【人的資本経営】従業員エンゲージメントと障がい者雇用の関係

障がいのある方の雇用を進めることは、法令遵守としての側面もございますが、
例えば人的資本経営に紐づく従業員エンゲージメントの向上であったり、
企業価値の向上につなげていくことができます。

今回は、障がい者雇用と従業員エンゲージメントの関係性について
事例も取り上げながらお伝えしていきます。

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近年注目される人的資本経営とは
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人的資本経営とは、人材を資本として捉え、その価値を最大限に引き出すことで
中長期的な企業価値の向上や競争力の確保につなげていく経営のあり方とされています。

人的資本への機運の高まりは、企業価値を判断する際に財務情報だけでなく、
非財務情報についても重要視される時代になったといえます。
加えて、ESG経営やSDGｓへの関心の高まりとも影響し合っていると考えられます。

人的資本経営に取り組むうえでは、人材に関する取り組みを経営に紐づけること、
すなわち、人事戦略と経営戦略をつなげる考え方が大切になってきます。

※画像は11月に開催されたHRカンファレンス弊社講演内容の資料を抜粋したものです。

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従業員エンゲージメントと障がい者雇用の関係性
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従業員エンゲージメントの向上を目指すことは、人的資本経営への取り組みの一つとなっています。
この従業員エンゲージメントの向上にも紐づく施策の一つとして、障がい者雇用を推進した企業様がございました。

この企業様では、従業員の急激な拡大に追い付かず、「他者への思いやり」や「個性の理解」など
従業員エンゲージメントに関わる社内文化の形成に課題がありました。

そこで、障がい者雇用の推進を通じて、働きやすい職場づくり、社内文化の形成に取り組みました。
その結果、全社的に「相互理解」や「おもいやり」の文化が形成され、
従業員定着率といった指標に改善がみられました。
また、それぞれの個性を考慮して業務を調整する文化の醸成にも役立ち、
結果として従業員の、会社への信頼感や貢献意欲、エンゲージメントの向上にも良い影響が現れました。

「多様性」への理解を会社全体に作るためには、
障がいのある方の受け入れ部署だけでなく、全社的に障がい者雇用の状況について広報したり、あるいは障がいのある方との交流の機会を積極的につくることが大切になってきます。

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まとめ
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障がい者雇用への取り組みを目的をもって進めることで
人的資本経営の文脈の中で重要な位置を占める「従業員エンゲージメント」の向上にも活かすことができます。

「やらなきゃいけない」から「やってみたい」と思えるような
障がい者雇用が生み出しうる価値について、考えていただくのも良いかもしれません。

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弊社エスプールプラスは、今後も障がい者雇用の推進が生み出しうる価値について、お伝えしてまいります。
本文下記にて、このような価値について触れているセミナーもご用意しておりますので、
ご興味ございましたらご確認くださいませ。