Python技術者の年収高止まりから推測するチャンス
Pythonエンジニアの平均年収が644万円になりました。その記事は2022年12月22日のマイナビニュース「言語別平均年収」を検索すれば出てきますので、興味がある方は記事原文のほうを覧ください。実はこの5年間、Pythonエンジニアの平均年収は高止まりしています。当時から600万円を超える年収だったと記憶しています。今回のコラムはPythonエンジニアの年収が高止まりしていることについて、そこから派生したIT会社のビジネスチャンスについて個人的な見解を述べたいと思います。
年収が644万円と言うのは日本の社会人の平均年収と比べるとかなり高い方だと思います。しかし、5年間、その年収を維持しているということは、やはりそれだけPythonエンジニアのニーズがあると言うことであり、その年収でビジネスが成り立っていると言うことだと思います。
Pythonエンジニアの高年収でビジネスが成り立っている状況では、Python指定の開発案件やPythonに強い分野での開発案件のニーズが高いということです。
この状況でPythonエンジニアを採用もしくは育成することができれば、大きなビジネスチャンスになる可能性があると考えています。ただ、前にもこのコラムでも触れましたが、WEBにPythonの開発を請け負うことを書くだけではPythonのビジネスにはなりません。そのビジネスの貴社としての強みをアピールできて、保守などのアフターサービスもしっかりしていることをアピールできなければなりません。これらができたうえで、Pythonエンジニアが確保できていることをアピールできていないとビジネス的にはどうしても弱いと思います。やはり、お客様はPython案件をPythonに強い会社に委託したいものです。
IT会社がPythonエンジニアを確保できていることをアピールするには自社のPythonエンジニア数をWebやカタログ等に記載することが有効だと思います。しかし、Pythonエンジニア認定試験がこれだけ普及しているので、単純にPythonエンジニア数を明記するのではなく、Python試験合格者数を書いた方がインパクトありますし、自然だと思います。さらには、仕事レベルでPythonの知見があることの証明になるPython実践試験も始まりましたので、実践試験での合格者数をかきたいところですよね。
やや手前味噌な書き方をしていますが、いかがでしょうか？皆さんの会社でもPythonビジネスを進めるタイミングが来ましたら、ぜひご検討ください。
- 資格取得
年間登壇約20回、連載数15本以上、顧問先14社を持つマーケッター。著書「ITエンジニア向け企画力と企画書の教科書」大手企業の職級査定審査員
日本を代表する大手企業を中心にマーケティング支援を実施。日本のIT業界の発展のためには教育が重要であると考え、LinuxやXML、PHP、Ruby on Rails、Python、IPv6の検定試験を立ち上げ、運営組織の代表を歴任する。
吉政忠志（ヨシマサタダシ） 一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会 代表理事
| 対応エリア | 全国 |
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| 所在地 | 江東区 |
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