学び直しをするために勤務先に期待することは、学び直し経験者と将来学び直しをおこないたい人は「情報提供」、おこなうつもりはない人は「昇進や昇給など処遇に反映してほしい」が第1位～『人生100年時代の働き方に関するアンケート調査』：第一生命経済研究所 第一生命ホールディングス株式会社（社長 稲垣 精二）のシンクタンク、株式会社第一生命経済研究所（社長 丸野 孝一）では、2,000人を対象に「人生100年時代の働き方に関...
ＡＩの採用率、中国企業が世界でトップ：ＥＹ ＥＹ（アーンスト・アンド・ヤング）はこのほど上海市で企業調査報告を発表し、人工知能（ＡＩ）の採用率は中国企業が世界でトップだったことを明らかにした。 調査は２１カ国・地...
2018年4月入社者の初任給を引上げた企業は40.8％で、前年度より6.2ポイント増。初任給額は大学卒（一律）206,333円、高校卒（一律）167,249円～『2018年度 決定初任給調査』：産労総合研究所 人事労務分野の情報機関である産労総合研究所（代表・平盛之）は、このたび「2018年度 決定初任給調査」を実施しました。本調査は1961(昭和36)年より毎年実施しています...
日本の回答者の85％が、フレキシブルなワークスペースがビジネスの成長とコストの最適化に役立つと回答～『フレキシブルな働き方に関する調査』：リージャス・グループ 世界100カ国以上1,000都市を超える地域で、3,000拠点を展開する世界最大のレンタルオフィスプロバイダーであるリージャス・グループ（IWG）（日本法人：東京都新宿区...
健康を阻害する行動のパターンをコントロールし、ビジネスパフォーマンスを最大化!～『ＭＢＡ式健康防衛』(阿部George雅行：著)クロスメディア・パブリッシングより刊行 株式会社クロスメディア・パブリッシングは、阿部George雅行：著『ＭＢＡ式健康防衛』を刊行しました。 ■内容紹介 「働き方改革」「健康経営」の取り組みが本格化し、...
クラウド上で労務管理が簡単にできるスマート労務管理プラットフォーム「AiRM（アイロム）」の無償提供を開始：日本法規情報株式会社 日本法規情報株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：今村愼太郎、以下「日本法規情報」）は、同社が着手するリーガルテック領域での新サービスとして、スマート労務管理プラ...
選考辞退が増えたと感じる企業は50％と昨対比3ポイントアップ。応募者の選考辞退の理由、第1位は「他社での選考通過や内定獲得」が過半数～「中途採用の選考辞退」実態調査（エン 人事のミカタ）：エン・ジャパン 人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社（本社:東京都新宿区、代表取締役社長:鈴木孝二）が運営する人事担当者向け中途採用支援サイト『エン 人事のミカタ』上で、直近1年...
7月1日時点での大学生の就職内定率は81.8％。前年同月の79.1％と比べて2.7ポイント高い～『就職プロセス調査(2019年卒)』(7/1時点 内定状況)【確報版】：リクルートキャリア 株式会社リクルートキャリア（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：小林 大三）のよりよい就職・採用の在り方を追究するための研究機関・就職みらい研究所（所長：松浦 太郎）は...
上司に求める人間力は「コミュニケーションスキル」「リーダーシップ」がトップ2。上司との面談や会話でモチベーションが上がると答えた若手社会人は50.9％～若手社会人の意識/実態調査：レジェンダ・コーポレーション 人事BPR・BPO（採用・人事・労務・システム）のレジェンダ・コーポレーション株式会社(本社：東京都新宿区、代表取締役社長：藤波 達雄、以下 レジェンダ)は、2010年か...
従業員の健康増進を目的として、熱中症対策「クーリングブレイク」制度を導入：ベーシック Webマーケティングサービスや比較メディア事業を展開する株式会社ベーシック（本社：東京都千代田区、代表取締役：秋山勝、以下ベーシック）は7月25日、従業員の健康維持と増進...
「過労死等の防止のための対策に関する大綱」の変更が閣議決定～勤務間インターバル制度の周知や導入に関する数値目標を政府として初めて設定（厚生労働省） 厚生労働省では、昨年10月から今年5月にかけて4回にわたり「過労死等防止対策推進協議会」を開催し、「過労死等の防止のための対策に関する大綱」の見直し案をまとめました。その...
会社員の54.6%が自分が勤める会社を「昭和的」と評価。昭和的な働き方TOP3は、1位「休暇が取りづらい」、2位「働く時間が長い」、3位「残業が評価される」～「昭和的働き方」についての意識調査：ワークスモバイルジャパン 「LINE」とつながる唯一のビジネスチャット「LINE WORKS」を提供するワークスモバイルジャパン株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：石黒豊、以下「ワークス...
求職者が“本当に希望する仕事”を行動データから見つけてスカウト～潜在層にも出会う採用マッチング新機能「iスカウト」7月22日より提供開始：ディップ 総合求人情報サイトを運営するディップ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO：冨田英揮、以下ディップ）は、日本最大級のアルバイト・パート求人情報サイト「バイ...
2018年4－6月期 転職時の賃金変動状況を発表。「前職と比べ賃金が1割以上増加した転職決定者数の割合」は30.1％ 前年同期比2.0ポイント上昇：リクルートキャリア 株式会社リクルートキャリア（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：小林大三）が提供する転職支援サービス『リクルートエージェント』における2018年4－6月期の「転職時の賃...
グローバル人材の56％「直近の転職で年収増えた」日系勤務者の47％「給与に不満」。外資系との差は14ポイント：ロバート・ウォルターズ・ジャパン グローバル人材の転職を支援する人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：デイビッド・スワン）は7月24日、日本語・英語の...
現金給与総額は前年同月より2.1％増。所定外労働時間は0.9％増、常用雇用は1.7％増～毎月勤労統計調査平成30年5月分結果確報（厚生労働省） 毎月勤労統計調査平成30年5月分結果確報を、今般とりまとめましたので公表します。 【調査結果のポイント】 （前年同月と比較して） ・現金給与総額は、一般労働者が2...
児童のいる世帯における母の「仕事あり」の割合は70.8％と前年より上昇。1世帯当たり平均所得金額は前回調査より増加の560万2千円～『平成29年国民生活基礎調査』の結果（厚生労働省） 厚生労働省では、このほど、「平成29年国民生活基礎調査」の結果を取りまとめましたので公表します。 国民生活基礎調査は、保健、医療、福祉、年金、所得などの国民生活の基礎的...
今年に入って月給が上がった方は46％。 ベースアップを理由に月給が上がった方は23％～『エン転職』ユーザーアンケート調査：エン・ジャパン 人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木孝二）が運営する「入社後」までを見据えた総合求人・転職支援サービス『エン転職』上で、...
総実労働時間、時間外労働時間ともに減少傾向。勤務間インターバルを導入している企業は従業員数5,000人以上の会社でも17.0％に留まる～『2018年労働時間等実態調査』：日本経済団体連合会 一般社団法人日本経済団体連合会は「2018年労働時間等実態調査」の調査結果を発表しました。 【2018年労働時間等実態調査集計結果】 I.調査の趣旨 日本企業...
ベトナム人管理職層の平均給与水準、課長レベルは13.2％上昇、役員レベルは12％減少～『2018年5月版在ベトナム日系企業対象給与・昇給率動向に関する調査』：ICONIC CO., LTD. グローバル人材総合サービスを行うICONIC CO., LTD. （本社：District 1, Ho Chi Minh City, Vietnam、代表取締役社長：安倉...
