欠
13回に渡ってお届けしてきた本コラムも今回で最終回となります。最終回は、リスキリングとエンゲージメントの関係についてお届けします。
スキルの学び直し、いわゆるリスキリングが近年注目を浴びています。リスキリングが注目を浴びているのには、スピーディに変改するビジネス環境に対応するため、イノベーションへの期待、雇用延長に対応するため等、様々な理由があります。
第3回目となる本調査では、「私は、技術やビジネスモデルの変化に対応するために新しい知識やスキルを学びたいと思う」という質問を追加し、ワークエンゲージメントとの関係を調査しました。
図:リスキリングへの意欲のワークエンゲージメント別分布

質問:「私は、技術やビジネスモデルの変化に対応するために新しい知識やスキルを学びたいと思う」
ワークエンゲージメントが高い層ほど、リスキリングへの意欲も高い傾向が見られます。
リスキリングについては、本人の学ぶ意欲がなければ、効果が出ないといわれています。本人が、より成長したい、より新しいスキルを身に着けたいという思いを持つことができるよう、企業がリスキリングを推進する際には、エンゲージメント向上策が不可欠であると考えられます。
以上、14回に渡り、第3回従業員エンゲージメント全国調査の結果をお送りしました。各コラムでお届けした数値の詳細については、アジャイルHRの資料ダウンロードページからもご覧いただけます。
多くの企業が従業員エンゲージメントの向上に取り組む今、最も重要なことが2つあります。1つは、エンゲージメントサーベイの選び方、もう1つはサーベイ後に何をするかです。
今、日本国内で提供されているエンゲージメントサーベイは玉石混淆で、名の通ったサーベイでも、実は単なる満足度調査でエンゲージメントを測定していない、または学術検証がされていなく、専門家による検証が十分でない等、課題の多いサーベイサービスが多くみられます。
エンゲージメントの概念をしっかりと持ち、学術的な検証をが行われているサーベイを選ばなければ、組織の状態を正確に把握することができないだけでなく、打つべき施策を誤り、逆効果になってしまうリスクがあります。
またサーベイを実施して定点観測しているだけではエンゲージメントは向上しません。その結果からどのような所に課題があり、そのためにどのような手を打つべきなのかを検討し、施策を実行するまでをサイクルとして、長期的に取り組んでいくことが必要です。
施策の検討の際には、いきなり人事制度を変更するといった大きな事ばかりではなく、企業・組織として行うべきこと、チーム・個人として取り組めることがあります。
自社はどのような姿を目指しているのか?エンゲージメント向上に向けて確実なステップを踏むために、担当者が学んで目を肥やしていくことが大切です。
このコラムを書いたプロフェッショナル
松丘啓司(マツオカケイジ)
株式会社アジャイルHR 代表取締役社長
東京大学法学部卒業後、アクセンチュアにて、人と組織の変革を担当するチェンジマネジメントグループの立ち上げに参画。同社のヒューマンパフォーマンスサービスライン統括パートナー、エグゼクティブコミッティメンバーを歴任後、アジャイルHRを設立。

松丘啓司(マツオカケイジ)
株式会社アジャイルHR 代表取締役社長
東京大学法学部卒業後、アクセンチュアにて、人と組織の変革を担当するチェンジマネジメントグループの立ち上げに参画。同社のヒューマンパフォーマンスサービスライン統括パートナー、エグゼクティブコミッティメンバーを歴任後、アジャイルHRを設立。
東京大学法学部卒業後、アクセンチュアにて、人と組織の変革を担当するチェンジマネジメントグループの立ち上げに参画。同社のヒューマンパフォーマンスサービスライン統括パートナー、エグゼクティブコミッティメンバーを歴任後、アジャイルHRを設立。
得意分野 | 経営戦略・経営管理、モチベーション・組織活性化、キャリア開発、リーダーシップ、マネジメント |
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対応エリア | 全国 |
所在地 | 港区 |
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