選考時に最も話を聞きたい人は「一緒に働く社員」。約9割が職場のリアルな声を求めていると回答～20代の就活経験者500人に聞いた『就職活動に関する調査』：プレシャスパートナーズ 就職・転職支援サイト『アールエイチナビ』を運営する株式会社プレシャスパートナーズ（本社：東京都新宿区、代表取締役：高崎誠司）は20代の就活経験者500人に「就職活動に関す...
経営者の半数以上が「基本給のマイナス査定は必要」と回答。基本給のマイナス査定を実施したことがあるのは3割未満～『基本給のマイナス査定に関する調査』：あしたのチーム AIを活用した人事評価クラウドで中小企業の働き方改革をサポートする株式会社あしたのチーム（本社：東京都中央区、代表取締役社長：高橋恭介、以下「あしたのチーム」）は、「基本...
2016年度の人材派遣業市場は前年度比108.8％の4兆3,898億円のプラス成長～『人材ビジネス市場に関する調査』：矢野経済研究所 株式会社矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内人材ビジネス市場の調査を実施した。 ＜トピックス＞ ◆ 2016年度の人材派遣業市場は前年度比108.8％の4兆3...
フリーター経験者の高学歴化と正社員化減少。大学・大学院卒者がフリーター経験者の4割を占める～『第4回若者のワークスタイル調査』：JILPT 労働政策研究・研修機構（JILPT）では、若者の働き方と意識について把握するため調査を実施しました（対象は東京都の若者）。このほど、調査結果がまとまりましたので公表します...
ダイバーシティ アセスメント「2018 J-Winダイバーシティ・アワード」応募受付中～企業の女性活躍推進、現在の推進状況とこれからの対応方法がわかる：J-Win NPO法人 J-Win (ジェイウイン 事務局：東京都千代田区、理事長:内永 ゆか子) では、今回で第11回となる「2018 J-Winダイバーシティ・アワード」の応募受...
中小企業、約4割が働き方改革実施。うち約7割「長時間労働の是正」に着手。若手社員ほど効果を実感している傾向に～働き方改革関連調査『中小企業の働き方改革意識・実態調査』：ワークスモバイルジャパン 「LINE」と繋がる唯一のビジネスチャット「LINE WORKS」を提供するワークスモバイルジャパン株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：石黒豊、以下「ワークスモ...
既婚男性や子持ち男性の5人に1人は「月40時間超残業」、家事労働の負担は妻に～『働く若者のくらしとお金に関する調査2017』：日本FP協会 特定非営利活動法人（NPO法人）日本ファイナンシャル･プランナーズ協会（略称：日本FP協会、理事長：白根壽晴）は、2017年9月1日～9月10日の10日間、全国の20歳～...
企業の22.1％が「全面禁煙」実施、「完全分煙」も5割超。全面禁煙実施、「飲食店」の47.6％が自社業績にマイナスの影響～『企業における喫煙に関する意識調査』：帝国データバンク 2005年2月に「たばこの規制に関する世界保健機関枠組条約」が発効して以降、政府や自治体のほか、企業などにおいても受動喫煙防止対策の取り組みが拡大してきた。また、厚生労働...
「働き方改革」は管理職に丸投げ傾向。会社からのサポートが「十分にある」と感じている管理職はわずか1割～『「ボスの本音(ボスジレンマ)」に関する調査』：ファザーリング・ジャパン 政府は働き方改革実現計画(2017年3月)を策定し、日本企業においても働き方改革が加速していく中で、NPO法人ファザーリング・ジャパン(以下FJ。東京都千代田...
新入社員の6割が「海外で働きたいとは思わない」。留学経験の有無では、留学経験が無い層の7割を占める～『第7回新入社員のグローバル意識調査』：産業能率大学 学校法人産業能率大学（東京都世田谷区）は、今年度の新入社員の海外志向などを尋ね、「新入社員のグローバル意識調査」としてまとめました。調査は2017年8月30日から9月11...
