「新入社員に雑談って、何を話したらいいのかな」
「新入社員に私の一言で嫌われたらどうしよう」
「部下指導が今一つ上手くいかない」
「ハラスメントを怖がって優しいこえかけばかり」
「どうやって叱ったらいいのかわからない」

こんな話を聞いたことはありませんか？

 多くの悩みが研修を通じて寄せられます。しかし、現実は、手をこまねているだけで、
 何も行動できていない人が多いのではないでしょうか？

指導に悩む原因は、ずばり、部下の本音を知らないからです。
真面目な課長、部長は、「Z世代の部下指導や接し方について、書店やアマゾンで本を買い求めたり、YouTubeやTikTokに至るまで情報収集していますが、問題はその中身。 どのZ世代に関する書籍も、その9割は40代、50代の上司側の体験を元に語られているものばかり。
 

Ｚ世代の心の内側が書かれていないのです！！
 

　部下は、本音は上司には言いたくないもの。だからこそ、Ｚ世代の特徴や指導方法を知りたければ、Z世代の先生に教えていただくことが、一番の近道で王道なのです。

「私たちは、Ｚ世代を一括りには説明することには、反対の立場をとります。」

対人関係は個別対応が原則ですが、あえて、全体的な傾向や特徴を 知ることも大切。
Ｚ世代の価値観も正直様々。 普段から様々なタイプのＺ世代と接し、職場や仕事のヒリヒリする悩みを肌で感じているZ世代の白附先生から、あなたの部下の生の声をお伝えできるのです。

　本セミナーを受講することで、部下とのコミュニケーションがもっとラクになり自信がもてます。 安心して仕事を任せることができます。部下への声掛けが変わります。 部下が自ら動きます。ハラスメントも無くなります。新入社員を迎える前に、上司が変わるヒントが散りばめられた2時間。

　一生使える、上司が知りたい、効果的なＺ世代はじめとした若手の部下指導法や日常のコミュニケーションのポイントをご提案いたします。是非、皆さんの会社の管理職も学んでみませか？自信をもって、新入社員を迎えられるように準備しましょう。

 

【本セミナーの目的】

本セミナーは、企業内で研修導入を判断する立場の方が、実際の研修内容を体験し、導入の可否を検討するためのものです。個人向けの学習機会ではありません。参加資格を満たさない方の申し込みはご遠慮ください。

 

■規約
インプレッション・ラーニング無料セミナー参加規約（2025年8月1日改訂）
第1条（目的）
本規約は、当社が提供するセミナー（以下「本セミナー」という）の申込条件、参加条件および遵守事項を定め、受講者および所属法人の責任を明確にすることを目的とします。

第2条（参加対象および申込条件）
１．本セミナーは、企業研修の導入を本格的に検討している研修企画担当者・決裁権限を有する者を対象とします。
２．参加可能な者は以下に限ります（1社2名まで）。
（１）ハラスメント研修の企画責任者・導入検討者
（２）人事部・コンプライアンス部の研修企画担当者
（３）社内で研修実施の決裁権または企画提案権を有する者
３．以下の者は参加できません（申込は無効とします）。
（１）個人の学習目的や自己研鑽による参加者
（２）ハラスメント相談窓口担当者の自己啓発目的参加
（３）同業者、研修講師、士業関係者（社労士・弁護士等）
（４） 社内講師・顧問・監査役など研修ネタ収集目的者
（５）研修施策に関与しない者、単なる関心目的者
（６）カメラをオンにできない者（心理的安全性確保のため顔出し必須）
（７）従業員数200名未満の法人に所属する者（※当社研修サービス提供方針に基づく）
４．申込時に提供いただいた会社名・役職・決裁権限の有無等を基に当社は審査を行い、条件を満たさない場合は
申込を無効とします。
5.    無断欠席された場合（やむを得ない事情を除く）、今後当社が主催する一切のセミナー参加を認めません。

第3条（禁止行為）
受講者および所属法人は、以下の行為を禁止します。
（１） 本セミナー内容の録音、録画、スクリーンショットの取得、複製、二次利用
（２）本セミナー資料の無断配布、所属法人内外での共有
（３）当社または第三者の知的財産権を侵害する行為
（４） 複数名での同時視聴、代理視聴など、申込内容と異なる形での受講
（５）講師や他の受講者への迷惑行為、誹謗中傷、セミナー進行の妨害など不適切な態度

第4条（違反への対応）
１. 第2条および第3条に違反した場合、当社は当該受講者をセミナーから即時退出させ、受講資格を失効させます。
２. 違反が重大であると判断した場合、今後当社が主催する一切のセミナー参加を禁止します。
３. 虚偽申請や不正な申込が発覚した場合、当社は所属法人に対して当社が定める違約金または損害賠償 を請求できる。
４.違反により当社に損害が発生した場合、所属法人に対して損害賠償を請求します。

第5条（免責）
当社は、本セミナーに関連して受講者または所属法人に発生した損害について、当社に故意または重大な過失がある場合を除き、一切の責任を負いません。

第6条（準拠法・合意管轄）
本規約は日本法に準拠します。本規約に関して紛争が生じた場合、東京地方裁判所をもって第一審の専属的合意管轄裁判所とします。

■ 申し込みプロセス
申し込みフォームに必要事項を記入（会社名・役職・研修実施の決裁権の有無を確認）
事前審査を実施し、参加資格を満たした方にのみ参加URLを送付
当日、研修企画担当者としての本人確認を行います