月60時間以上残業する人の「幸福度」は高いが、健康リスクは残業しない人の約2倍～『希望の残業学プロジェクト』会社員6,000人を対象とした残業実態調査～パーソル総合研究所 総合人材サービス、パーソルグループの総合研究機関である株式会社パーソル総合研究所（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：渋谷和久、以下パーソル総合研究所）は、東京大学 中原...
7割超の企業で賃上げを実施予定。うち約6割が賃上げ率は2017年と「同程度」と予測～『2018年 春季労使交渉にのぞむ経営側のスタンス調査』：産労総合研究所 人事労務分野の情報機関である産労総合研究所（代表・平盛之）は、毎年、春季労使交渉に先がけ「春季労使交渉にのぞむ経営側のスタンス調査」を実施しています。このたび2018年の...
ロボットの導入・活用に取り組む企業の実態は？ハードルとなる費用対効果・企画、鍵となるソフトウェア人材・社外連携～『企業におけるロボットのビジネス活用動向調査』：NTTデータ経営研究所 株式会社NTTデータ経営研究所(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：川島祐治、以下 当社) は、NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社（本社：東...
社外活動が充実している上司の方が、若い部下には魅力的。理想の上司は人間的な幅が広く、早く帰る人～『上司の社外活動に関する意識調査』：リクルートマネジメントソリューションズ 企業の人材育成を支援するリクルートマネジメントソリューションズ（本社：東京都品川区、代表取締役社長：奥本英宏）は、「上司の社外活動に関する意識調査（「ボス充」意識調査）」...
国内の景況感が過去最高を更新。景気DIは51.1、8ヵ月連続の改善～『TDB景気動向調査 2018年1月調査結果』：帝国データバンク 2018年2月5日、帝国データバンクでは「TDB景気動向調査」のプレスリリースを行いました。 【調査結果のポイント】 1.2018 年1月の景気DIは前月比0....
『副業・兼業』のイメージは小遣い稼ぎ？自分らしい働き方のため、転職に活路を求める層は63％～『首都圏管理職の就業意識調査2017』：日本人材機構 株式会社日本人材機構（本社：東京都中央区 代表取締役社長 小城武彦）は、首都圏管理職の就業意識調査を行いました。 ここに調査結果の要旨をご報告いたします。 【調査...
職場でのストレスの原因は「人間関係」と答える人が約6割。上司に必要なのは「信頼」、部下に必要なのは「業務遂行能力」～『職場でのストレスについての実態調査』：日本法規情報 日本法規情報株式会社（本社：東京都新宿区 代表取締役 今村 愼太郎）は運営するサイト「就業規則・社内規定相談サポート」の運用情報やアンケートを基に、「職場でのストレスにつ...
中堅企業の8割が働き方改革に着手、一方で3割がセキュリティ事故の被害経験ありで対策が急務～700社以上の中堅企業を対象にした「IT投資動向調査」：デル・EMC デル株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長：平手智行、以下デル）と、EMCジャパン株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大塚 俊彦、以下EMCジャパン）は...
国内で最も優先すべきリスクは「地震・風水害等、災害の発生」（35.9%）で2年連続トップ～『企業のリスクマネジメントおよびクライシスマネジメント実態調査2017年版』：トーマツ 有限責任監査法人トーマツ（東京都港区、包括代表 觀恒平）でリスクマネジメント等の調査・研究を行うデロイト トーマツ 企業リスク研究所は、「企業のリスクマネジメントおよびク...
活用目的「福利厚生の一環」が前回比3倍に上昇。テーマ「メンタルヘルス、ハラスメント」が半数以上。働き方改革に向けた活用模索～『eラーニング活用に関する調査』：日本能率協会マネジメントセンター 株式会社日本能率協会マネジメントセンター(代表取締役社長：長谷川隆、中央区、以下JMAM[ジェイマム])は、次の要綱にて国内企業の社員教育におけるeラーニング活用について...
