カブシキガイシャトランストラクチャ
このサービスのポイント
- 「経営人材」の要件定義からスタート
- 研修プログラム開始前に、求める経営人材をアンケートや役員との対話により定義。目指す方向性を共有したうえで、研修をカスタマイズします。
- 本格的な能力評価を 実施
- 当社主力事業である「調査・診断」サービスのノウハウを活用。テストやインタビューで受講者の能力を測定します。
- 事前課題、集合研修、個別面談のセット
- 事前課題・集合研修・個別面談の組合せを1単元として、複数単元でプログラムを設計します。研修の理解や習熟を個別面談でフォローし、最終回後に人事に報告します。
サービスDATA
| 対象企業規模 | 1人～100人101人～500人501人～1000人 |
|---|---|
| 対応エリア | 全国 |
| 費用 | 費用の一例：350万～（10～15人） |
| 導入社数 | 導入社数非公開 |
| 対象階層 | 経営者・経営幹部 |
| 対象職種 | 全職種 |
| テーマ | リーダーシップマネジメント |
| サービス形態 | 研修コンサルティング（内製化、研修設計）貴社での集合研修 |
| 期間・回数・時間 | 6カ月程度（モデルプログラムの場合。お客様のご要望により期間短縮も可能） |
| 対象人数 | 15～20名程度 |
サービス詳細
経営人材育成プログラムとは
トランストラクチャの「経営人材育成プログラム」は、長期的な時間軸、俯瞰的な視野で自社の在り方を深く考察できる力を鍛える集合研修です。研修前に実施する貴社固有の経営人材要件の定義策定や、研修後の個別面談など、研修前後のフォロー体制も充実。また研修前の能力評価、研修後のテスト・インタビューにより、研修成果を定量的に測定することも可能です。
他社との競争力を高め企業価値向上を推進できるリーダーへ成長できるよう、受講者・そして人事の皆様を半年間にわたって伴走します。
研修イメージ
経営人材育成を取り巻く背景
『日本の人事部 人事白書2024』の調査結果によると、経営人材候補の充足状況は、「足りてない」「やや足りていない」を足すと65.4％となり、日本における深刻な経営人材不足を物語っています。
一方で「今後増やしたい経営人材候補の属性」「経営人材に必要な能力」を質問したところ、以下のように回答にかなりのばらつきがありました。今日の日本においてはあらゆる企業が求める画一的な「経営人材像」はなく、どのような経営人材を育成するかは企業が置かれている事業環境、経営戦略によって差があることが分かります。
こうした背景の中、当社の経営人材育成プログラムでは、事前のヒアリングに基づき、お客様企業ごとに求める経営人材要件を定義。企業ごとに研修プログラムをカスタマイズして提供しています。
経営人材育成プログラムの強み1＿求める経営人材の要件を定義化
貴社が求める経営人材イメージを、当社独自のアンケートを活用し確認・設定します。
Step1
全役員に対し、人材要件項目案に基づく重要度と必要性をアンケートに記入いただきます。
Step2
アンケートを集計し、意見の共通点、乖離点、注目点を整理し、役員との対話セッションの議題、進め方を設計します。
Step3
役員との対話セッションを開催し、貴社ならではの人材要件を定義し、共有いたします。
さらに、人材要件に基づき受講者に共通する弱み・課題を抽出、貴社にあわせて研修をカスタマイズいたします。
経営人材育成プログラムの強み2＿受講者を研修前・中・後に評価
経営人材候補者の現状を適切なタイミングで確認。課題を明確化することにより意識付けを強化、必要に応じて施策を見直しを行います。
〇研修前
受講者個別の事前面談より、知識・意識・活動などを評価します。
〇研修中
研修中の成果物やディスカッション内から個人別の評価を実施します。
〇研修後
評価結果に基づき、管理者としての現状、経営人材としての今後の可能性を評価します。
経営人材育成プログラムの強み3＿課題・研修・個別面談のサイクル
事前課題→集合研修→個別面談の組合せを1単元として、複数単元でプログラムを設計します。
〇事前課題
研修効果を高めるために、当社で用意した事前課題に取り組んでもらいます。
〇集合研修
20名前後で集合研修を1日実施いたします。
〇個別面談
実践期間を経たのち、1名当たり30～1時間の個別面談を実施します。
モデルプログラムは毎月1回、合計6回の研修となります。期間、回数については貴社の現状・課題に合わせて設定をカスタマイズすることも可能です。
導入実績
| 導入社数 | 導入社数非公開 |
|---|---|
| 導入先 | 経営人材育成プログラムは、事業規模・業界・業種を問わず多数のお客様に導入いただいています。そのうちの1つをピックアップしてご紹介します。 |
研修概要
〇業界・業種
通信・情報産業
〇社員規模
5,000名
〇実施期間
約６カ月
（受講生の現状能力診断、弱点能力項目の抽出、弱点補強研修プログラム、個別フォロー、研修後成長診断、役員候補者の報告）
課題・提案
執行役員育成を目的として、部長職人材から10名程度選抜し、今後必要となる経営知識や経営者としてのマインドを学習する。
支援内容
1.現状能力診断（個別面談での能力充足度判定の実施）
役員要件項目のうち、現時点で特に重要と考えられる項目をピックアップ。個別面談（テスト・インタビュー）能力の充足度を測定しました。 これをもとに、役員要件項目に対する現状の充足度を測定しました。
【具体的な実施内容】
・必要となる要件項目の抽出
・個別面談（テスト・インタビュー）実施
・現時点での受講生の能力充足状況の確認（全体傾向、個人別傾向）
2.弱点補強研修プログラム設計
現状能力診断で明確になった弱点項目を補強すべく、研修プログラムを設計しました。
【具体的な実施内容】
集合研修プログラム設計：全体に共通する弱点項目の補強
個別フォロープログラム設計：個別の弱点項目の補強
3.弱点補強研修プログラム実施と、実施後の成長診断・結果報告
集合研修プログラム、個別フォロープログラムを通した受講生の成長度を、テスト・インタビューで測定しました。この結果に基づき、今後の役員候補者に相応しいと考えられる受講者を役員に向けて報告、そのうえで継続的な人材育成に向けての意見交換を行いました。
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