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結果速報【第3回全国1万人従業員エンゲージメント調査 】12

株式会社アジャイルHRと株式会社インテージが共同開発し、東京大学と共同研究を行った「A&Iエンゲージメント標準調査」の全国調査を実施しました。2023年、2024年に続き、今年が第3回となります。その結果からわかった、日本における従業員エンゲージメントの実態について、数回に分けてお届けします。

前回のコラムはこちらからご覧いただけます。https://jinjibu.jp/spcl/keiji-matsuoka/cl/detl/6090/

 

■フル出社の従業員エンゲージメントがもっとも低い

2025年の全国調査では、2023年、2024年に引き続き、リモートワークとエンゲージメントの関係についても調査を行いました。

コロナ禍で、働き方に大きな変化が訪れ、多くの企業でリモートワークを推奨するようになりました。リモートワークで業務が効率化されたと言われる一方で、コミュニケーションの不足、社員の孤立等の問題が出てくるようになりました。

5類感染症移行後は、完全オフィス出社に切り替える企業、そのままリモートを推奨する企業、ハイブリッドで様子を見る企業等、企業によって方針は様々となり、今でもまだ多くの企業が模索を続けています。

 

それでは、リモートワークは従業員のエンゲージメントにどのような影響を及ぼしているのでしょうか?

 

以下の図は、リモートワークの頻度別の従業員エンゲージメントを表しています。

 

リモートワークとオフィス出社が同じくらいの勤務形態の従業員エンゲージメントがもっとも高く、フル出社がもっとも低くなっています。

子育て世代や介護等、家庭で支援が必要な従業員にとっては、リモートワークでの勤務は働きやすさにつながり、それを理由に離職、転職等を検討する人材も少なくありません。勤務形態を選べることは、働く人にとって非常に重要な要素となってきているのではないでしょうか?

次回は、仕事レベル、職場レベル、会社レベル、「仕事の資源」におけるそれぞれの数値を見ていきたいと思います。

  • 経営戦略・経営管理
  • モチベーション・組織活性化
  • キャリア開発
  • リーダーシップ
  • マネジメント

日本において、1on1とOKRを含む、パフォーマンスマネジメントの重要性をいち早く唱え、多くの企業の経営者と共にマネジメント改革に携わる。

東京大学法学部卒業後、アクセンチュアにて、人と組織の変革を担当するチェンジマネジメントグループの立ち上げに参画。同社のヒューマンパフォーマンスサービスライン統括パートナー、エグゼクティブコミッティメンバーを歴任後、アジャイルHRを設立。

松丘啓司(マツオカケイジ) 株式会社アジャイルHR 代表取締役社長

松丘啓司
対応エリア 全国
所在地 港区

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