ROEと売上成長率を高める“キャリア意識調査”という一歩

株式会社リノパートナーズ代表
細木聡子です。
最近あらためて感じているのは、
「違いを価値に変えること」の大切さです。
かつての私もそうでしたが、
技術系企業の現場では、
まだまだ“違い”が受け入れられず、
力を発揮できない女性社員が少なくありません。
これは会社にとっても本人にとっても
とてももったいないことだと思っています。
人も企業も、もっと成長できるはずーー。
そう思いながら日々現場に向き合っています。
それでは、今回は、
「女性リーダー育成の取り組み効果を高める秘訣」
について一緒に考えていきたいと思います。
■【事例】データと現場が示す変化の可能性
経産省の調査では、女性役員が30%を超える企業は、
5%未満の企業と比べてROEが2.4倍、
売上成長率が3.8倍高い傾向にある
というデータがあります。
さらに人的資本開示においても
「女性管理職比率」は必須指標とされており、
経営に直結する重要テーマだといえます。
実際に、私がサポートするある建設系企業では
女性管理職候補者への研修を3年継続しました。
最初は「自信がない」「昇格はしたくない」と
話していた参加者が、半年後の成果発表会では
役員の前で堂々とプレゼンをし、
約8割が昇格に前向きと回答。
翌年度には、女性管理職数が倍増し、
社内報でも「企業文化が変わり始めた」と
特集が組まれるまでの変化がありました。

■まずできることは“声を聴く”ことから
最初にできることの1つに、
管理職候補者を対象にした「キャリア意識調査」
があります。
例えば、
・管理職に挑戦してみたいと思いますか?
・そのために必要な支援は何だと思いますか?
・現在の職場環境で感じる課題は何ですか?
この3つの質問でのアンケート調査を
性別・年代で集計してみると、
研修を男女混合で行うのか、
女性だけで行うのかといった判断にも
根拠を持たせることができます。
こうしたプロセスを経ることで、
取り組みの効果は格段に高まっていきます。
研修等の施策効果を最大化するためには、
「場の力」で心を動かし、
行動を変えるきっかけを生み出すことであると
私は考えています。
*
次回は、女性限定施策の納得感を引き出すために、
経営層や組織への説明の仕方について
お伝えできればと思います。
このコラムを書いたプロフェッショナル
細木聡子
株式会社リノパートナーズ代表取締役/技術系ダイバーシティ経営コンサルタント/(公財)21世紀職業財団客員講師/中小企業診断士
元NTT女性管理職10年、約500名のSE部門における人事育成担当3年の豊富な現場経験を持つ。これまで延べ7,700人以上の技術系企業の女性管理職育成に携わる。技術系企業のジェンダーギャップ解消を突破口としたダイバーシティ経営推進を支援。

細木聡子
株式会社リノパートナーズ代表取締役/技術系ダイバーシティ経営コンサルタント/(公財)21世紀職業財団客員講師/中小企業診断士
元NTT女性管理職10年、約500名のSE部門における人事育成担当3年の豊富な現場経験を持つ。これまで延べ7,700人以上の技術系企業の女性管理職育成に携わる。技術系企業のジェンダーギャップ解消を突破口としたダイバーシティ経営推進を支援。
元NTT女性管理職10年、約500名のSE部門における人事育成担当3年の豊富な現場経験を持つ。これまで延べ7,700人以上の技術系企業の女性管理職育成に携わる。技術系企業のジェンダーギャップ解消を突破口としたダイバーシティ経営推進を支援。
得意分野 | 経営戦略・経営管理、モチベーション・組織活性化、キャリア開発、リーダーシップ、マネジメント |
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対応エリア | 全国 |
所在地 | 千代田区 |
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