『人と組織の行動科学』（伊達洋駆：著）すばる舎より刊行 すばる舎は、伊達洋駆：著『人と組織の行動科学――現場でよくある課題への処方箋』を刊行しました。 組織行動学論のエビデンスに基づく再現性の高い施策のヒント 企業やチーム...
『活躍する若手社員をどう育てるか』（山内祐平：編著）慶應義塾大学出版会より刊行 慶應義塾大学出版会は、山内祐平：編著『活躍する若手社員をどう育てるか――研究データからみる職場学習の未来』を刊行しました。 ▼活躍する若手社員＝「仕事から学び、成長し...
～中途採用に関する調査 企業編～ 入社後に「期待したほど成果をあげていない」62.7% 「識学」を使った経営・組織コンサルティングや従業員向け研修を展開する株式会社識学（本社：東京都品川区、代表取締役社長：安藤広大）は、2022年1月19日（水）～20日（木...
「2022年度の新人研修」に関する実態調査 大企業の人事担当者の77.2%が、コロナ第6波の拡大で「22卒新人研修」の実施を「不安視」 〜「オンラインでは、学習姿勢が受け身になってしまう」(50.8%)など悩む声〜...
「内々定を得ている企業の志望度」に関するアンケート 内々定を複数得ている学生の約4割が、内々定先の企業に「強く入社を希望する」と回答。前年同時期比25.7ポイント増 株式会社学情（本社：東京都千代田区）は、2023年3月...
2021年度 就職活動に対する保護者の意識調査 子どもの就職先への希望「経営が安定」が半数以上。働いてほしい会社1位は「公務員」。22年卒就活生の保護者の約半数が「オヤカク（親・保護者への内定受諾に関する確認）」を経験...
Job総研『22年卒 就活実態調査』を実施 キャリアや就職・転職全般に関する研究や各種調査を行う機関『Job総研(※1)』を運営する株式会社ライボ（本社:東京都渋谷区 代表取締役：小谷匠 以下「ライボ」）は、202...
リカレント教育市場に関する調査を実施（2021年） 2021年度のリカレント教育市場規模は前年度比7.1％増の467億円の見込 ～不確実性が強まる環境下、需要が高まる社会人の学び直し～ 株式会社矢野経済研究所（代表取締役...
2022年1月 パート・アルバイトの募集時平均時給 東日本エリアの平均時給は1,190円、西日本エリアの平均時給は1,269円、西日本エリアの「販売・接客サービス職」は前年同月比9ヵ月連続プラス 総合人材情報サービスの株...
「内々定を得ている学生の就活状況」に関するアンケート 1月時点で内々定を得ている学生の6割以上は「8月まで」に内々定先の企業にエントリー。最終面接を受けた時期は「2021年12月」「2022年1月」が最多。早期化が顕著に ...
企業における情報セキュリティ実態調査2021 ゼロトラストセキュリティ関連のソリューション導入において、日本企業は米豪に後れ NRIセキュアテクノロジーズ株式会社（本社：東京都千代田区、社長：柿木 彰、以下「NR...
事務機器等に助成対象拡大 業務改善助成金 厚生労働省は、企業の生産性向上を支援する「業務改善助成金」に、とくに業況が厳しい中小・小規模事業者を対象とする特例を新設した。 同助成金は、事業場内で最も低い賃金（事業...
1月時点の内々定率は19.4％。内々定を獲得している学生1人あたりの、平均内々定獲得社数は1.44社 内々定獲得と並行して、内々定辞退も進めていることが明らかに 株式会社学情は、2023年3月卒業（修了）予定の大学生・大学院生を対象に、就職活動に関するインターネットアン...
TDB景気動向調査 －2022年1月調査結果－ オミクロン株の影響で国内景気は5カ月ぶりに悪化 ～ 企業活動が再び抑制、原材料価格の高騰も下押し要因に ～ 2022年2月3日、帝国データバンクでは「TDB景気動向調査...
2021年10−12月期 転職時の賃金変動状況 「前職と比べ賃金が1割以上増加した転職決定者数の割合」は31.5％ 過去最高値を更新 （コロナ禍前／2019年同期差：＋1.9pt、前年同期差：＋5.1pt） ※当統計...
毎月勤労統計調査 令和３年分結果速報 厚生労働省は、毎月勤労統計調査令和３年分結果速報をとりまとめましたので、公表します。 【調査結果のポイント】〔（）内は、前年比または前年差を示す。〕 １ 賃金（一人平均...
毎月勤労統計調査 令和3年12月分結果速報 厚生労働省は、毎月勤労統計調査令和３年 12 月分結果速報をとりまとめましたので、公表します。 【調査結果のポイント】〔（）内は、前年同月比または前年同月差を示す。〕 ...
労使および専門家の計406人に聞く2022年賃上げの見通し 定昇込みで2.00％と予測、2 年ぶりに2 ％台となる 民間調査機関の労務行政研究所（理事長：猪股 宏）では、1974年から毎年、来る賃金交渉の動向を把握するための参考...
第8回 働く人の意識調査 調査研究や提言、実践活動により生産性向上をめざす公益財団法人 日本生産性本部（東京都千代田区、会長：茂木友三郎）は1月27日、新型コロナウイルス感染症が組織で働く人の意識...
