女子中高生の「働き方改革」の認知度は6割弱、家庭への影響は約9割が「特になし」。将来は「誰もが活躍できる環境」を期待～女子中高生とその母親世代への『働き方改革に関する意識調査』：GMOリサーチ GMOインターネットグループでインターネットリサーチ事業を展開するGMOリサーチ株式会社（代表取締役社長 細川 慎一 以下、GMOリサーチ）は、日本の未成年・成人モニター...
自宅残業を行っている37.8％の回答者は、自宅のPCを利用している～『2017年 従業員が求めるモバイルデバイス調査結果』：IDC Japan IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社（所在地：東京都千代田区九段北1-13-5、代表取締役社長：竹内正人、Tel代表：03-3556-4760）は、国内PC市場...
採用手法、「新規学卒採用に重点」は約33.2％、「中途採用に重点」は約27.4％、「ほぼ同じ程度」は約32.0％～『企業の多様な採用に関する調査』：JILPT 労働政策研究・研修機構（JILPT）では、全国の民営法人を対象に、多様な採用に関する実態調査を実施しました。その結果を速報版としてとりまとめ、公表します。なお、詳細の報告...
多様性増す働き方、このまま非正規で働きたい非正規社(職)員が増加。非正規の待遇改善やパラレルワーク容認も影響か？～『非正規社(職)員の働き方の意識と実態に関する調査報告書 2017』：日本経営協会 一般社団法人日本経営協会（会長：浦野光人、東京都渋谷区）は、このたび「第2回非正規社(職)員の働き方の意識と実態に関する調査」を実施し、『非正規社(職)員の働き方の意識と...
「友人に自分の会社への就職・転職を薦めたい、2割未満にとどまる」「仕事に社会的意義を持てることがエンゲージメント向上には重要」～『働く人のエンゲージメントに関する意識調査』：アデコ 世界最大(※1)の人財サービス企業であるアデコグループの日本法人で、総合人事・人財サービスを展開するアデコ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：川崎健一郎、以下「ア...
日本の労働生産性は46.0ドル(4,694円)で、OECD加盟35ヵ国中20位。就業者1人当たりの労働生産性は81,777ドル(834万円)、OECD加盟国中21位～『労働生産性の国際比較 2017年版』：日本生産性本部 公益財団法人 日本生産性本部は12月20日、「労働生産性の国際比較 2017年版」を発表した。 現在、政府は「生産性革命」を掲げ、生産性向上に向けた各種の政策を展開して...
約半数が「出世したい」「どちらかと言えば出世したい」。勤務先で同期との差が明確についている会社の人ほど出世意欲が高い～『20代30代の出世意欲とその背景要因に関するアンケート』調査結果：マネジメントベース 組織や人材に関する各種アセスメント、コンサルティング、社会人向け教育事業を行う株式会社マネジメントベース（東京都千代田区）は、25歳から34歳の働いている人486名を対象...
所定時間内賃金は351,957円、所定時間外賃金は34,617円。月間所定外実労働時間は男性15時間37分、女性8時間34分～『中小企業の賃金事情（平成29年版）』（東京都） 東京都は、中小企業における賃金制度や休暇制度を整備・充実することを目的に、中小企業労使の方々等にご活用いただく資料として、毎年、都内中小企業（従業員数10～299人）にお...
企業の健康経営の推進に向けた適切な施策立案を支援～東京大学川上研究室と、健康経営の評価を予測する実証プログラムを共同研究：富士通 富士通株式会社は、国立大学法人東京大学医学系研究科川上研究室（所在地：東京都文京区、総長：五神真、以下 東京大学川上研究室）と企業の健康情報などを活用し、健康経営の評価予...
「心の病」20代が急増。40代、30代が3割を上回りもっとも多いが、10～20代の割合も3割近くまで上昇し、各世代の比率が平準化～第8回『メンタルヘルスの取り組み』に関する企業アンケート調査：日本生産性本部 公益財団法人日本生産性本部「メンタル・ヘルス研究所」は12月14日、「メンタルヘルスの取り組み」に関する企業アンケート調査結果を取りまとめ発表した。本調査は、企業のメンタ...
