主要業務

【各階層別研修の特徴と実施上のポイント】
(1)新入社員研修
入社後すぐに実施される研修。会社組織において職務・業務を遂行する上で必要な基本的な知識・スキル、ビジネスマナーなどを身に付けてもらうために行う。
・学ぶ内容は「仕事を進めていく上で必要な知識や技術」「企業の業務内容や企業風土・企業理念、就業規則」「社会人として必要なコミュニケーション能力、最低限の礼儀やマナー」など。
・入社後、1ヵ月から3ヵ月程度をかけて行うケースが多い。1年から3年といった長い期間を設けて、基礎からじっくりと教育を行う企業もある。

(2)中堅社員研修
・中堅社員研修は、管理職になる前の30歳前後の主任・係長クラスを対象とするケースが多い。業務上でリーダーシップを取った場面が少ない、後輩の指導などマネジメントの基礎となる経験が不足している、といった課題を解決するために実施する。
・組織の中で求められる職位にふさわしい役割を再確認し、キャリア意識の早期醸成を促す。総合的な実務スキルを身に付けさせ、幅広く判断力・問題解決力を高めてもらう。次に目指すところとなるリーダー層に向けて、マネジメントの基礎を学ばせることにポイントを置く。

(3)管理職研修
・組織の要となる管理職の場合、研修は「新任管理職研修」、課長クラスを対象とした「管理職研修」、部長クラスを対象とした「上級管理職研修」に分かれる。
・「新任管理職研修」は、初めてマネジメントする（経営にかかわる）側に立つ心構えや、日々の業務管理について教育を行う。管理者として不可欠な承認業務などを、しっかりと習得させる。
・課長クラスを対象とした「管理職研修」では、扱うテーマは多岐に渡り、業務の進捗管理に代表されるワークマネジメントや、部下育成を扱うピープルマネジメントなど、幅広く設定される。
・部長クラスを対象とした「上級管理職研修」は、アウトプットが中心。中期経営計画の策定や、売上を倍増させる施策などを検討する。

(4) 幹部社員研修
・経営を取り巻く環境が目まぐるしく変わる中、リーダーとなる人材を早期に育成していく必要がある。通常、当該のポジションの現職者が抜けた際に後任を充てることは、人事異動・配置という形で行われるが、次世代を担うリーダーを育てるという視点で考えた場合、そのような対応ではふさわしい人材が必ずしも登用されない。
・幹部社員の登用では、将来を見越した上で、人材を選抜・確保・育成していく視点が欠かせない。「幹部社員研修」の重要な点として、事前に主要ポジションの後任の候補となる人材を、あらかじめ用意することが挙げられる。
・研修では、選抜した後の育成とリーダーとしての見極めのプロセスが重要である。プログラムは長い期間をかけて行われることが多く、短いものは半年、長いものでは3年から5年に及ぶケースも少なくない。一貫性のある育成方針の下、定期的な集合研修とさまざまな課題が与えられる。

参考リンク

＊人材開発とは（日本の人事部）