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結果速報【第3回全国1万人従業員エンゲージメント調査 】7

株式会社アジャイルHRと株式会社インテージが共同開発し、東京大学と共同研究を行った「A&Iエンゲージメント標準調査」の全国調査を実施しました。2023年、2024年に続き、今年が第3回となります。その結果からわかった、日本における従業員エンゲージメントの実態について、数回に分けてお届けします。

 

前回のコラムはこちらからご覧いただけます。https://jinjibu.jp/spcl/keiji-matsuoka/cl/detl/6048/

 

3.従業員エンゲージメントの経年変化

■従業員エンゲージメントは昨年よりも低下

コラムの2~6までは、日本の従業員エンゲージメントが低い理由について、様々な切り口から調査結果を見てきました。

ビジネス環境が目まぐるしく変化していく中、過去と比べて2025年の数値はどのような変化を見せているのでしょうか?

以下の図は、過去3年間のエンゲージメント(全国平均値)の変化を表しています。

・2023年の調査は2023年1月31日~2月6日(コロナ5類移行の3ヵ月前)に実施

・2024年の調査は2024年2月5日~2月9日(コロナ5類移行の9か月後)に実施

・2025年の調査は2025年3月10日~3月12日に実施

 

コロナ禍を終えた昨年はスコアの改善が見られましたが、今年はスコアが低下しています。

 

 

■会社レベルの資源がもっとも低下

昨年と比較した仕事の資源の変化は以下のとおりとなりました。

 

                                        前回       今回(増減)

仕事の資源                      2.65 → 2.61(-0.05)

仕事レベル                      2.91 → 2.89(-0.02)

職場レベル                      2.64 → 2.58(-0.05)

会社レベル                     2.41 → 2.35(-0.07)

(注:増減には四捨五入の影響あり)

 

仕事の資源の構成要素はどれも低下していますが、会社レベルの低下がもっとも大きく、従業員エンゲージメントのスコアに影響を及ぼしていると考えられます。

コロナによる働き方の変化は、いずれの数値にも影響を及ぼしているように見えます。

次回のコラムからは、2024年の調査との比較結果を様々な切り口でお伝えします。

  • 経営戦略・経営管理
  • モチベーション・組織活性化
  • キャリア開発
  • リーダーシップ
  • マネジメント

日本において、1on1とOKRを含む、パフォーマンスマネジメントの重要性をいち早く唱え、多くの企業の経営者と共にマネジメント改革に携わる。

東京大学法学部卒業後、アクセンチュアにて、人と組織の変革を担当するチェンジマネジメントグループの立ち上げに参画。同社のヒューマンパフォーマンスサービスライン統括パートナー、エグゼクティブコミッティメンバーを歴任後、アジャイルHRを設立。

松丘啓司(マツオカケイジ) 株式会社アジャイルHR 代表取締役社長

松丘啓司
対応エリア 全国
所在地 港区

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