体調不良を訴える社員の業務調整で注意すべきこと

最近、「不調になった社員が、業務負荷の軽減によって一旦回復しても、またしばらく
すると不調になってしまった」という相談を頂くことが増えています。
こうしたケースでは、上司や人事は「特に難しい仕事は与えていないのに…」と戸惑う
ことも多いようです。

社員が不調を繰り返した場合に起こりうる問題として、以下のようなことが想定されます。
①元の業務量に戻すと再び体調が悪化するため、業務負荷の軽減が恒常化してしまう。
②他社員の負担感が増え、職場のモラールが低下する。
③体調が改善しないことを理由に、さらなる配慮を要求される。

こういった事態を防ぐためには、不調の背景にある問題を確認し、その内容に合わせた
対応を検討することが重要です。

我々が対応するケースでは、以下のような問題背景が多く確認されています。
１．過剰な業務負荷
２．介護や育児などプライベートの問題
３．職業観
４．ストレス脆弱性
５．その他

１．過剰な業務負荷については一時的な軽減ではなく、業務量や質の見直しにより適正
な負荷に調整することが必要となります。

２．介護や育児などプライベートの問題での負担感が体調に影響を及ぼしているケース
の場合、業務軽減によって一時的に解決できたとしても、根本の問題が解決しない限り
再び不調となる可能性が高いです。プライベートの問題について会社としてできること
には限界がありますが、会社の休暇制度の整備や公的制度の情報提供などを行ない、仕
事との両立について検討を促すのが良いでしょう。

３．職業観の問題について、特に若手社員の場合は、職業観の未熟さから、職場不適応
を起こしがちです。採用や育成プロセスの見直し、キャリア検討の機会提供などを通し
て、仕事への理解を促していくことが必要となるでしょう。

４．ストレス脆弱性に起因する場合、適正と思われる業務負荷でも体調が悪化する可能
性があります。また原因が4.ストレス脆弱性によるものなのかそれ以外の理由なのかを
客観的に判断することは難しいため、専門家へ相談のうえ、慎重に対応することをお勧
めします。

５．その他の中で注意しなければならないケースとして、「要求がエスカレートするケ
ース」があります。弊社に相談が来るケースの中には、初めは本人の体調を心配し、良
かれと思って業務調整を行なった結果、体調を盾に様々な主張を繰り返し、最終的には
複数関係者を巻き込んで大きなトラブルに発展しているケースが散見されます。
初期段階では問題の鑑別が難しいケースでもありますが、事が大きくなってからでは軌
道修正が難しく、初動が非常に大切なケースですので、早めに専門家へ相談することが
肝要です。

これらを踏まえて、共通して重要と考えられることは２点です。
一点目は、初期段階で問題の背景を確認し、原因に合った対処を取るということです。
二点目として、会社として配慮の在り方を検討しておくということです。会社規模や業
種によって、対象従業員の役割や配属部署を柔軟に変更できる場合もあれば、難しい場
合もあるでしょう。安全配慮義務と従業員の労務提供義務とのバランスを図りながら、
関係者すべてにとって納得性のある対応を模索していくことが望まれます。

                                                                                            （コラボレーター 棚岡晴香）