「労働条件・待遇」に関する相談が昨年比2倍に増加。40～50代の管理職層からの相談が全体の50％、60代からの相談も増加～『第11回「働く人の電話相談室」』：日本産業カウンセラー協会 日本産業カウンセラー協会では、毎年「世界自殺予防デー(9月10日)」にあわせて、「働く人の電話相談室」を開設しています。 この度、当協会が実施した第11回「働く人の電話...
子どもが生まれて、働き方に変化が生じた母親は72％。父親では15％～いまどきのママに実態を調査『こそだて家族の働き方』調査：インタースペース インターネット広告・メディア運営事業の株式会社インタースペース（所在地：東京都新宿区、代表取締役社長：河端伸一郎、証券コード：2122、以下インタースペース）は、運営する...
「現在の勤務先で定年まで働こうと思っているし、実際にできると思う」団塊ジュニア世代の男性49.2％、女性27.2％。その割合は年代が若くなるにつれ低く～『ライフデザイン白書2018』：第一生命経済研究所 第一生命ホールディングス株式会社（社長稲垣精二）のシンクタンク、株式会社第一生命経済研究所（社長丸野孝一）では、このほど「ライフデザイン白書2018」の新刊となる「『人生...
1日の労働時間は平均8.9時間。労働時間に”満足”4割。（マクロミル調べ）～東京23区の勤務者に聞く『労働時間に関する調査』：マクロミル 厚生労働省主導で時間外労働の削減が重視される中、働き方改革をうたう企業が増えてきています。このような中、従業員は現状の労働時間に満足しているのでしょうか。実態を把握すべく...
7割以上が「ダイバーシティへの取り組み」を重要と回答一方で、取り組みの効果について約7割が実感なし～『働く人のダイバーシティに関する意識調査』：アデコ 世界最大(※1)の人財サービス企業であるアデコグループの日本法人で、総合人事・人財サービスを展開するアデコ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：川崎健一郎、以下「ア...
潰瘍性大腸炎・クローン病など 難病患者の就労・職場定着支援 管理職の33.9％「支援体制なく、現場任せ」、39.1％「管理職へのサポートなし」～『一般企業の管理職における「難病患者の就労支援」意識調査』：QLife 潰瘍性大腸炎やクローン病に代表される炎症性腸疾患（IBD）患者さんのための情報サイト「IBDプラス」を運営する株式会社QLifeは、一般企業の管理職を対象に、「難病患者の...
国内景気は4カ月連続で改善、製造業が押し上げ。建設業は「大企業」「中小企業」「小規模企業」のすべてで50を上回る～『TDB景気動向調査 2017年9月調査結果』：帝国データバンク 2017年10月4日、帝国データバンクでは「TDB景気動向調査」のプレスリリースを行いました。 ＜調査結果のポイント＞ 1. 2017年9月の景気DIは前月比0...
「多様な人材が活躍できる働き方改革に関する研究会」を発足～同一労働同一賃金の実現に向けた人事モデルを提言：みずほ情報総研 みずほ情報総研株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：西澤 順一）は、2017年10月から「多様な人材が活躍できる働き方改革に関する研究会―『同一労働同一賃金』の...
自分らしいワークライフバランスと良い生涯キャリアの形成が、幸福度の高い生活を醸成～子供を持つ母親の「働き方」に関する意識調査結果を公表：ソラスト 株式会社ソラスト（本社：東京都港区、代表取締役社長：石川 泰彦、以下「ソラスト」）は29日、子供を持つ30～40代の一般女性600名を対象とした「働き方」に関する意識調査...
2017年4月新卒入社の採用計画、寮・社宅を持つ会社の約50％が計画人数に達している反面、寮・社宅を持たない会社は約30％にとどまる～『企業の寮・社宅に関する意識実態調査2017』：レオパレス21 株式会社レオパレス21（本社：東京都中野区、社長：深山英世、以下レオパレス21）は、各企業の内定式が集中する10月2日にあわせて、上場企業の人事・総務担当者516名を対象...
