無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了!
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

“人への投資”が生み出す、持続可能でしなやかな組織

技術系企業で長く人材育成をサポートしてきた中で、
最近強く感じることがあります。

それは、「女性活躍」という言葉が、
一時のブームで終わりかけているという現実
です。

「当社は仕事上の男女差はないので、もう対応不要」
「制度整備は完了したので十分です」

と言われるたびに、私は心の中で問いかけたくなります。

“その後、現場の女性リーダーは増えましたか?”
“イノベーティブで強い組織になりましたでしょうか?”

女性活躍の目的は「数を増やすこと」ではなく、
組織をしなやかに、強く、進化させること
です。

女性の昇進意欲が高まっても、
次のステップに進めない・・・
そんな“見えない壁”が、今なお現場にあるからこそ、
絶えず私のもとに相談が寄せられるのだと思います。

この壁を超えられるかどうかが、
これからの技術系企業の競争力を左右することは
間違いありません。

 

■【事例】女性リーダーが生んだ生産性3倍の成果

昨年度ご一緒したある製造系企業では、
女性リーダー育成研修を通じて、
生産性が約3倍に向上するという成果がありました。

受講者たちは、課題解決の考え方を学びながら、
多様な視点を持つメンバーと対話を重ね、
新しい発想で現場改善に挑戦しました。

その結果、チーム間の連携が飛躍的に高まり、
業務効率と品質の両面で大きな進化が見られたのです。

人事責任者のAさんはこう話してくださいました。

「女性リーダー育成は、
柔軟で強い組織をつくり、
長期的な会社の成長につながる投資です」

その言葉のとおり、
女性リーダーの育成を通じて現場は変わり、
成果を上げる力が着実に根づいていきました。

もし“人への投資”を惜しんでいたら、
この成長の循環は生まれなかった
はずです。

育成を続けることこそが、
企業の持続的な競争力を支える――
そのことを改めて実感しています。

■データが示す「女性リーダー育成」の経営効果

厚生労働省「令和5年度 雇用均等基本調査」によると、
課長相当職以上に占める女性の割合は12.7%
製造業に限ると、その比率は一桁台にとどまります。

国内の複数の調査から、
「女性リーダー比率の高さ」と
「企業の財務成果」には明確な関連があることが
示されています。

大和総研の報告(2024年10月)では、
女性役員比率が高い上場企業ほど、
ROE(自己資本利益率)やPBR(株価純資産倍率)が
高い傾向が確認
れています。
(出典:大和総研「女性役員比率の現状と今後の課題」2024年10月)

また、内閣府男女共同参画局の分析でも、
女性役員比率が上位25%にある企業群は、
女性役員がいない企業に比べて
平均ROEで約1.5倍、EBITマージンで約1.6倍

高い結果となっています。
(出典:内閣府男女共同参画局「令和3年度 女性の役員への登用に関する課題と取組事例」)

こうしたデータは、
女性リーダー登用が社会的要請にとどまらず、
組織の生産性・革新性・収益性を
高める経営要素であることを裏づけています。

つまり、女性リーダー育成は
社会的な取り組みではなく、
“企業競争力を高める経営戦略”
そのものなのです。

 

■現場から始める「語りと共感」の文化づくり

最初の一歩としておすすめしたいのは、
「現場の成功体験を共有する場」をつくることです。

例えば、当社の女性管理職育成プログラムでは、
成果発表会を通じて互いの挑戦を称え合い、
次への意欲を高める時間を大切にしています。

「やってみたら、意外とできた」
「仲間の支えが力になった」

そんな声が次の挑戦者を生み、
リーダーを育てる文化が芽生えていきます。

リーダーを育てる土壌とは、
制度や仕組みではなく、
「語り」と「共感」から始まるのだと感じます。

語り合い、共感しながら挑戦できる環境があれば、
おのずと組織全体の空気は変わっていきます。

ぜひ、語り合う場づくりから一歩を踏み出し、
しなやかで強い組織づくりを進めていただきたいと思います。

このコラムを書いたプロフェッショナル

細木聡子

細木聡子
株式会社リノパートナーズ代表取締役/技術系ダイバーシティ経営コンサルタント/(公財)21世紀職業財団客員講師/中小企業診断士

元NTT女性管理職10年、約500名のSE部門における人事育成担当3年の豊富な現場経験を持つ。これまで延べ7,700人以上の技術系企業の女性管理職育成に携わる。技術系企業のジェンダーギャップ解消を突破口としたダイバーシティ経営推進を支援。

元NTT女性管理職10年、約500名のSE部門における人事育成担当3年の豊富な現場経験を持つ。これまで延べ7,700人以上の技術系企業の女性管理職育成に携わる。技術系企業のジェンダーギャップ解消を突破口としたダイバーシティ経営推進を支援。

得意分野 経営戦略・経営管理、モチベーション・組織活性化、キャリア開発、リーダーシップ、マネジメント
対応エリア 全国
所在地 千代田区

このプロフェッショナルの関連情報

  • 参考になった0
  • 共感できる0
  • 実践したい0
  • 考えさせられる0
  • 理解しやすい0

無料会員登録

記事のオススメには『日本の人事部』への会員登録が必要です。

この記事をオススメ

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。
※コメント入力は任意です。

オススメ
コメント
(任意)
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

コメントを書く

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。

コメント
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

問題を報告

ご報告ありがとうございます。
『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。

報告内容
問題点

【ご注意】
・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。
・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。
・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。

新着 プロフェッショナルコラム