メンタル不調者の対応における管理職の課題
メンタル不調者の対応における管理職の課題
～管理職へのサポートの必要性～
“適切な業務ができていない部下をそのままにしている”
“メンタル疾患を抱えた部下やメンタル不調で復職した部下に対して過剰に配慮をしてしまう”
人事の皆さんはこのような管理職に頭を悩ませることはないでしょうか。
こういった状態を放置していると、周囲の負荷が増大することによる新たな体調不良者の出現、職場への不平不満や周囲のモチベーションの低下、当該社員も職場に居づらくなり症状の悪化に繋がるなど、職場全体のリスクが生じます。
また、本来適切な負荷をかけることで変化できたはずの部下のチャンスを奪うことにもなりかねません。
職場のリスクを軽減するためにも、管理職は部下に適切に業務を割り当てること、過剰な配慮とならないよう対応することが大切です。
管理職がその必要性を理解していない、やり方がわからない場合は、
“不調を抱える部下に対しても適切な業務を割り当てることが必要であることを伝える”、
“具体的な対応方法をレクチャーする”ことで改善が期待されます。
しかし、必要性や対応方法を理解しても、不調を抱える部下への対応ができない管理職が一定数存在します。
なぜなら、その背景には、管理職自身の課題が隠れていることがあるためです。
管理職自身の課題とは、（管理職本人の）過去の経験や環境、感情に関係するものです。
“実は自分自身が過去に同じようにメンタル不調になった”、“家族にメンタル不調者がいる”、“過去にメンタル不調の部下に対応してうまくいかなかった”、“自分が対応したことで部下が体調を崩してしまった”、“自死した同僚がいる”、などという経験をしてきた管理職は、対応することへの不安や恐れなどの感情があることが少なくありません。
そのため、マネジメントとして対応しなくてはならないことでも、管理職自身の課題を解決しないことには適切な対応が難しくなってしまうことがあるのです。
もし、“部下への対応が甘い”、“配慮が過剰過ぎる”と感じる管理職がいたら、まずは通常通り人事から管理職へ、適切に対応するように伝えていただくことが大切となります。
しかしその後も管理職の対応に変化が見られない場合は、一度心理の専門家へ繋げることをお勧めします。
管理職は自らの課題についてなかなか言えないことも多く、また、管理職自身が気づいていない場合もあります。
そのため、専門家と共に、管理職が言えなかった、自身が気づいていなかった（場合によっては受け入れたくなかった）、管理職自身の課題に向き合うことで、まずは管理職自身の課題を解決することが必要です。
その結果、部下に対して適切な対応がとれるようになることが期待できます。
メンタル不調者への対応は、対象者だけではなく、時に管理職へもじっくりと目を向けていく必要があるのです。
（シニアコラボレーター 永田 有希子）
- 安全衛生・メンタルヘルス
- その他
公認心理師/臨床心理士/キャリアコンサルタント/CEAP（国際EAPコンサルタント）
【専門領域】産業精神保健、危機介入
医療機関や教育機関にカウンセラーとして従事。その後、EAP事業会社にて、人事・管理職・産業保健スタッフへのコンサルテーションや組織介入を中心に企業のメンタルヘルス支援に携わる。他、大学のハラスメント相談員、再就職支援会社のスーパーバイザー。
永田 有希子（ナガタ ユキコ） シニアコラボレータ―
| 対応エリア | 関東(茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、山梨県) |
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| 所在地 | 渋谷区 |
