本動画セミナーは以下のような課題感を抱える、大手中堅中小企業などの経営者・人事担当者様などに向けて配信しております。

 

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・上司などへの相談なく、突然仕事を休み始める

・20代、30代の若手社員の休職が増加傾向である

・なかなか仕事の悩みを上司などへ相談できない社員が増えている

・自身のできる仕事の現状と理想のギャップに苦しんでいる社員がいる

・管理職になった途端に仕事が憂うつになる

・管理職のメンタル不調に悩んでいる

・クライアントからのクレームやキツい言動に現場の社員が苦しんでいる

・クレーム対応法を学び実践しているものの精神的につらい

・メンタルヘルス研修を実施しているが、参加者が他人事で聞いていて効果に疑問がある

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厚生労働省は2024年12月26日、企業にカスハラ対策を義務づける方針を決定しました。

メディアでもカスハラの話題が定期的に報じられることもあり、企業におけるカスハラ対策の必要性は急務となっています。

カスハラ対策を放置することが、休職・離職者の増加につながるだけでなく、就職活動中の学生が入社を敬遠する恐れもあります。

 

・カスハラ対策の基本方針や基本姿勢を明確化

・法的側面から対応を整備

・カスハラ発生時の対応方法や手順の策定

・対応方法や手順について社内への教育研修を実施

・社員を守るためのマネジメント方法を整備

・社員（被害者）のための相談窓口を設置増強

 

カスハラ対策としてさまざまな方法が考えられますが、弊社ではカスハラを受ける可能性がある社員や管理職層のメンタルケアこそ、カスハラ対策として特に重要だと考えています。
 

本動画ではカスハラ対策の現状とともに、カスハラに負けない社員のメンタルの作り方の核となる内容を解説します。
カスハラ対策を具体的にどのように進めていけば良いのか、解決策の一助となれば幸いです。

 

こうした相談の声は、業界を問わず定期的に弊社へ寄せられます。

 

休職・離職

クレーム・カスハラ対策

パワハラ等ハラスメント対策

自律社員の育成

組織内活性化・コミュニケーション

 

メンタルヘルスの領域単独で課題感を持たれている企業もあれば、上記のテーマを究明する中でメンタルヘルス領域のアプローチが必要だと考える企業もあります。

 

弊社の強みは、以下２点です。

 

１、7,000名以上のお客様を支援する中で「本音」の情報量が豊富にある

 

弊社では代表取締役の伊庭が、これまで7,000名以上のお客様の相談に直に乗ってきました。

業界も年齢も役職もバラバラであり、彼らがメンタルヘルス領域の何に悩んでいるのかが、過去の経験値から理解できます。

 

・上司や会社には言えない「本音の休職・離職理由」

・悩みを相談できない上司の特徴

・若手社員がなぜ悩みを相談しないのか

 

たとえばこうした疑問も、実際のお客様の声から原因を理解しているので、より社員一人一人のニーズに合ったアプローチを取れるのが強みです。

 

２、自力でメンタルを立て直す方法を３ステップで体系化している

 

部下の悩みを聞き出すためのスキルを身につけたり、相談の機会を設けたりと、

どれだけ周囲が働きかけても、当人が悩みを相談しなければ効果はありません。

 

また管理職など役職者になるほど、悩みを周囲に相談できなくなります。

弱みを周囲へさらけ出すことの悪影響を考え始めるのです。

その結果、メンタル的に限界を迎えてしまうこともあるのです。

 

弊社では業界も年齢も役職に関係なく、自力でメンタルを立て直せる方法を３ステップで体系化しています。

この３ステップを身につけることで、周囲へ相談せずとも社員それぞれが自力でメンタルを立て直せるようになります。

 

そしてこのセミナーでは効果的なメンタルヘルス対策を実施するために、意外と見落とされがちな視点を解説しています。

また弊社で支援した４社の事例を紹介します。

単にメンタルヘルス対策にとどまらず、自社で抱える課題を明確にし、具体的にどのようなアプローチを実施したのかを知っていただけたらと思います。