新人社員の会社に対する不満ランキング第1位は「給与が低い」。採用時「企業理念・価値観」を理解していた社員は、自社への愛着度が高い～『新人社員、会社への愛着度調査』：むすび 人材採用の領域にブランド構築の理論を応用してコンサルティングやツール制作などを行う むすび株式会社（本社：東京都目黒区、代表：深澤 了）では、全国の入社3年以内の会社員3...
ほぼ全職種において、600万以上はマネジメント業務であり、経験も必須である場合が多い～中途採用の年収相場がわかる『転職賃金相場2017』リリース：人材サービス産業協議会 民間人材サービスの業界団体からなる人材サービス産業協議会（東京都港区、理事長：水田正道、略称「JHR」）は、このたび、主要な人材紹介事業者ならびに求人メディア企業のご協力...
労働者に占める女性労働者の割合は3割近い水準で推移。育児休業取得終了後の復職者割合の推移(女性)は90％台で推移～『「女性の活躍推進の成果・ビジネスインパクト」に関するアンケート』結果：日本経済団体連合会 一般社団法人 日本経済団体連合会は、12月12日、『女性活躍の次なるステージに向けた提言』を発表しました。 またその中で、「女性の活躍推進の成果・ビジネスインパクト」に...
2018年景気は「人手不足」が最大の懸念材料。回復局面を見込む企業は4年ぶりに2割超す ～『2018年の景気見通しに対する企業の意識調査』：帝国データバンク 2017年12月8日に発表された7-9月期の実質GDP成長率2次速報は前期(4～6月期)比0.6％増、年率換算で2.5％増と、7四半期連続のプラス成長となった。また、輸出...
日本からのMBA留学生数、2年連続の微増から反転。2017年は主に米国で減少へ～『日本からのMBA留学生数の推移調査』：アクシアム 次世代ビジネスリーダー／MBAホルダーのキャリアを支援する人材紹介会社の株式会社アクシアム（所在地：東京都港区、代表取締役社長：渡邊 光章）は、「日本からのMBA留学生数...
42.5歳で出世したいと思わない人が出世したい人を逆転。45.5歳でキャリアの終わりを意識する人がそうでない人を逆転～『働く1万人成長実態調査』：パーソル総合研究所 総合人材サービス、パーソルグループの総合研究機関である株式会社パーソル総合研究所（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：渋谷和久、以下パーソル総合研究所）は、1万人を対象と...
「働き方改革」で、4割強の企業が「長時間労働者・労働時間減少」への手応えを感じている一方、「業務効率・労働生産性の向上」は約3割にとどまる～『「働き方改革」の推進に関する実態調査2017』：RMS 株式会社リクルートマネジメントソリューションズでは、「『働き方改革』の推進に関する実態調査 2017」を実施し、結果を公表いたしました。 『働き方改革』は、「労働...
「飲ミュニケーション不足」がささやかれる中でも、社内の忘年会に参加するエグゼクティブは94.4％～『エグゼクティブの“飲み会・会食”に関する意識調査』：経営者JP エグゼクティブ向けの転職・キャリア支援サービスを展開する株式会社 経営者JP（本社：東京都渋谷区 代表取締役社長・CEO 井上和幸）は、管理職以上のエグゼクティブの「飲み...
働く女性の約4割がセクハラをされたことがある。20代女性へのセクハラは食事や飲み会が6割。忘年会も要注意～『セクハラに関する意識調査』：ビッグローブ BIGLOBEは、「セクハラに関する意識調査」を実施しました。12月5日、調査結果の第1弾を発表します。 本調査は、インターネットを利用する方のうち、スマホを所有する全...
日本人は「快適な職場環境」を求める一方、キャリアアップ志向は弱い結果に。また、年齢と共にキャリアアップ志向は低下、安定志向は上昇する傾向に～『働き手が考える「理想的な職場」』：ランスタッド 総合人材サービス・ランスタッドホールディング・エヌ・ヴィー（本社：オランダ王国ディーメン、CEO: ジャック・ファン・デン・ブルック、以下ランスタッドHD）は、毎年グロー...