後継者のいる企業では、後継者の年齢が30代の間に経営の承継を検討すべき～『事業承継の実態に関するアンケート調査』：東京商工会議所 東京商工会議所（三村明夫会頭）は、事業承継対策委員会（委員長：加藤雄一・アドバネクス会長）に事業承継専門家ワーキンググループ（座長：村上義昭・日本政策金融公庫経済研究所 ...
キャリアアップのための転職が人々の能力開発のモチベーションとなる～「ライフデザイン白書」調査より『働く人々の転職意向と能力開発意欲』：第一生命経済研究所 第一生命ホールディングス株式会社（社長稲垣精二）のシンクタンク、株式会社第一生命経済研究所（社長丸野孝一）では、約17,000人を対象に「ライフデザイン白書」調査を実施し...
今の会社で定年を望むのは65％で、長期雇用を求める割合の方が多い。2017年働き方タイプはメトロノーム型～『岡山県一般社員における働き方の意識調査』：SWITCH WORKS 株式会社SWITCH WORKS(本社：岡山市北区、代表取締役：竹本幸史)は、一般社員の働き方についての志向と価値観を把握することを目的に、岡山県内の企業に勤める20歳～...
企業理念の浸透している企業67.6％が直近5年の業績向上～『自社の「理念、ビジョン、ミッション」に関する意識調査』：経営者JP エグゼクティブ向けの転職・キャリア支援サービスを展開する株式会社 経営者JP（本社：東京都渋谷区 代表取締役社長・CEO 井上和幸）は、管理職以上のエグゼクティブが自社の...
「昇給・ベアともに実施」した企業は58.9％。2014年から4年連続で半数を超える～『2017年1～6月実施分昇給・ベースアップ実施状況調査結果』：日本経済団体連合会 一般社団法人 日本経済団体連合会は1月16日、『2017年1～6月実施分昇給・ベースアップ実施状況調査結果』を発表しました。 ＜調査結果の概要＞ 1．賃金決定に...
「AI・ロボット技術」の進展、期待の半面不安も多く。AI時代に求められるスキルは「コミュニケーション力」が最多に～第8回「ビジネスパーソン1000人調査」【AI・ロボット技術編】：日本能率協会 一般社団法人日本能率協会（JMA、会長：中村正己）は、2013年より全国のビジネスパーソン1000人に対し、職場や仕事に対する考えについて意識調査を行っています。この調査...
働き方改革ICT市場の2016年～2021年の年間市場成長率は7.9％。2021年には2兆6,622億円の規模に達する～国内働き方改革ICT分野別市場予測を発表：IDC Japan IT専門調査会社IDC Japan株式会社（所在地：東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役社長：竹内正人、Tel代表：03-3556-4760）は、日本国内における...
4割以上の企業が、社員の介護問題への支援を人事労務管理上の重要課題と位置づけ。7割弱が社員の実態把握に取り組む～『介護離職予防の取組みに関するアンケート調査結果』：日本経済団体連合会 一般社団法人 日本経済団体連合会は、1月16日、『介護離職予防の取組みに関するアンケート調査結果』を発表しました。 【介護離職予防の取組みに関するアンケート調査結...
3年前と比較して「業務量が増加している」58.9％。99.2％の課長がプレーヤーとマネジャーを兼務～『第4回上場企業の課長に関する実態調査』：産業能率大学 学校法人産業能率大学（東京都世田谷区）は、従業員数100人以上の上場企業に勤務し部下を1人以上持つ課長を対象に、職場の状況や課長自身の意識などに関するアンケートを実施し「...
過半数のリーダー層が、心理的安全性を知っていると回答し、7割強が必要と回答～職場での「心理的安全性」に関する実態調査：リクルートマネジメントソリューションズ 企業の人材育成を支援する株式会社リクルートマネジメントソリューションズ（本社：東京都品川区、代表取締役社長：奥本英宏）では、職場での「心理的安全性」の必要性や効能について...
