人材育成・社内研修の必要性とは？
人材育成・社内研修の必要性とは？
1⃣ リーマンショック時とアフターコロナにおける教育研修費の動向
産労総合研究所が行った教育研修費用の実態調査によると、2007年度に1人当たり43,524円と過去最高となった研修費は2011年度には32,034円となっており、リーマンショックの影響を大きく受けています。
また、2019年度には1人当たり35,628円と積極的な教育投資がされていましたが、コロナ禍の影響を大きく受け、2020年度は24,841円と大幅に減少しています。
2⃣ 教育費削減の結果どうなったのか？
バブル崩壊後、管理職は完全なマネジメントのみを行うのではなくプレイングマネジャーとして自らも現場に立つ形が一般的となりました。その中で起こったリーマンショックの影響で、多くの企業が教育費を削減したことも大きな要因の1つとして、部下の育て方を学んでいない管理職が増えることになりました。
また、同タイミングで採用を絞ったことも重なり、部下を育てた経験があまりない管理職も多く見られるようになりましたが、プレイヤーとして成果を上げているので、彼ら管理職の評価は高かったのです。
つまり、数字は上げるがチームを率いるマネジメントができない管理職が多くなってしまう結果となりました。
逆に、研修に積極的に取り組んだ企業は、育成投資を行ったことが幸いし、リスタート時に必要な人材がそろっていた事例や、リーマンショック後に行った研修や採用といった人材投資によって、新しい事業展開などにチャレンジする準備ができていた事例が見られました。
昨年から続くコロナ禍の影響で、教育研修費を抑制している企業もありますが、「働き方改革」も重なり、再び大きな人材投資へと向かう動きがみられそうです。
今後、人口がますます減少する日本では、質の高い人材を育成することが企業にとって、より重要になってきます。
3⃣ 教育研修費用の今後の方向性は？
教育研修費用総額の今後１～３年の見通しについては、「かなり増加」+「やや増加」が43.1％に対し、「現状維持」が39.3％ 、 「かなり減少」+「やや減少」が17.5％となっており、増加傾向がみてとれます。
コロナ禍により休止、あるいは延期された研修の再開や、海外派遣を含めたグローバル人材育成の再開、コロナ禍を機に導入・活用が加速したデジタル化を担う人材の育成等、積極的な教育投資がうかがえます。
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山口 しのぶ（ヤマグチ シノブ） 株式会社キャリアチアーズ 代表取締役
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| 所在地 | 北区 |
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