無料会員登録

会員登録すると検討フォルダがご利用いただけます。

日本の人事部への登録は45秒で完了!
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

一人ひとりの"はたらく力"を解き放ち、人と組織の躍進を実現する株式会社パーソル総合研究所 シンクタンク本部

カブシキガイシャパーソルソウゴウケンキュウジョシンクタンクホンブ

  • レポート・調査データ
  • 他 雇用管理

【調査レポート】社員の副業が本業の仕事に与える影響

コロナ禍の影響もあり、企業による副業解禁の動きは活発化し、個人の副業への関心も高まっています。
企業にとっても個人にとっても、より良い意味を持つ副業を実現させるには、企業はどのような点に気をつけて副業容認を検討し、推進・支援していけばよいか、働く個人と企業担当それぞれに調査を行いました。

ダウンロード資料詳細

<調査背景>
働き方改革を機に推進されてきた副業・兼業の解禁。コロナ禍の影響もあり、企業による副業解禁の動きは活発化し、個人の副業への関心も高まっている。しかし、それはイノベーションなどを狙ったポジティブな目的のものばかりでなく、収入補填を目的としたやむを得ない副業も増えてる。

こうした中、企業にとっても個人にとっても、より良い意味を持つ副業を実現させるには、企業はどのような点に気をつけて副業容認を検討し、推進・支援していけばよいか、働く個人と企業担当それぞれに調査を行った。

<サマリ>
【1.企業における副業の容認・受け入れ実態】
■企業における正社員の副業容認率は55.0%
■他社で雇用されている人材の副業受け入れに前向きな企業は47.8%

【2.個人における副業の実施状況】
■現在副業をしている正社員は9.3%
■現在副業をしていないが副業意向がある人は40.2%

【3.副業が本業に与える影響】
■本業にプラスの影響を与える要因
 1.「スキルアップ」や「自己実現」といった副業動機
 2.「本業のスキルを活かせる仕事」や「成長実感がある仕事」といった副業内容
 3.副業者への「職場の支援体制」 
 4.副業に対する肯定的な態度など「上司によるマネジメント行動」
 
■副業による過重労働リスクを高める要因
 1.「フレックス」や「勤務日数の選択」の有無、「残業時間」など「本業」の働き方・労働量
 2.「報酬制度」や「在宅勤務率」、「労働時間」など「副業」の働き方・労働量
 
■副業による人材流出リスク要因
 1.本業への不満や不安といった副業動機 
 2.コミュニケーション減少など「上司のマネジメント行動の変化」

この会社のダウンロード資料