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結果速報【第3回全国1万人従業員エンゲージメント調査 】9

株式会社アジャイルHRと株式会社インテージが共同開発し、東京大学と共同研究を行った「A&Iエンゲージメント標準調査」の全国調査を実施しました。2023年、2024年に続き、今年が第3回となります。その結果からわかった、日本における従業員エンゲージメントの実態について、数回に分けてお届けします。

 

前回のコラムはこちらからご覧いただけます。https://jinjibu.jp/spcl/keiji-matsuoka/cl/detl/6065/

 

■上がった業種と下がった業種が混在

前回の年代別エンゲージメントの前回比較に続いて、今回も様々な切り口で昨年との比較を見ていきます。

業種によって、数値の高い・低いは毎年大きな差が出ていますが、今年は昨年と比較してどのような結果になったのでしょうか?

以下の図は、業種別エンゲージメントの前回比較を表しています。

「学術研究、専門・技術サービス業」など大きくスコアを上げた業種と、「医療、福祉」など大きくスコア下げた業種が混在しています。

人手不足など、業種特有の要因が影響していると推測されますが、上がった業種と下がった業種を合算するとトータルでは低下したと見られます。

エンゲージメントサーベイを実施すると、企業の経営者・担当者方の大きな関心ごとの一つとして、「自社の数値は、同業界では高い方か?低い方か?」ということがあります。

同じサーベイを活用した全国の同業界の平均値と、自社の数値を比較できることは、自社の立ち位置を知るための重要な情報となります。

サーベイを選ぶ際に、全国的な同業界の平均値を持っているかどうかもポイントの1つとして検討されてはいかがでしょうか。

次回はからは、2025年の調査で新たに追加した、人材投資、DX、リモートワーク、リスキリングとエンゲージメントとの関係についてお届けします。

  • 経営戦略・経営管理
  • モチベーション・組織活性化
  • キャリア開発
  • リーダーシップ
  • マネジメント

日本において、1on1とOKRを含む、パフォーマンスマネジメントの重要性をいち早く唱え、多くの企業の経営者と共にマネジメント改革に携わる。

東京大学法学部卒業後、アクセンチュアにて、人と組織の変革を担当するチェンジマネジメントグループの立ち上げに参画。同社のヒューマンパフォーマンスサービスライン統括パートナー、エグゼクティブコミッティメンバーを歴任後、アジャイルHRを設立。

松丘啓司(マツオカケイジ) 株式会社アジャイルHR 代表取締役社長

松丘啓司
対応エリア 全国
所在地 港区

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